No. 3178
ChatGPTの最新モデル「GPT-5」が登場するやいなや、SNSでは『keep4o』や「4oforever」といったタグが拡散した。基盤モデルがGPT-5に切り替わったことで、前モデル「GPT-4o」を“もう一度使いたい”という声が世界中で広がり、まるで旧友を惜しむかのような熱気に包まれたのだ。背景にあるのは、AIをツールではなく“相棒”と感じるユーザーの心理。サム・アルトマンCEOも「突然使えなくしたのは間違いだった」とコメントし、4oを再び有料ユーザーに開放した。しかし、AIが人間らしくなるほど、依存のリスクも増す。そのためGPT-5ではあえて迎合性を抑え、ユーザーに過剰に共感しすぎないよう調整されたという。性能だけでなく、距離感までAIに問われる時代。理想のAIとは、寄り添いすぎず、かつ離れすぎない存在なのだろう。
【参考URL】
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/03339/091700001/
No. 3177
日本は世界有数の火山国。つまりその地下には、膨大な熱エネルギーが眠っていると言える。そんな地下の熱を最大限に生かそうとする新技術が『超臨界地熱発電』だ。地表から3〜5km、マグマに近い超高温高圧の層にある「超臨界流体」を利用する方式で、従来の地熱発電の10倍以上の発電を生み出せる可能性がある。地熱は天候や時間に左右されず、24時間安定して発電できる点も大きな魅力。海外ではアイスランドやアメリカで研究が進んでおり、日本でもNEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）が2050年までの実用化を目指して開発中。掘削コストや安全対策などまだまだ解決すべき課題は多いが、もし実現すれば、日本のエネルギー地図を塗り替える一手になるだろう。地球の奥深くに眠る未来の電力源に期待したい。
【参考URL】
https://shizen-hatch.net/2025/09/11/supercritical-geothermal-power-generation/
No. 3176
今、『note』を使う人が急増している。今年で11周年を迎えたこのサービスは、会員登録者が約900万人、投稿数は累計5,000万件を突破。1年間でクリエイターに支払われた金額は170億円を超え、もはや“書くこと”を中心にした立派な経済圏を築いている。noteの魅力は、誰でも手軽に文章や写真、音声を発信でき、そのまま価値に変えられる点。記事を無料で公開できるほか、有料販売も可能で、自分の表現をそのまま収益につなげられる。またSNSより落ち着いた空気の中で、自分の考えを丁寧に届けられることも人気の理由。最近では、企業の採用広報や自治体のPRなど活用の幅が広がり、Googleとの提携やAIアシスタント導入など、新しい動きも進んでいる。AIが文章を量産する時代だからこそ、“誰が書いたか”に価値を置くnoteが、より一層輝きを増しているのだろう。
【参考URL】
https://note.com/info/n/nbdc8496a3aac
No. 3175
アルバニアで世界初の『AI大臣』が誕生した。その名は“ディエラ”、アルバニア語で「太陽」を意味する女性型AIだ。ディエラは政府の公共入札を担当し、契約の管理や決定を担当。これまで人の手で行われてきた入札プロセスを、AIが監督するという。背景には、長年続く汚職体質を断ち切りたいというラマ首相の強い思いがある。「公共入札で100％汚職のない国にする」との宣言には、政治の透明化への本気がうかがえる。もちろんAIに政治を任せることへの懸念もある。判断の公平性やプログラムを作る人間の意図など、検証すべき課題は多い。それでも、政治の世界でAIが“中立的な審判”として登場したことは、新しい時代の象徴といえる。「人の利害を超えて公正を保てる存在」という理想を託されたAIは、今後他の国にも波及していくのかもしれない。
【参考URL】
https://www.asahi.com/articles/AST9F2DQST9FUHBI01CM.html
No. 3174
市販薬を過剰摂取し精神的苦痛や現実逃避を目的に乱用する『オーバードーズ』が、特に10〜20代の女性で急増し社会問題化している。政府は2025年に医薬品医療機器法などの法改正を可決し、せき止め薬や風邪薬など「乱用の恐れのある医薬品」について、20歳未満への大容量販売を禁止するなど販売制限を決定した。
背景には孤立感や生きづらさがあり、厚生労働省は中学生の55人に1人（1.8%）が1年以内にオーバードーズを経験しているとの調査結果を発表した。現場では薬局が販売制限やカウンセリングを実施しているほか、NPOが心の支援を展開している。専門家は「オーバードーズは助けを求めるサイン」と指摘し、規制だけでなく家庭・教育・福祉の連携が不可欠としている。
【参考URL】
https://fukushishimbun.com/fukushiippan/40671
No. 3173
『リバースメンタリング』とは、通常のメンター制度とは反対に「若手社員が先輩社員に助言する」制度で、デジタルスキルや若年層の価値観の伝達を目的に導入される。年功序列型の組織風土に新しい視点や多様性をもたらし、ベテラン社員の視野拡大、若手のエンゲージメント向上にも寄与するとされている。
導入には目的設定・人選・目的共有・オリエンテーションなどの準備が必要で、特に自分より目上の人に対して指導をする若手側の精神的負担のケアが重要とされる。日本で初めてリバースメンタリングを導入したと言われるP&Gの他、資生堂やスリーエムなど大手企業が導入しており、ダイバーシティ推進の一環として今後注目度を高めそうだ。
【参考URL】
https://www.jmam.co.jp/hrm/column/0092-reverse-mentoring.html
No. 3172
旨味成分が豊富な昆布水に麺を浸した状態で提供される進化系つけ麺、『昆布水つけ麺』が2020年頃からブームとなっている。麺に淡い昆布の風味が移り、つけ汁との味の重なりを楽しめるのに加え、スープに浸かった麺をつけ汁に再度つけるという新たなインパクトから次世代つけ麺の代表的なポジションを確立した。
発祥は東京の有名店で、日本料理の出汁文化をつけ麺に取り込んだ。見た目の高級さから納得感のある高単価とSNS映え、調理の簡便さなどから店舗としてもメニュー化をしやすく、その爽やかな見た目から夏季限定メニューとしても活用されているという。まだまだ日本ラーメンの進化は止まらない。
【参考URL】
https://cookpit.jp/ramen-jouhoukyoku/ramen-jouhoukyoku-81926/
No. 3171
「Steam」などのゲーム配信プラットフォームの普及やAIによる開発負荷の削減で、ゲーム業界の参入障壁が事実上消滅。大手資本に頼らず個人や小規模チームで開発される自主制作ゲーム『インディーゲーム』のヒットが続いている。大作ゲームにない独創性が評価され、ゲームを超えたブームとなり映画化もされた「8番出口」など、海外だけでなく国内のヒット作も増えている。一方で、デベロッパーと作品数の増加により競争が激化し、まったく売れないケースも多い。開発者は「好きなものを作る自由」と「売れるゲームを作る必要性」の間で揺れ動き、今後はゲーム制作者として「良いものを作る」だけでなく、マーケティングや差別化戦略も強く求められる。参入障壁の軟化による市場変動は今後多くの業界でも起こりそうだ。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/articles/7ac812cdd1e250047e6884e5b93d2b0f9c127863
No. 3170
ドン・キホーテが1杯100円で手軽にプロテインを試せる『プロテイン自販機』の全国展開を進めている。既に東京、沖縄、愛知などで設置され、今後は静岡や高知にも拡大予定。販売されるのは人気のプロテイン製品である「マイプロテイン」のホエイやEAAで、1杯あたり10g程度のタンパク質を摂取できる。設置エリアはジム利用者やトレーニング文化が盛んな地域を中心に選定され、プロテイン関連商品の販売に力を入れる店舗でも導入が進む。大容量・高価格商品が多いプロテインラインナップに対し、手軽に試せる自販機はニーズに合致し今後も全国的に設置が拡大される見込みだ。
【参考URL】
https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1659295.html
No. 3169
「とりあえずコンサルに就職しておく」という意味の言葉、『とりコン』が学生の間で広がり、新卒や事業会社からの転職者が増加。外資就活ドットコムの「就活人気企業ランキング」では上位10社のうち8社をコンサルが占める状態で、コンサル業界の高収入、個人のキャリアパスへとつながる汎用性の高いスキル獲得への期待がある。また、AIの登場により先細りとなる職業への警戒感が高まる中、AIや地政学リスクなど新たな課題も増えており、包括的な企業支援を行う大手コンサルの業績は今後も拡大が見込まれる点も人気の理由だ。激務として知られているが、学生や転職者もそれを覚悟の上で就職するため、短期離職率も悪くない水準とされる。人口減少により人材獲得の難易度が上がる中、他の業界も学生に対する魅力の発信がより重要性を増しそうだ。
【参考URL】
https://toyokeizai.net/articles/-/902750?utm_source=morning-mail&utm_medium=email&utm_campaign=2025-09-16&utm_content=11&bdmlc=MTAwMjM3XzM1NjY0XzMyMzU0MDRfMQ&bdl=29
No. 3168
近年、退職代行サービスの普及とともに、企業にとって「社員の離職」はますます身近なリスクになっている。突然の退職は組織に穴を開けるだけでなく、士気低下や連鎖的な離職を招く恐れもある。そこで登場したのが『退職引き止めサービス』の「イテクレヤ」だ。無理に引き止めるのではなく、退職の背景を匿名インタビューで掘り起こし、改善策を経営層にフィードバックするのが特徴だ。見えてくるのは、人間関係や評価制度の不透明さなど、普段は表に出にくい不満。そこに光を当てることで、離職の芽を早期に摘み取る狙いがある。先行導入した企業では「昇給ルールが明確になった」「経営者が本気で向き合ってくれた」といった声が社員から寄せられた。ユニークな名とは裏腹に、中身は真剣。退職防止を通じて組織文化を立て直す一手となることが期待される。
【参考URL】
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000090563.html
No. 3167
かつて腸は「食べ物を消化・吸収する器官」としてのみ語られてきた。しかし近年の研究で、腸は免疫系・内分泌系・神経系の機能を併せ持つ重要な器官であることが明らかになっている。さらに腸は、脳に次ぐ数の神経細胞をもち、自律的に活動できることから「第二の脳」と呼ばれることもある。なかでも近年注目されているのが、腸と脳が双方向に影響し合う『脳腸相関』という仕組み。ストレスや不安が腸に伝わり不調を招く一方、腸からも迷走神経を通じて大量の情報が脳へ送られ、気分や思考に作用するというのだから驚きだ。また最近では腸内細菌がその情報のやり取りを左右することも分かってきた。心と体の健康は、脳と腸の絶え間ない対話のうえに成り立っているといえそうだ。
【参考URL】
https://institute.yakult.co.jp/feature/008/01.php
No. 3166
『TKB48』は災害時の避難生活で命を守るキーワードだ。アイドルの名前をもじったものだが、その意味はいたって真剣で、トイレ（Toilet）、キッチン（Kitchen）、ベッド（Bed）を48時間以内に届けるという、避難所での健康と安全を守る最低限の条件が由来となっている。じつはこれまでの被災地では、汚い・暗い・怖いとトイレを敬遠した結果、災害関連死につながった例も報告されてきた。こうした現実を受け、各地でトイレトレーラーやマンホール直結型の簡易トイレが導入され、備蓄や配送体制を強化する動きが広がっている。さらに子ども向けに「お菓子のような非常用トイレ」も登場し、防災を身近に感じさせる工夫も進む。命を守るには、まずは生活の基本を確保すること。「TKB48」は、そのシンプルだが切実な優先順位を私たちに教えてくれる。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/articles/fb8a932c7bf1947efa6cc8b09437136ab1c29fc1
No. 3165
米中が長らく対立してきたTikTokの米事業をめぐる問題で、『TikTok売却』に向けた枠組み合意がまとまった。米国では今年1月に施行された法律により、親会社バイトダンスが事業を売却しなければ国内でのサービス継続が難しくなる状況にあった。買い手候補の選定や中国政府との調整が難航し、売却期限は何度も延長されてきたが、今回の協議で道筋が見えた形だ。合意内容は、米事業の所有権を中国から米国側へ移すことを柱とし、最終的な承認は19日の米中首脳会談で行われる予定。中国側も「法律とルールに基づき技術輸出を承認する」と発表しており、事実上容認に転じたとみられる。TikTokの行方は、米中関係だけでなく世界のデジタルビジネスにとっても大きな意味を持つことになりそうだ。
【参考URL】
https://www.jiji.com/jc/article?k=2025091500167&g=int&utm_source=piano&utm_medium=email&utm_campaign=8697&pnespid=8OvIithP7fXU9LquuBmn7f4S6BgOuDBklBE3QhArtE6VPuuZzVws_jaPOOsippvR6lA_BKyt
No. 3164
岐阜県飛騨市で建設が進む『ハイパーカミオカンデ』の地下巨大空洞が公開された。高さ94メートル、直径69メートルという壮大な空間に、19万トンの水をため、2万本の高感度検出器を設置。宇宙から降り注ぐ“幽霊粒子”ニュートリノを捉えるための大規模な観測装置だ。ハイパーカミオカンデは、初代「カミオカンデ」が超新星爆発を、2代目「スーパーカミオカンデ」がニュートリノの質量を明らかにして、それぞれノーベル賞へとつながった実績を受け継ぐ3代目。観測開始は2028年予定で、「ビッグバンによって誕生した直後の宇宙ではなぜ物質が反物質に勝ったのか？」という宇宙誕生の謎の解明に向けて大きく前進することが期待されている。この実験装置が再び大きな発見をもたらすのか。ハイパーカミオカンデは地下深くで静かにその時を待っている。
【参考URL】
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250628/k10014847201000.html
No. 3163
著名な作品を数多く生み出してきた講談社の青年マンガ誌『ヤングマガジン』の特別増刊号『ヤングマガジンUSA』（英語版）が、8月に米国内で発行された。表紙は『攻殻機動隊』の原作者・士郎正宗氏による描き下ろし。ニューヨークで開催される「ANIME NYC 2025」で無料配布されるほか、紀伊國屋書店やWEBでも公開中だ。収録されているのは、北米でも人気を集める『頭文字D』のしげの秀一氏による『Subaru and Subaru/昴と彗星』や、『惡の華』などで知られる押見修造氏の『ME AND BOB DYLAN（AND MY FATHER）/ぼくとボブ・ディラン（と父）』を含む、多彩なジャンルの19作品。青年マンガが描く「葛藤や違和感」という生々しい感情に共鳴が広がるかが焦点だ。フィルターを通さない“UN-filtered MANGA”は、文化の壁を越えて米国読者の心に届くのか。講談社の挑戦に大きな期待が寄せられる。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/articles/22e75c06f4493bbb4bf2ca1b4ca0bdc8dc7f518e
No. 3162
食糧問題が人類喫緊の課題となるなか、いわゆるサステナブルな食材として、遺伝子技術で培養したり、植物由来のタンパク質などで作る代替肉が実用化されつつある。そんななかイスラエルでは『培養ウナギ』が誕生した。イスラエル発のスタートアップ「Forsea Foods」は、ウナギの細胞を培養液で育て、脂肪や筋肉に分化させる技術を開発。かば焼きやすし用といったメニューの試作も進められており、2027年には商用化や日本での生産も視野に入れているという。絶滅危惧種に指定されたニホンウナギは、稚魚の乱獲や養殖コストの高さが課題となっており、培養技術はこうした資源問題の打開策となる可能性を秘めている。「土用の丑の日」に培養ウナギが並ぶ日も、そう遠くなさそうだ。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/fcde31d5dabd11b1c6a9d0797a9ae9f13deb6a92
No. 3161
『フィジカルAI』とは 重力や摩擦といった現実世界の物理法則をAIに学習させ、シミュレーションを通じてロボットが環境の変化に自律的に対応できるようにする技術のこと。生成AIの次のステップとも言われ、米国では倉庫での物流ロボットや家庭向けの水やりロボット、さらに自動運転など、幅広い分野での活用が進みつつある。一方、日本でも経産省とNEDOが205億円を投じ、製造や物流分野に適用可能なロボット基盤モデルの開発をスタート。米中に比べ投資規模では劣るものの、建設現場や土木といった適用領域を絞り、日本ならではの強みを模索する動きが見られる。単なる自動化を超え、社会変革の鍵となり得るフィジカルAI。日本発の挑戦が、どのように現場に根づいていくのかが今後の焦点だ。
【参考URL】
https://www3.nhk.or.jp/news/contents/ohabiz/articles/2025_0410.html
No. 3160
SNSによる動画コンテンツの急速な一般化。さらに近年、YouTubeショートやTikTokを中心とした短い尺の縦型動画コンテンツ「縦型ショートドラマ」がエンタメコンテンツとマーケティング利用の両面で注目されている。デバイスに最適化して見やすく、かつ見どころが凝縮されたタイパ重視のコンテンツとしてZ世代を中心に影響力が強い。そんな縦型ショートドラマで大きなヒットを生み出す代表的な集団が『こねこフィルム』だ。2023年からTikTokを中心に作品を投稿し、フックとなるユニークな設定と魅力的な登場人物で瞬く間に人気を集め、SNSでの累計再生回数は18億回を突破。その人気とコンテンツのクオリティに企業も目をつけ、タイアップは35社を超えているという。百聞は一見にしかず。2〜3分程度で見れてしまうので、ぜひどのようなコンテンツかチェックしよう。
【参考URL】
https://conecofilm.com/
No. 3159
元々はアイドルファンやオタクと言われるような層で使われていた「メロメロになるほど◯◯（かわいい・魅力的・美しい など）」から生まれたスラング、『メロい』が若者を中心にSNSで広く使われるようになっている。推し活全盛とも言える現状と親和性が高く、利用が広がったと言えそうだ。
「メロい」に似た言葉には「尊い」「沼る」「しんどい」などがあり、いずれも自分が好きだったり応援したりする対象を、より強くかつオリジナリティを持って称えるために使用される。以前であれば「エモい」や「ヤバい」等もそうだが、汎用性の高いスラングはSNSとの相性がよく一気に広まる傾向がありそうだ。
【参考URL】
https://zexy.net/contents/lovenews/article.php?d=20250218
No. 3158
春夏秋冬ではなく、近年の温暖化による猛暑も加えた『五季』という概念が注目されている。従来アパレルでは季節を少し先取りした商品展開をしていたが、8月・9月に秋物を販売しても消費者ニーズとのギャップが大きく、商品展開に五季制を取り入れニーズにマッチさせるメーカーが現れた。この動きは食品や観光など様々な業界に広がり、新たなビジネスチャンスとなっている。
その一方、過剰な暑さは熱中症をはじめとする健康リスクを高めており、2025年6月には職場での熱中症対策が義務化された。企業はリモートワークや猛暑シフトを導入し、従業員の安全を守りながら生産性を維持する取り組みにも追われている。ビジネスチャンスだけでなく、今後の働き方改革にも影響を与えそうだ。
【参考URL】
https://toyokeizai.net/articles/-/888738?display=b
No. 3157
No. 3156
AIの高性能化と利用拡大により、世界中でデータセンターと電力需要が急騰。そんな中、エネルギー効率の改善策として注目を集めているのが、従来のヒートシンクと風で演算パーツを冷やす空冷よりも冷却効率の高い、液体で冷やす『液冷（水冷）』だ。冷却効率の向上は消費電力の抑制に繋がり、国内の大手事業者が省電力化の切り札として本格導入を予定している。また、冷却効率の向上は面積当たりに詰め込めるGPUなどのチップが増えることになり、同じ施設規模でもより性能の高いデータセンターが実現できる。AIの環境負荷も懸念されるようになった昨今。AIの性能だけでなく、環境面をケアする技術も両輪として進んでいくことになりそうだ。
【参考URL】
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/02985/111200007/
No. 3155
2025年8月、OpenAIがChatGPTの新たなモデル『GPT-5』をリリース。ChatGPTの標準モデルとして全ユーザーに提供が開始された。これまではレスポンスが早い、長考するなどの特性はモデル毎に分かれていたが、GPT-5は聞かれた内容に応じてそれを自身で切り替えて適切な回答を行うようになった。性能面では、コーディング、計算、文章作成といった実務関連タスクでの正確性が大きく向上。これまで最も実務性能が高いとされていたo3を大きく上回るベンチマーク結果となっており、ハルシネーションも減少しているという。人間の作業をサポートするAIという立ち場をより強化したバージョンと言えそうだ。
【参考URL】
https://chatsense.jp/blog/chatgpt-openai-gpt5
No. 3154
パレスチナを国家として承認する動きが、国際社会で加速している。既に世界140カ国以上がパレスチナを国家として承認しているが、7月にフランスがG7初となる承認を行い、イギリスやカナダも条件付きで支持を表明。8月にはオーストラリアも承認する方針を表明し、ニュージランドも承認を検討すると発表した。2025年9月に開催される国連総会の場で国家承認に踏み切る動きとなった背景には、イスラエルによる攻撃によって悪化するガザ地区の人道状況がある。かねてより議論されてきた『パレスチナ国家』は、いまや単なる理念ではなく、実現への現実的な一歩となりつつある。国際社会の姿勢が変わることで、中東の未来も大きく動くかもしれない。
【参考URL】
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250811/k10014891841000.html
No. 3153
アイドルや俳優など「推し」の活躍を応援する推し活が盛況だ。ライブやイベントのために全国を巡る“推し活遠征”も珍しくないが、急な体調不良やイベント中止によるキャンセルで、交通費や宿泊費を無駄にしてしまうケースも少なくない。実際、推し活遠征をキャンセルした経験がある人は5人に1人。そのうち3人に1人は3万円以上の損失があったという調査結果も。そんな中、注目されているのが『推し活キャンセル保険』だ。遠征キャンセル時に、一定額まで費用を補償してくれるサービスで、Web上で簡単に加入・請求が可能。一例として、遠征費用が3万円の場合、760円の保険料で最大全額のキャンセル保険金が戻ってくるという（※状況によって保険料が変動）。推し活を安心して楽しみたい人にとって心強いお守りになりそうだ。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/articles/26f49fb8d8491419397e76a4483deed357d73cdb
No. 3152
水中や空気中に漂う『環境DNA』が、生物多様性の調査や外来種対策に役立つ技術として注目されている。生物は排せつ物や皮膚片などを通じてDNAを放出しており、水や空気を採取して分析すれば、生き物を捕まえずにその存在を特定できるという。希少種の発見や、生息範囲を可視化するほか、自然再生を目指す「ネイチャーポジティブ」の達成にも貢献する見込みだ。また東北大学が全国の研究機関と連携した「ANEMONE」プロジェクトによる、全国的な環境ＤＮＡのデータベース構築も進行中。ただ環境DNAは、誰でも簡単に採取できる反面、正確な評価には専門家の関与やルール整備も不可欠。専門家からは「データの解釈には専門家が関与しないといけないだろう」という声も上がる。水や空気が語る生態系の声に、科学の力で耳を澄ませる時代がやってきたようだ。
【参考URL】
https://newswitch.jp/p/46573
No. 3151
近年、『墓じまい』を選ぶ人が増えている。2023年度には件数が過去最多となり、10年前の約2倍に。背景には、遠方で管理が難しい、後継者がいないといった現実的な事情がある。一般的に墓じまいとは、墓石を撤去して使用権を返還し、遺骨を共同墓や納骨堂へ移す手続きを指す。解体作業や行政手続きが必要で、費用は30～40万円ほどが目安だ。一方で、墓じまいの増加と比例し、継承者のいない「無縁墓」も増えており、荒廃や管理費の未納も問題になっている。そうしたなか選択肢をして注目されているのが、火葬後に遺骨を引き取らない「ゼロ葬」。墓を持たないことで費用や管理の負担が軽くなるのが利点だ。時代とともに変わる供養のかたち。自分や家族の「その後」にどんな形がふさわしいか、一度家族で話し合っておく必要がありそうだ。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/articles/295618b4dde955bdea188cdfe82e897c9b228842
