これからの選ばれるビジネス!

これからの選ばれるビジネス!中島セイジのビジネスの達人

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08/23
2021

概念図_0823

今こそ“ミレニアルトランスフォーメーション”の実践!

このところの読書、そして思考を重ねた結果、
行き着いたのがこの
“ミレニアルトランソフォーメーション”。
すなわち、1000年に一度の変革が求められている時
なのでは?ということ。

これからミレニアル世代やZ世代が
イニシアチブを取るようになると
これまでとは違う社会やビジネスになっていくだろう。
なぜならば、社会が成熟した中で育った
ミレニアル世代やZ世代の人たちの価値感は
今まで時代を牽引してきた昭和世代の人たちの価値感とは
明らかに違うからだ。
そして今、ビジネスは社会の成熟化により、
次なる一手が見えにくくなってきている。
多くの人がある程度この社会に満足している状況下において、
これから求められるビジネスは変わっていくだろう。
一方、環境問題も社会課題もかなり増加し、
今までそれら問題の要因となってきたビジネスは、
その解決のためにも、“ビジネスの意義や目的”を
変えていかねばならなくなった。
さらにICTやAIも含めた様々な先端技術は次々に登場し、
これらも今後の新しいパラダイムづくりには欠くことは
できないものだろう。
このように、いろいろな要素が錯綜し、
社会もビジネスの形態も変わらなければいけないときに来ている
というのが中島流の考え。

そういう意味で、1000年に一度の
“ミレニアルトランスフォーメーション”の時!
と発信しているのだ。

それを実現するための4つの
トランスフォーメーションについて概念図を
参考にしてほしい。

[その1]
デジタルトランスフォーメーション [DX]
企業も個人もデジタルを駆使した効率化を実現

[その2]
ヒューマントランスフォーメーション[HX]
物欲が満たされた後での人々の価値感を革新 

[その3]
ソーシャルトランスフォーメーション[SX]
BIを含めた新しい社会システムの再構築に向けた革新

[その4]
ビジネストランスフォーメーション[BX]
ビジネスの意義(役割)の変革、
→ 環境問題や社会課題の解決を踏まえたビジネスの展開に

さまざまな環境問題の解決であり、社会課題の解決。
そして、未来の人たちに残す社会と地球のことを考えた時に、
まさに、今しなければならないのがこの4つということ。
そしてこれら4つはそれぞれに深く関係もしてるわけだ。
これらをまとめて、“ミレニアルトランスフォーメーション”
と命名してみた。

人の幸せを考え、未来の人たちのことも考え、
そして自分も幸せになるためには
様々な変革が必要となってきた。
新たな社会づくり、人づくり、ビジネスづくりを
取りくむために、この4つのトランスフォーメーションを
進めていかなくてはならないのだ。

私たちは、実践に向けて変革するのみ。

概念図_0823-1

社会もビジネスの形態も変わらなければいけない

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07/26
2021

あ

中島流令和ビジネス“7つのニューノーマル”

先週も発信した“ニューノーマル”。
その後、令和ビジネスのための
中島流、7つの“ニューノーマル”としてまとめた。

このところのセミナーや講演会では、ビジネスの進展が
コロナ禍により本来の予定よりも
10年早くなったと話している。
ところが早くなっただけではなく、
このパンデミックの経験により、新たにできた
ニューノーマルもある。
すなわち、10年早くなったのと同時に
予定外の“ニューノーマル”も出現してきているということ。

中小企業も遅れ気味にも、DXと取り組み始めている。
オンライン化も瞬く間に進み、
RPA、5G・6G、フィンテック、ブロックチェーンなどなど
その進化は目まぐるしい。

さらに、
VUCAの時代、ニュータイプの時代とも言われ、
ミレニアル世代を中心に新しい世代がイニシアチブを
取りつつあり、それまでの価値感と
違う人たちの時代に移ろうとしている。
“パラダイムシフト75”でも発信しているように
もともと時代の大きな転換点であることは間違いない。

そこで、これら背景をかなり意識しての中島流
“7つのニューノーマル”を紹介する。

1.働き方改革 
→ リモートワーク、ワーケーション、パラレルワーク等
  → タニタのフリーランス化等
2.デジタル化、オンライン化
→ DXはもちろん労働生産性向上も目的だが、
非接触化も
3.D2C化、ECサイト化
→ お客様へダイレクトに販売が急進
→ BASEやShopifyを利用
4.サブスク化
→ モノやサービスのサブスク化
5.キャシュレス化、モバイルオーダー化、内食化
→ デリバリーやテイクアウト
6.トレーサビリティの進化
→ リモートワークもトレーサビリティにより管理
→ 顧客の行動もデータ化
7.ダイバーシティ・マネジメント
→ 個人や集団間における多様性  
→ 企業のパラレルワーク

この7つを意識したビジネスを心がけ、事業内容の見直し、
働き方の見直し、販売方法やサービスの見直し、
組織作りの見直しと、いろいろ対処していく必要がある。
経営者は今まさに革新を図り、さまざまな決断のときなのだ。
取り残されないためにも、ステークホルダーのためにも
ここは前に進めよう!!

あ

7つを意識したビジネスを心がけよう

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07/12
2021

key1

令和ビジネスは“Add Value”で勝つ!

“Add Value”とは“付加する価値”のこと。
“Japanese UP-CYCLE” VOL.3にて、
日本の労働生産性をどう上げるか?と経営者に投げかけたところ、
「日本のことより、自分の会社の生産性をどうあげたらいいか
具体的なヒントが欲しい」と言われてしまった。

実はこれは、日本のことでも企業のことでも同じで、
DX、キャリア転換、M&Aを促進すべきなのだが、
今回着目したいのは“高付加価値化”だ。
“高付加価値化”とは、「従来の商品やサービスに
それまで以上の価値を付けてより高価格で
販売できるようにすること」だ。

企業が“高付加価値化”を実践するために着目する3点をあげる。
1.商品開発とサービス開発
人財の投入、研究開発
2.ブランドつくり(ブランディング)
高クォリティであり、アイデアがあり、
センスのよい商品を提供していくことで
会社のブランドイメージを少しづつ高めていく。
  また、コーポレートサイトなどWEBデザインに
おける洗練さも必要。
3.人財づくり(教育・採用)
(いい商品開発やサービス開発をするための)
人材教育、人材採用

この3つの“高付加価値化”実践に向けたキーワードが
“Add Value”。商品やサービスに付加する価値なのだ。

ではどうしたらいいかというと、
◎ストーリーづくり
商品をとりまくかかかわりをストーリー(物語)とする。
◎コトの創出
 モノ消費からコト消費へと。そこで“コトの創出”。
モノより“コト”を創り提案しよう。
◎デザイン性
今や、どの商品も機能は既に充分にあるので、
これからはデザイン性が大事。

この3つの要素にさまざまなデータを裏付けにした
“データドリブン”を加えていかねばならない。

“Add Value”の例として、紹介するのは
パン・アキモトの備蓄食のパンの缶詰だ。
パン・アキモトはパン缶をつくっただけではなく、
パンの缶詰を有効活用する目的で
期限の迫ったパン缶を回収し、飢餓地域へ提供する
“救缶鳥プロジェクト”を開発。この“Add Value”はかなり
注目されたが・・・。
次はユーグレナとの共同開発により、
より栄養価の高いミドリムシの入った
“みどりの救缶鳥”プロジェクトを展開している。
備蓄食としてストーリーを作り、そして社会貢献へ。
そしてパン缶のラベルのデザインがそのコトを演出しているわけだ。
(弊社がお手伝いをしている案件だが・・・)
まさしくパン缶に“Add Value”を実践したわけだ。
このように次から次へとステージアップしていくことが“Add Value”!

令和ビジネスは“Add Value”が決め手となる!


key1

“Add Value”とは“付加する価値”のこと

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パン・アキモトの備蓄食のパンの缶詰

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“みどりの救缶鳥”プロジェクトを展開

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06/28
2021

key

Japanese UP-CYCLE Vol.3/労働生産性をどう上げる!?

Vol.3とあるように今回で3回目。
そしてまた概念図もアップデートしているので
見てほしい。

皆さんご存知のように、アメリカの大統領選挙で
政権交代が起こると、ホワイトハウスの高官を始め、
スタッフは全て入れ替わる。
だが、そのことで、困る人がいるのか・・・?
というとそんなことはない。
退官後は大学、民間企業、シンクタンクなどで働くのだ。
ホワイトハウスでの経験を“ウリ”にしてキャリアアップと
なるとある本に書かれていた。
すなわち、人が入れ替わること、人が動くことで
その周りが活性化するということ。

日本の社会もこれに倣い、これからは人の異動を活性化し
労働生産性をあげていくべきというのが今回の話だ。
もう一つの組織にしがみついている
時代ではないのだ。
“組織の時代から個人の時代へ”の移行を理解し、
それをベースに考え、経済効率を上げていかねばならない。

昭和の時代は、組織の時代だった。
組織が人を牽引して、高度経済成長へと導いていった。
大量生産、大量消費に対応できる組織が利益を上げ、教育も
その組織に適した人材を供出するためのものだった。
そして、組織の言う通りに働いていれば
長く安定した給料がもらえたのだ。
ところが既に、経済成長の時代は終わり、
昭和の時代のシステムはもはや崩壊したと言っていいだろう。

そして、今や、日本の労働生産性は2019年の時点で世界21位!
アイルランドが1位で、アメリカは8位、ドイツ12位
先進7カ国のうちでは日本は最下位という。
“労働生産性”とは、従業員1人あたり、または1時間当たりに
生み出す成果のことで、
“労働の成果”を“労働量”で割った数値のこと。
あるいは、“作られる付加価値”を“労働投入量”で割った数値。

すなわち、“労働投入量”を少なくするか、“付加価値を高く”すれば
労働生産性は高くなる。
日本はこれを上げていかねばならない!!
このための提案がJapanese UP-CYCLE Vol.3とういこと。

Vol.2の時に7つの取り組みを提案した。
デジタル化、高付加価値化、など・・・。
今回のVOL.3では特に労働生産性を高めるためにその中の
4つに着目した。
1.DXの実践 ・・・ 日本は遅れぎみ
→ デジタル化、オンライン化
2.高付加価値化、高所得経済化 ・・・ アイデア不足
→ アイデアを出せる会社にする
3.キャリア転換 ・・・ かなり遅れている
→ スキルアップの繰り返しで企業の生産性をあげる
4.M&Aの優遇 ・・・ まだまだ中小企業ばかり
→ 経営者のM&A意識を高める

この4つを重点的に行い、日本の労働生産性をあげていかねば日本は
どんどん世界から遅れていくということ。

これからは個人が自分を最大限に活かすために、
求められるスキルを存分に発揮する組織へと動き、
組織も豊富な人材を活用していくことが望まれる。
そして個人と組織の成長こそが、労働生産性向上に
つながっていく!という提案でした。

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Vol.3とあるように今回で3回目

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概念図もアップデート

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06/07
2021

key

世界戦略としての“新・Japanese Life Stage”[前倒しリーダーシップ論]

と、かっこいいタイトルをつけたわけだが、
“新”となっているのは、今までの日本のライフステージから
新しいライフステージに切り換えましょうという提案。
サブタイトルが[前倒しリーダーシップ論]。
(こちらの方がその主旨がわかると思うが・・・)

さて、日本の人口は、世界11位で、1億2650万人。
平均年齢は2020年のデータで48.4歳と先週のビジ達でも紹介した。
ちなみに世界の平均年齢は何と30.9歳で17.5歳も差がある。
この差はこれからどう影響が出てくるのだろうか・・・。

それは世界のデジタル化、オンライン化に
乗り遅れはしまいか?という懸念だ。
ビジネスでも、デジタル化、オンライン化が進み、
あらゆる管理はデータ化されつつある。
さらに、裏付けのあるデータを駆使したデータドリブンにより
マーケティングや商品開発、販売活動にも反映
していく時代となった。
すなわちデジタル化が活かされ、裏付けある戦略の時代に
入ったということ。
そして、IRやPRもYouTubeやSNSをうまく活用する
デジタル化、ネット時代になっている。
このようにあらゆる場面でDXはどんどん進んでいっているのだ。

実際のところ、このような加速するデジタル化は、
若くないとついていけないのが現実だ。
48.4歳の年齢でスピーディなDX化はできるのか?ということなのだ。
新しいアプリ、新しいシステムやサービスが出てきた時に
それを使いこなすことができるのか?ということ。
若い人は新しいスマホを使い、SNSを活用して
デジタル化に対応していく術をもっている。
若くないとついていけないのだ。

ということから中島流で“新・Japanese Life Stage”として
“前倒しリーダーシップ論”を展開した。
まずは、概念図を見てほしい。
20代→ビジネスを知り、経験し成長のとき、
そしてチャレンジのとき
30代→ビジネスを創り、試行錯誤のとき、
そしてリーダーシップを取り、ビジネスを成長させるとき
40代→リーダーシップを取りながらも人を育む、
そして会社を成長させ、人も成長させる
50代、60代→もうリーダーシップを取る時期ではなく、
人を育みフォローする、会社成長のためのフォローアップ
そして新たな存在理由を見つけるとき

中島流では、30代でビジネスを創りリーダーシップを
とっていかないと遅れるということなのだ。
すなわち、世界に通用する新しいビジネスを展開するには
30代、40代のリーダーシップが必要ということ。
(いや20代、30代かもしれないが・・・)

日本では、すでに70歳まで働かなければならない時代となったが、
50代60代の役割もしっかりあるので、
自らの居場所を見つけてほしい。
(私も含めてだが・・・)

世界に通用する日本企業を育てていくためにも、
10、20、30年後を見据え
企業のトップだけでなく部門のトップも
プロジェクトリーダーも含めて
30代、40代にリーダーシップをまかせようではないか!
早く新しい “Japanese Life Stage”へ移行しよう!
というのが中島流の“前倒しリーダーシップ論”というわけ。

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早く新しい “Japanese Life Stage”へ移行しよう

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