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No. 2086

渋野日向子

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No.
2086

渋野日向子

20歳の女性プロゴルファー

42年ぶりの日本人メジャー制覇

オリンピックを来年に控え、様々な若手スポーツマンの活躍に注目が集まっている。そんななか、20歳の女子プロゴルファー選手『渋谷日向子』が、劇的な海外メジャー初出場初優勝を飾り、一躍時の人となっている。
渋谷選手が優勝下全英女子オープンは、女子ゴルフのメジャー選手権の一つで男子の全英オープンに相当する。渋谷選手のこの快挙は、1977年の樋口久子氏以来42年ぶり、2人目の日本人メジャー制覇となるという。東京五輪の女子ゴルフ代表選手を決めるオリンピックゴルフランキングで日本勢2番手にもつけているということで、今後の渋谷選手の活躍に期待したい。
【参考URL】
https://www.afpbb.com/articles/-/3238376

No. 2085

ミニ保険

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No.
2085

ミニ保険

思わぬアクシデントに備える手軽な保険

アプリなどで契約可能

海へ、山へ、海外旅行へと、何かとイベントが多い夏休み。思わぬアクシデントに備えるための手軽な保険『ミニ保険』が人気を呼んでいる。
ミニ保険の特徴は、短期間、アプリなどでも加入でき、保険料は数百円からというお手軽さだ。帰省中に慣れない道や慣れない車で、事故に遭ってしまうリスクに備える半日だけの自動車保険。カメラなどの持ち物の破損や盗難、ケガによる入院費などに備えるキャンプ用の保険など、バラエティ豊かなミニ保険が用意されている。ライフスタイルの多様化に伴い、今後もこうしたちょっとした困りごとに対応する保険のニーズは高まっていくだろう。
【参考URL】
https://www.j-cast.com/tv/2019/08/06364430.html

No. 2084

子供部屋おじさん

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2084

子供部屋おじさん

実家の子供部屋で暮らす成人男性

節約や介護など原因はさまざま

ここ数か月、成人しても実家に住み続ける中年独身男性を表した『子供部屋おじさん』という造語がインターネットを賑わせている。
同様の言葉として過去を振り返ると、1990年代には親に寄生しているという意味から「パラサイト・シングル」という言葉も登場している。この「パラサイト・シングル」に当たる層がそのままスライドして「子供部屋おじさん」となったと指摘する声もある。成人した独身男性が実家暮らしを選択する理由は、節約のためや、老親の介護などさまざまだ。実家で暮らす成人の母数が増え、ひとつのライフスタイルとして認知されつつあることも、「子供部屋おじさん」という言葉が生まれた要因かもしれない。
【参考URL】
https://toyokeizai.net/articles/-/295065

No. 2083

転勤猶予カード

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転勤猶予カード

転勤を3年間猶予してもらえる制度

新卒採用でのアピールポイントにも

石油元売り最大手のJXTGエネルギーが、新たな人事制度として『転勤猶予カード』を導入し話題を呼んでいる。
「転勤猶予カード」を利用すると、これまで避けられなかった転勤を、1度に限り最大3年間猶予してもらえるという。出産・育児や家族の介護だけではなく、恋人がいるなどの個人的な理由でも、原則会社側が受け入れてくれる。転勤制度を見直すことで、現在の社員にいきいきと働いてもらったり、新卒採用でのアピールポイントとしても期待できる。働き方改革が求められる今、企業側は社員のライフスタイルに応じた働き方ができるように、制度の検討を重ねる必要がありそうだ。

【参考URL】
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190801/k10012017171000.html?utm_int=tokushu-new_contents_list-items_005

No. 2082

2段階認証

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2082

2段階認証

ワンタイムパスワードで2段階のセキュリティ

第三者による不正アクセスを防ぐ

近年、スマホ決済を導入する企業や店舗は増加している。スマートフォン1つで簡単に決済でき、ポイント還元などのお得なサービスが受けられるためだ。一方で、第三者の不正アクセスにより利用者が被害を受けたケースもある。そこで、スマホ決済の安全性を保つため注目されているのが『2段階認証』だ。
これは、サービスを利用する際、IDとパスワードだけでなくメールで送られてくるワンタイムパスワードを入力し、2段階のセキュリティを設ける仕組みのこと。段階を踏んで認証を行うことで、第三者による不正なアクセスを防ぐねらいがある。今後は、企業の設けているセキュリティ対策を吟味してから、利用するか判断すべきだろう。

【参考URL】
https://www3.nhk.or.jp/news/special/sakusakukeizai/articles/20190705.html

No. 2081

スムーズビズ

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スムーズビズ

東京都が推奨する働き方改革

快適な通勤環境や生産性の向上を目指す

2020年東京オリンピック開催に向けて整備活動が進んでいる中、都内ではオリンピックを契機に『スムーズビズ』と呼ばれる働き方改革が行われている。
2019年7月に東京都でスタートした「スムーズビズ」は、新しいワークスタイルや企業活動のモデルを社会に定着させるための活動である。場所や時間にとらわれない働き方「テレワーク」、オリンピック開催に伴う「交通混乱緩和プロジェクト」、通勤ラッシュ回避のための「時差ビズ」の3つを軸に、多様な働き方を東京都全体が後押しするという。「スムーズビズ」に合わせて取組みを始めた西武鉄道では、Yahoo! JAPANと協力し、混雑予想をWEB上で発信する実証実験が始まっている。個々人に合った働き方ができる環境が整うことで、ストレスなくいきいきと働ける人が増えていくことに期待したい。

【参考URL】
https://smooth-biz.tokyo/

No. 2080

わさビーズ

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わさビーズ

緑色のイクラのような、わさび加工品

“SNS”映えで大ヒット

SNSが商品のヒットを後押しすることが多い昨今。写真映えする見た目から、企業が意図せず人気に火がついている話題の商品がある。それは、わさびを透明な緑色の球状にした加工品『わさビーズ』だ。
まるで緑色のイクラのような見た目と食感が味わえる「わさビーズ」は、3粒でお寿司に入れるわさびの辛味を表現できる。また、和食だけではなく、フレンチやイタリアンとの相性も抜群だという。製造元は、静岡県にある老舗わさびメーカー「田丸屋本店」。開発当初は、SNSでの写真映えが起因し、ヒットにつながるとは予想していなかったという。今後は、日本食需要が高い海外に向けて、「わさビーズ」の展開を予定している。このように、老舗企業が現代ツールを経由し、新しい風を吹かせる事象が増えていくことに期待していきたい。

【参考URL】
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO45538920R30C19A5L61000/

No. 2079

24時間営業問題

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24時間営業問題

コンビニの24時間営業見直しの流れ

人手不足から維持が困難に

コンビニエンスストアといえばいつ行っても開いている便利さが当然。そんな業界の常識が、今変わりつつある。コンビニ業界で、コンビニの24時間営業を見直す試みが少しずつ広がっているのだ。
コンビニの『24時間営業問題』が注目されるきっかけとなった出来事は今年2月に起こった。セブン-イレブン本部が、24時間営業が困難だと判断した店舗に対し、1700万円の請求とフランチャイズ解約を求めたことだ。現実的に人手不足に悩む店舗のオーナーが長時間労働を強いられることは避けられず、同情の声も上がっている。こうした事態を受け、コンビニ各社は、24時間営業の見直しなどを柱とする行動計画をまとめているという。働き方改革が叫ばれて久しいが、もっとも過酷な業種の1つであろうコンビニ業界でも改善がなされるか、今後注視していきたい。
【参考URL】
https://diamond.jp/articles/-/205709

No. 2078

シェア社食

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シェア社食

近所の飲食店を社員食堂に

社食導入が困難な中小企業向け

近年、節約や健康志向の高まりから、社員食堂の価値が見直されつつある。そんななか注目を集めているのが、近所の飲食店を社員食堂として利用できる『シェア社食』だ。
社員食堂は、社員のモチベーションアップのほか、優秀な人材の流出を防ぐなど、企業側にも大きなメリットがある。ところが新たに社員食堂を設けようとすると、建設にも維持費にも多額の費用がかかるため、大企業を除くほとんどの企業にとってハードルが高い。だがシェア社食は、社員食堂を新設しなくても社員に対し食事補助制度を提供できる。さらに、給与として提供する場合に比べ、所得税などの課税が少ない為、節税に繋がるなどのメリットもある。すでにあるサービスを活用し、労働環境の課題を改善するシェア社食の試みがどのように広まっていくか、注目していきたい。
【参考URL】
https://dokodemo-shashoku.com/

No. 2077

レジゴー

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2077

レジゴー

来店者自身が商品バーコードをその場でスキャン

精算にかかる負担を減らす

アマゾンを筆頭にネット販売が台頭している現在。小売業界は、ネット販売にはない店舗の良さを生かした体験をいかに提供できるかに創意工夫を凝らしている。来店者が購入する商品のバーコードをその場でスキャンする『レジゴー』も、そのひとつだ。
レジゴーは、スーパー大手のイオンリテールが今年5月から試験的に展開しているサービス。スキャンは専用カートに付くバーコードリーダーや、店が提供するスマートフォンを使って行える。カゴに入れた商品を専用レジに持って行けば、支払いなども自身で済ますことができる仕組みだ。店舗側としても精算にかかる負担を減らせるほか、客側にもレジの待ち時間短縮のメリットがある。親子を中心に買い物を楽しんでもらうのが狙いとのことで、実店舗だけの強みを活かした試みは、今後も増加していきそうだ。
【参考URL】
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO45352170Y9A520C1H52A00/

No. 2076

ショッピング機能

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ショッピング機能

SNSの投稿からECサイトへ誘導するサービス

著名人やクリエイター、雑誌アカウントが利用可能に

ソーシャルメディアが世間に与える影響が年々増していく中、主要メディアのひとつであるInstagramの『ショッピング機能』に注目が集まっている。
「ショッピング機能」とは、Instagramのタイムラインやストーリーズに投稿した写真にクレジット情報をタグ付けし、ECサイトに誘導する機能だ。自身でブラウザを立ち上げて検索する手間が省けるため、購入までのストレスを軽減し、販売機会の増加が見込めるという。以前は、ビジネスアカウントのみ利用できる機能だったが、著名人やクリエイター、雑誌アカウントの投稿でも利用できよう試験導入が開始された。ソーシャルメディアを販促施策に応用できるサービスの広がりが、売り手・買い手双方に利便性を与え、今後の経済循環を高めていくことに期待したい。

【参考URL】
https://forbesjapan.com/articles/detail/27425/1/1/1

No. 2075

スマートミラー

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スマートミラー

美容とIoT技術の融合した鏡

個人向けのレンタルサービスも始まる

近年、様々な市場でテクノロジー化が浸透する中、美容の新市場が開拓されはじめている。とくに注目されているのが、美容とIoT技術を組み合わせた鏡『スマートミラー』だ。
「スマートミラー」は、肌の撮影・解析ができるカメラを搭載し、適切なメイクやスキンケアを提案してくれる。米国などのヘルスケアの現場で、診察やリハビリに使用されていた技術を美容に応用したものだ。日本国内で導入を始めた「資生堂」では、店頭で解析したデータを、QRコードを使って自宅でも確認できるという。また、ITサービスを手がける「テック・パワー」社は、個人向けに「スマートミラー」のレンタルサービスを行っている。このようなIoT技術をいち早く取り入れ、差別化を生みだし市場を活性化させていく企業の動向を今後に注視していきたい。

【参考URL】
https://trend.nikkeibp.co.jp/atcl/contents/watch/00013/00258/?P=1

No. 2074

個人M&A

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2074

個人M&A

中小企業をサラリーマンが買収

後継者不足による廃業を解決

人生100年時代と言われる現代。老後に不安を抱き、『個人M&A』で後継者難の中小企業を探し、買収に乗り出すサラリーマンが増加しているという。
黒字経営であるにも関わらず、後継者不足から廃業を余儀なくされる団塊世代の経営者たち。事業を他者に引き継ぎたいと考えているため、「個人M&A」の需要が高まっているという。買い手は、経営が成功すれば役員報酬と営業利益を得ることができる。また、後継者不足に悩む中小企業の廃業という社会課題の解決に貢献できるなど、やりがいを感じられると評判だ。このように、「個人M&A」の注目度が高まっていることから、会社の売り手と買い手をつなぐビジネスの成長にも期待できそうだ。

【参考URL】
https://www.nhk.or.jp/gendai/articles/4299/index.html

No. 2073

デジタル通帳

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デジタル通帳

パソコンやスマートフォンで預金を管理

通帳の印字税削減につながる

三菱UFJ銀行は、新規口座を開設する際、原則として紙の預金通帳を発行しないことを発表した。今後主流となるのが、パソコンやスマートフォンで預金を管理する『デジタル通帳』だ。
「デジタル通帳」は、10年分の入出金の記録を確認できるなど、利便性の高い機能が搭載されている。ネットバンキングが主流になり始めていることから、預金者もストレスなく利用できるという。また、銀行側にも通帳の印紙税を削減できるというメリットがある。三菱UFJ以外の銀行も、店舗網の見直しやATMの共同化など、時代への対応を迫られている。銀行の負担を減らす「デジタル通帳」が広く浸透するのか、今後に注目だ。

【参考URL】
https://www3.nhk.or.jp/news/special/sakusakukeizai/articles/20190531.html

No. 2072

O2O2O

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2072

O2O2O

O2Oの進化系

メディアとネットを連携し顧客を実店舗へ

マーケティングにおいて、オンラインから実店舗への顧客誘導施策O2O(オンライン・トゥー・オフライン)が浸透して久しい。そして近年、TVCMや番組、屋外広告や交通広告などのマスメディアとO2Oを連携した『O2O2O』(オンエアー・トゥー・オンライン・トゥー・オフライン)が注目されている。
一例が、視聴者がアプリでクイズに参加できるテレビ番組。正解者には割引クーポンがスマートフォンに配信され、対象商品が購入できる店舗に近づくと通知が送られる。従来の広告は興味を持っても店舗訪問に結び付かないことも多かった。だがO2O2Oなら、大勢が同時に見るマスメディアの長所と、パーソナライズされた体験ができるというオンラインの長所を組み合わせることで、視聴者を店舗へ誘導できる。マスメディアならではの戦略として、今後広がっていくかもしれない。
【参考URL】
https://www.tosho.co.jp/1970/

No. 2071

展示試着専門店

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2071

展示試着専門店

ファストファッションブランドのZARAが展開

商品の展示と試着に特化した店舗

大手ファストファッションブランドのZARA。そのZARAが期間限定で六本木ヒルズ内にオープンした『展示試着専門店』が話題となっている。
これは、商品の展示と試着に特化した店舗で、専用のアプリで商品のバーコードをスキャンすると希望サイズのアイテムが試着室に用意される。気に入った服は、アプリ内のオンラインストアでそのまま購入する。そのため商品はEC倉庫から出荷され、試着商品を持ち帰ることはできない。商品は、ZARAの店舗や自宅などで受け取れるという。店舗側は店舗ごとに在庫を抱える必要がなく、客側は試着室まちをせずに試着に専念できるという双方にメリットのあるシステムとなっている。この店舗は実験的な期間限定なかたちとのことだが、ファッション業界の店舗のありかたに大きな影響を与えるかもしれない。
【参考URL】
https://www.ryutsuu.biz/ec/k050850.html

No. 2070

クロネコスタンド

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クロネコスタンド

セルフ型宅配店舗

再配達問題などの解決に

ネットの利用者が年々増加する一方、物流業界の慢性的な人手不足が問題になっている。そんななか、クロネコヤマトが新たにオープンした『クロネコスタンド』が注目を集めている。
これは、設置されたロッカーへ、受取人が自ら荷物を取りに行く受け取り専用宅配店舗だ。配達予定や不在連絡を受けたときに、受け取り場所にクロネコスタンドを選択すると、荷物がスタンド内のロッカーに収められ、好きな時間に受け取ることができる。さらに受けとった時の空き箱や梱包材をその場で処分できる資材回収ボックスも設置されている。人手不足の最大の原因である再配達対策として宅配ボックスの設置が進められているが、設置が難しい住宅も多い。このセルフ型受け取り店舗が広まれば、運送業界の人手不足問題の大きな有効打となるかもしれない。
【参考URL】
http://www.kuronekoyamato.co.jp/ytc/pressrelease/2019/news_190529.html

No. 2069

Robot Smart Plan

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2069

Robot Smart Plan

ロボット掃除機の定額制サービス

高価格帯の商品を手軽に体験できる

近年、日常生活の様々な場面でサブスクリプション(定額制)サービスが活躍している。そんな中話題を呼んでいるのが、ロボット掃除機「ルンバ」の定額制サービス『Robot Smart Plan』だ。
高性能のロボット掃除機「ルンバ」は、価格がネックとなり購入をためらう人も多い。だが月額制プランの提供により、一般家庭でも手軽にロボット掃除機を体験することが可能になった。また、3年間の無償保証・無償修理も対象となり、フィルターなどの消耗品を除く自然故障に対応してくれるという。このルンバの新サービスには、多くの人に質の高い生活を送ってほしいと意味が込められている。日常生活の中に定額制サービスが広がっていくことで、個々人の暮らしの質の向上につながっていくことに期待したい。
【参考URL】
https://www.irobot-jp.com/robotsmartplan/

No. 2068

竹ストロー

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2068

竹ストロー

竹を使用した植物由来のストロー

廃ストロー化が海洋汚染を改善

近年、プラスチックごみによる海洋汚染が社会問題となる中、各社でプラスチックストローを廃止する動きがすすんでいる。外食事業を展開するワタミでは、ストローの希望があったときの代替品として、間伐材の竹から作られたストローである『竹ストロー』を全店舗に導入したという。
竹の食物繊維や植物由来の天然樹脂を成分とする「竹ストロー」は、土壌、海洋どちらにしても3カ月から半年で生分解する。万が一海の生物が誤飲しても、餌として消化されるという。植物由来のため、燃焼時に有害物質の発生を防ぐこともできる。さらに、発熱量が高いこともあり、燃料としての利用も検討されているという。今後も、循環型社会の実現に向けて、各社が打ち出していく代替素材を利用した施策に注目していきたい。
【参考URL】
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000166.000009215.html

No. 2067

セブンティーンアイスじはんき

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2067

セブンティーンアイスじはんき

学習雜誌「幼稚園」の付録

セブンティーンアイス自販機とコラボレーション

学習雑誌「幼稚園」の7月号が、発売からわずか5日で重版となり話題を呼んでいる。その理由は、江崎グリコとのコラボレーション付録『セブンティーンアイスじはんき』。
これは、セブンティーンアイス自販機そっくりに再現された組み立て式付録で、ボタンを押すとミニチュアのアイスがでてくるというもの。さらに、本物のアイス棒を使用した実物大の紙製セブンティーンアイスもついてくるという。子どもだけでなく、大人も楽しめる付録となっている「セブンティーンアイスじはんき」。出版業界では電子書籍が躍進しているが、このような体験型の仕掛けで読者の興味を引きつけた、紙の書籍の成功例といえるだろう。
【参考URL】
https://hon-hikidashi.jp/enjoy/85521/

No. 2066

チケット不正転売禁止法

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2066

チケット不正転売禁止法

チケットの不正転売を禁止

公式のチケットリセールに期待

近年、演劇やコンサートなどのチケットを元の値段より高額で転売し、トラブルに発展する不正転売が多発している。そこで6月から、興行主の同意がないチケットの、有償譲渡を禁止する法律『チケット不正転売禁止法』が施工された。
この法律により、チケットの譲渡だけでなく受け取りも禁止される。違反者には、1年以下の懲役もしくは100万円以下の罰金が科されるという。万が一公演に行けなくなってしまった場合は、興行主の許可を受けた公式チケットリセールの利用が推奨されている。正式なルートでやり取りが行われるため、高額な転売などのトラブルを防止できるためだ。法律で不正販売が規制されることで、これまでよりもチケットを手に入れやすい環境が整うことに期待したい。
【参考URL】
http://www.bunka.go.jp/seisaku/bunka_gyosei/ticket_resale_ban/index.html

No. 2065

レイジルーム

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レイジルーム

怒りの感情をビジネスに

好きに物を壊していい空間を提供

ストレス社会ともいわれる現代だが、そんなストレスに着目したサービスが今世界で広がっているという。それが、好きなだけモノをたたき壊せる空間『レイジルーム』だ。
日本語に訳せば「激怒の部屋」。ワンルームマンションぐらいの広さの部屋で一定時間、好きなだけ金属バットなどでモノを壊せる。プリンターやパソコン、食器など、壊すものも用意されている。思う存分溜め込んだ怒りを発散できる場所、というのが売りだ。このサービスはカナダなどで展開されているが、カナダでは毎月最低200人がやって来て、さらには上海やワシントンには系列店もできるほどの人気だという。同様のビジネスは東京でも生まれており、怒りの感情がビジネスに変わる可能性を大いに感じさせてくれる例だろう。
【参考URL】
https://globe.asahi.com/article/12424533

No. 2064

3Dボディスキャナー

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3Dボディスキャナー

下着メーカーがボディスキャナーを採用

自分の体型に最適な下着が5秒でわかる

顧客に最適な衣服を提案するため、3Dスキャン技術をファッションに導入する事例は徐々に増えつつある。そんな中、人気下着メーカーワコールが新たに展開した『3D ボディスキャナー』が注目を集めている。
これは、約5秒で正確なバストサイズを計測し、自分の体型に最適な下着を提案してくれる画期的なサービス。さらに“接客AI”を導入することで、計測から試着、商品の検索、購入まですべて自分でできることも魅力だ。バストのみならず、全身18カ所のサイズを教えてくれるので、最適なショーツやガードルもわかるという。なおかつAIと会話しながら好みのデザインやシルエット、悩みなどを伝えると商品の提案もしてくれるという。テクノロジーをふんだんにサービスに取り入れたワコールのこの取り組みが、下着業界に大きな影響を与えるかもしれない。
【参考URL】
https://www.wacoal.jp/smart_try/service/3d/

No. 2063

トーコーキッチン

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2063

トーコーキッチン

賃貸物件の入居者向けの食堂

入居者との関係を、食を通して育む

一般的に賃貸物件を借りる時、不動産会社とコミュニケーションを取る機会はめったにない。そんな不動産管理業界の常識を覆すような試みがなされている。それが、不動産管理会社、東郊住宅社が運営する入居者向け食堂『トーコーキッチン』だ。
この食堂は物件のエントランスにあり、手頃な値段で健康的な食事を入居者に提供している。基本的に入居者のみが使えるが、入居者と同伴して訪れた場合は誰でも利用可能だ。食堂には東郊住宅社のスタッフがおり、食事を通じて入居者とのコミュニケーションを行っている。その狙いは、不動産屋と入居者という関係をほぐして信頼関係を醸成すること。この戦略が功を奏し、東郊住宅社の新規入居希望者の30%は知人の紹介だという。不動産業界に置いても、従来とは違う顧客との関係性づくりが必要なのかもしれない。
【参考URL】
https://www.businessinsider.jp/post-183629

No. 2062

ダイナミックプライシング

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2062

ダイナミックプライシング

変動料金制度

テーマパークや小売り業での導入が話題

ホテルや航空会社は繁忙期を迎えると、旅行費を引き上げる傾向がある。近年、このような『ダイナミックプライシング』と呼ばれる変動料金制度を導入する企業が他業界でも増えているという。
「ダイナミックプライシング」とは、需要と供給に応じて企業側が価格変更を行う手法のこと。日本では、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンやプロ野球観戦でも価格設定時に採用されている。また繁忙期という形だけではなく、経済産業省はコンビニで賞味期限の近い商品を低価格で販売し、売れ残りを防ぐ実証試験を始めたという。さらに海外では、小売業界大手「Amazon」が人工知能を使って市場を分析し、販売価格へ反映している。このように、ビジネスに変動料金制度を上手く組み込むことで、過剰在庫や廃棄物の削減、地域活性化など経済の好循環につながることだろう。

【参考URL】
https://orange-operation.jp/posrejihikaku/pos/18092.html

No. 2061

サブスク眼鏡

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サブスク眼鏡

メガネの定額利用サービス

常に度数の合ったレンズを身につけることが可能

近年、ライフスタイルに沿った定額制サブスクリプションサービスの利用者が急増している。そんな中、新たに誕生したメガネの定額利用サービス『サブスク眼鏡』が注目を集めている。
西日本を中心にメガネ店を展開する「メガネの田中」が発表した新プランでは、契約期間中に3回までメガネを交換することができる。また、期間内であれば、何度でも視力チェックが行えるため、常に適した度数のレンズで生活できるという。さらに、子ども向けプランでは、回数縛りなくメガネやレンズの交換が可能。視力やサイズの変動が大きい成長期の子どもが「サブスク眼鏡」を活用することで、買い替えの手間や費用の削減にも紐づいていきそうだ。このような新たな定額制サービスの広がりが、幅広い年代に向けて、暮らしの質を向上させてくれることに期待したい。

【参考URL】
http://news.livedoor.com/article/detail/16557065/

No. 2060

わんタクト/にゃんタクト

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わんタクト/にゃんタクト

犬・猫用のコンタクトレンズ

ペットの健康を守る

犬や猫などのペットも、一緒に暮らす人にとって大切な家族。そんな動物たちの生活の質を向上させるために開発されたのが、犬・猫用のコンタクトレンズ『わんタクト/にゃんタクト』だ。
これは犬・猫の種類ごとにカスタマイズされたコンタクトレンズで、角膜保護などの役目を果たしてくれる。また、白内障などの原因となる紫外線もカットしてくれるという。一部の犬や猫の種類ごとに角膜のデータを測定し、コンタクトレンズが落ちにくい設計になっている。人間と同様、ペットも視力を守ることで、けがの防止や健康寿命の向上に一役買うことだろう。

【参考URL】
https://www.seed.co.jp/animal/wantact/

No. 2059

水増しインフルエンサー

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2059

水増しインフルエンサー

実態のないアカウントを購入し、フォロワーを水増し

SNS上での影響力をアピールするねらい

近年、インフルエンサーを起用した広告は増加傾向にある。SNS上で影響力のある人物に宣伝を依頼し、狙ったターゲット層へ拡散させるというものだ。
一方で、SNSでの影響力をアピールする目的で、実態のないアカウントを売買する『水増しインフルエンサー』が蔓延しているという。「水増しインフルエンサー」に広告を依頼した場合、当然企業は広告効果を得ることができない。その対策としてフォロワーの売買を分析できるサービスが登場しているものの、完全に見抜くことは難しいという。メリットがある一方で、リスクも大きい「インフルエンサー・マーケティング」。企業側も、フォロワー数だけで広告を依頼しないように意識する必要があるだろう。
【参考URL】
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190521/k10011924131000.html?utm_int=netnewsup_contents_list-items_008

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