No. 2982
「血統書を確認したら、愛犬の本名がキンタロウだったことが判明した」。そんな報告をきっかけに、X（旧Twitter）では飼い主たちが『犬の本名』を続々と投稿しはじめ、大いに盛り上がった。犬のルーツが書かれている血統証明書には、多くの場合、ブリーダーが授けた登録名が記されている。この登録名こそ、今回「犬の本名」と話題になっているもの。Xに寄せられた例では、ポメラニアンのルネくんの血統書に「ゴキゲンボンバー」と記されていたり、ふわふわのプードルの本名が「マイメロディー」だったり。なかには似た名前が挙げられている例もあったが、ブリーダーの屋号を入れて登録名とするパターンがあることから、どうやら同じ犬舎で生まれた犬である可能性が高いよう。愛犬の本名やルーツを知りたい人は一度、血統書を確認してみては。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/articles/685d2ef15f0ae0d36b5a7f94502ec224ccbb30a7
No. 2981
夏場の外出時、ついついコンビニなどで手にしてしまうソフトドリンク。しかしこのソフトドリンク、飲み過ぎてしまうと『ペットボトル症候群』を引き起こすことがあるため注意が必要だ。正式名称を「清涼飲料水ケトーシス」といい、甘い飲み物を多量に摂取することで引き起こされる急性の糖尿病の一種。10代から30代の若年層に多く見られ、肥満傾向にある人ほどリスクが高いとされている。原因は炭酸飲料やスポーツドリンク、甘いコーヒーなどに含まれるブドウ糖や砂糖。糖分の過剰摂取により高血糖状態をきたし、重度の場合は意識障害や昏睡を引き起こすという。予防するには、喉が渇いたときにソフトドリンクではなく、水やお茶などを選ぶことが大切。まだまだ暑い日が続くが、なるべく甘い飲み物は避けて、健康的な状態で秋を迎えよう。
【参考URL】
https://bit.ly/4cwS6Gv
No. 2980
男性国家公務員の育児休業の取得を取得するためのハンドブックの名称が「イクメンパスポート」から『ともそだてパスポート』へと変更になった。名称変更と同時に内容も大幅に刷新。男性が育児を「手伝う」ポジションから一歩進み、男女がともに子育てをする「共育て」を前面に打ち出した形だ。「ともそだてパスポート」の最新号では女性職員による匿名の座談会企画を実施。「頑張りはだいたい空回り」など、育休を取得した夫に対する本音も掲載され、共育ての在り方を模索するリアルな夫婦の姿も紹介している。内閣人事局によると、男性国家公務員（一般職常勤）の育休取得率は年々上昇しているとのこと。パンフレットの名称変更をきっかけに取得率がどう変化するのか、今後に注目だ。
【参考URL】
https://www.yomiuri.co.jp/politics/20240803-OYT1T50111/
No. 2979
金融・経済に関するニュースのなかで『デジタル赤字』というワードを見聞きするようになった。デジタル赤字とは、貿易や投資による海外とのお金の出入りを示す「国際収支」のうち、海外企業のデジタルサービスを利用することで生じる赤字のこと。クラウドサービスの使用料や、ウェブサービスの広告スペース料などがここに含まれる。この日本の現状を、まるで地主に畑を借りて農業を営む小作人に見えるとして、「デジタル小作人」という言葉も生まれた。デジタル赤字の拡大を食い止めるには、小作人としてより稼ぐ、もしくは国産のデジタルサービスを生み出すかの二択。この危機をなんとかしようという志をもつ企業が増えることを願わずにいられない。
【参考URL】
https://www.nhk.or.jp/gendai/articles/4920/
No. 2978
映えるSNSの料理系コンテンツの2大巨頭となっているチーズと卵（卵黄）。実際の飲食店でも定番のTKG（卵かけご飯）ではなく、新たに『TKM（卵かけ麺）』が人気を集めている。つけ麺を提供する三田製麺所は、2023年より器に麺と卵黄2つを乗せたシンプルメニュー「たまごかけ麺」を33店舗で販売し、今年4月末までで15万食を売り上げた。誕生のきっかけはコロナ禍による売上減少を補うために、朝から手軽に食べられる商品としてスタート。当初はつけ麺と同じ麺とタレを使用していたが、今では卵が絡むちぢれ麺にトリュフオイルと牡蠣醤油を使用するなどTKMとしての完成度を高めている。卵黄が乗った料理は見た目にも美味しそうで高級感もありSNSに向きながら、さっぱりとおいしく食べられるという両面でメリットがあり、今後も卵メニューの躍進は続きそうだ。
【参考URL】
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC021KJ0S4A500C2000000/
No. 2977
家電メーカーサンコーが昨年4月に発売をした、乗れる扇風機『のれせん』が初回生産5千台に続き、今年販売した1.2万台、さらに追加の3千台と増産のたびに完売するヒット商品となっている。
製品に乗ると自動で足元から風が出る扇風機で、主に風呂上がりの使用を想定。この時期せっかくお風呂で汗を流しても体が温まってまた汗をかく…。そんなときに乗るだけで全身をクールダウンでき、さらに従来の扇風機のような形ではなく体重計のような平べったい形で置きやすさ、使いやすさも人気の理由となっている。今後は家庭だけでなく温泉や銭湯でも導入が進むようであれば、定番アイテムとなるかもしれない。
【参考URL】
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2408/17/news042.html
No. 2976
任天堂の創業からの歴史や製品の展示、デジタル技術を活用した体験コンテンツなど「知る、体験する、つくる・あそぶ」を備えた『ニンテンドーミュージアム』が10月2日、京都府宇治市に誕生する。
作品展示エリアでは自身の体験や記憶を元に語り合えるような場となっており、体験コンテンツは1人10個もらえるコインを使用して行うが、1度の訪問では遊びきれないほどのボリュームがあるとのこと。大人も子どもも共通してコンテンツに接した経験がある任天堂のミュージアムは、幅広い年代が楽しめることは間違いなさそうだ。
【参考URL】
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2408/20/news099.html
No. 2975
売上面だけでなく、事業の持続可能性との両面を重視して企業の変革を促す『SX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）』の必要性が高まっている。AIと並ぶビジネスのバズワードとなっているDXやSDGsと似た印象を受ける言葉だが、その2つを組み合わせたような意味合い（社会との関係性の中での持続的な事業性）をSXが持つことになる。SXは2020年に国内で提唱された概念で、急速な産業構造の変革や社会の不安定化が進む中で重要度を高めている。SXの推進は企業としての将来の透明性確保し、投資の獲得や採用の強化につながることになる。未来が見えず、不安が募る現代。企業が率先してビジョンを提示することは、社会的立場の確保に重要な役割を果たすと言えるだろう。
【参考URL】
https://www.freee.co.jp/kb/kb-trend/sx/#content1-2
No. 2974
小学校での英語教育のスタートやビジネスの海外展開など、英語教育の関心と必要性が高まっている昨今。留学も海外体験・英語教育の定番の取り組みの一つだが、子ども一人ではなく親子で一緒に海外へ行く『親子留学』が話題になっている。短い場合は1週間程度から長期で1年滞在などさまざまなケースがある。長期の場合は現地のインターナショナルスクールへ通うことも多く、これまで人気の高かったアメリカ、カナダ、オーストラリアだけでなく、比較的学費の安いフィリピンやマレーシアなども留学先として人気を高めているという。子供に留学体験をさせたいけれど一人は不安、育休中にリスキングしたいなどの需要にマッチさせた新しい留学のカタチとなっている。
【参考URL】
https://withonline.jp/with-class/education/mamacolumn/ToNFX
No. 2973
その年のトレンドを反映する、検索数が急上昇したワードをランキング形式で発表する「Yahoo!検索大賞2023」で見事2位を獲得。2024年さらなるヒットが期待されるのが、ぬいぐるみを持ち歩くための専用透明ポーチ『ぬいポーチ』だ。推しを見せながら持ち歩きたいという若年層のニーズに応えヒットとなった。
キャラクターもののぬいぐるみをベースにしながら、アイドルやバンドのグッズ、キャラクタービジネスを行う企業のノベルティなど幅広い活用が可能。また、商品としては「ぬいぐるみを入れられる透明なポーチ」なため、「見せるポーチ」として自由に使うことができる。ぬいぐるみを旅行に連れて行ってくれるサービスなども話題になったが、ニッチでも強いファンがいる領域では多様なビジネスが展開される見本と言えそうだ。
【参考URL】
https://www.unifast.co.jp/column/9011/
No. 2972
働きたい人と企業とのマッチングサービスを提供する『タイミー』が、7月26日に東証グロース市場に上場した。同社のサービスでは、仕事探しからマッチングまで履歴書や面接なしで、アプリ内で完結。給与はバイトした日のうちに振り込まれるのが特徴だ。アルバイトやパートではなく、スポットワーク、通称「スキマバイト」という新たな働き方を作り出したタイミーは、2017年の創業から約7年で770万人が登録するサービスに成長した。この躍進を受け、メルカリやリクルートといった大企業もスポットワーク市場に参入。今後はさらなる市場の拡大が見込まれる。すでにユーザーからの信頼を獲得しているタイミーの牙城を崩せるのか。各企業の戦略に注目したい。
【参考URL】
https://www.watch.impress.co.jp/docs/topic/1609946.html
No. 2971
観光客誘致の起爆剤として、今『城泊（しろはく）』が全国で注目されている。城泊とは、読んで字のごとく城に宿泊するサービスのこと。ヨーロッパではかつての貴族の城を宿泊施設として利用するケースが多いが、日本では2020年に「城・社寺を見る文化財から『使う文化財』へ！」というコンセプトの元、国が城泊の活動支援地域を公募したことをきっかけに、城泊に対する関心が高まった。ただ城泊は海外の富裕層がターゲットであり、料金は高めだ。たとえば大洲城（愛媛県）の天守を貸し切って宿泊できる「大洲城キャッスルステイ」の場合、1泊2名で110万円から。丸亀城（香川県）での城泊も1泊2名で126万円と、強気な価格となっている。城で眠るとどんな夢が見られるのか、一度は泊まってみたいものだ。
【参考URL】
https://shirobito.jp/article/1348
No. 2970
地元密着の報道機関を装い、一般記事に混じってフェイクニュースや党派性の強い記事を発信するニュースサイトがアメリカで増殖中だ。ジャーナリズムのような顔をして、質の低い記事を量産することから、化学処理した安価な加工肉の名になぞらえて『ピンクスライム・ジャーナリズム』と呼ばれている。背景にあるのがAI技術の進歩。ニュースサイトの格付け機関によると、既存報道からほぼAIだけで記事を生成する怪しいサイトが世界に数百はあるという。ピンクスライム・ジャーナリズムの増殖は数年前から指摘されていたが、11月のアメリカ大統領選挙を控え、保守とリベラルの双方がピンクスライムの展開を拡大。ついには本物のニュースサイトと数の上で並ぶようになったというのだから驚きだ。あらためてネットリテラシーを高め、防御に努めたい。
【参考URL】
https://www.tokyo-np.co.jp/article/285177
No. 2969
アメリカでは2022年頃から、若者世代を中心に『クワイエットクイッティング』という言葉が流行っている。日本語にすると「静かな退職」で、成果や成長、給与などを無理に追い求めず、まるで退職したかのように最低限の仕事しかしない働き方を指す言葉だ。アメリカの調査会社が2022年6月に実施した調査によると、アメリカの労働者の少なくとも半分がクワイエットクイッティングの状態だと推定されたという。ワークライフバランスが取れるといったメリットはあるものの、成長の機会を逃す、リストラ対象になりやすいといったデメリットも当然多く、クワイエットクイッティング状態が長引くのは危険だと言えよう。たとえ仕事に不満があっても、職場環境の改善を図ったり、興味のある業界に転職したりしながら、なるべくポジティブに働きたいものだ。
【参考URL】
https://www.kokuyo-furniture.co.jp/contents/dic-quietquittin.html
No. 2968
秋田空港の国内線搭乗待合室と見送りスペースは透明なガラスで仕切られており、搭乗寸前まで相手の姿を見送ることができる。そこに設置されている別れ際のコミュニケーションツールが『おなごりホン』だ。
2010年に導入後、搭乗の寸前まで会話を楽しめるとして人気を集めたが、2018年に設置場所となる売店の改装により一時撤去。しかしその後、新型コロナウイルスにより設置が見送られていたが、2023年に復活した。週末には「おなごりホン」を通した家族の会話も多くされているとのことで、お見送りの時を充実させる一助になっているという。
【参考URL】
https://www.fnn.jp/articles/-/543582?display=full
No. 2967
東京ディズニーランド、ディズニーシーの運営などを行うオリエンタルランドは、7月9日の会見で船旅を提供するクルーズ事業『ディズニークルーズ』への参入を発表。まずは、首都圏の港発着で2〜4泊のショートクルーズを、2028年就航を目指し進めていく。
オリエンタルランドは従来の日本籍クルーズ船の3〜4倍となる定員4000人規模の超巨大船を計画。年間乗客数は40万人を目指しており、これは現在の日本籍クルーズ船の年間11万人の約4倍という規模で、まさにクルーズ市場の黒船となる。米ウォルト・ディズニーのクルーズ事業は売上79億ドル（約1.2兆円）と売上の柱の一つとなっており、オリエンタルランドもそれに続けるか注目が集まる。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/articles/3afd3942bece6be20a717125e253ffa9a5b7760e
No. 2966
JR東日本が楽天銀行のシステムを利用して提供するデジタル金融サービス『JREバンク』が、想定を超える申し込み件数で口座開設を一時ストップするほどの人気となった。
申し込み殺到の理由は、破格と言われるユーザー特典にある。運賃4割引の割引券や最大6,000ポイントのJREポイント、普通列車のグリーン車に乗車できるようになる「Suicaグリーン券」など、日常的にJRを利用する人にとって多大なメリットがある。JR東日本はJREポイントを利用した経済圏の確立を目指しているが、それに向けた大きな一歩となりそうだ。
【参考URL】
https://toyokeizai.net/articles/-/757155
No. 2965
住友商事、白洋舎、TBWA HAKUHODOの3社が共同で日本初となる洗濯代行サービス『洗濯のアライさん』を発表した。利用者はLINEの専用アカウントから発注するシステム。洗濯物を専用バッグに詰めて自宅の玄関前に置くだけで、当日中には洗濯物が畳まれた状態で自宅まで届く。利用料は、1回あたり35リットルが入る専用バッグ1つ分、週1回の定期プランで2980円（税込み）。サービスの実証実験を行った渋谷区では、全体利用者のリピート率は52%、なかでもカップル世帯が68%と、共働きの世帯から高い支持を受けた。そこで新宿区、世田谷区にも事業を拡大、今後も段階的に他のエリアでも展開していくという。家事サービス業の市場規模が右肩上がりで拡大する現代。次は一体どんなサービスが登場するのだろうか。
【参考URL】
https://www.fnn.jp/articles/-/726363
No. 2964
アサヒ飲料は2023年から設置するだけで待機中のCO2を吸収する、通称『CO2を食べる自販機』の実証実験を開始している。仕組みは非常にシンプルで、商品取り出し口の裏側にCO2を吸収する粉末状の特殊剤が設置されており、これが大気中のCO2を吸収するという。自販機1台のCO2の吸収能力は、林齢約60年の杉20本程度の年間吸収量に相当する。CO2を食べる自販機は今年5月末の段階で100台が設置されており、回収したCO2は取り組みに賛同する企業と協力しながら、コンクリートなどの工業原料として活用されている。また今年7月からは沖縄県の伊良部島で、回収したCO2吸収剤を活用したサンゴ移植の実証実験がスタート。吸収材には炭酸カルシウムが含まれているため、サンゴの発育が促進される可能性があるという。サンゴ礁保全のための新たな取り組みに期待したい。
【参考URL】
https://forbesjapan.com/articles/detail/72265
No. 2963
東京都知事選は現職の3選で幕を閉じた。そんな中2位と健闘したのが、前広島県安芸高田市市長の石丸伸二氏だ。そして今、この石丸氏の言動が『石丸構文』としてネットを中心に話題になっている。きっかけは都知事選開票特別番組でのコメンテーターとのやり取り。「また同じ質問ですか？」など質問に質問で返す「かみ合わない」やり取りがX（旧Twitter）で拡散されてトレンドに。そこにタレントのふかわりょう氏が「【心配】石丸さん、サブウェイ注文できるかな。」とポストしたことで「石丸構文」は大喜利化しSNSに拡がった。テレビ番組でのコメントによると、石丸氏はこれから自治体の首長を目指す活動を重視していくそう。「石丸構文」で上げた知名度をどう活かしてくのか、今後に注目だ。
【参考URL】
https://toyokeizai.net/articles/-/775410?display=b
No. 2962
毎年夏になると、高校野球児たちの活躍を楽しみにしている人も多いだろう。外出先でも試合の経過をチェックしたい高校野球ファンから選ばれているのが『バーチャル高校野球』だ。同サービスは朝日新聞社と朝日放送テレビが共同で運営する高校野球の総合情報サイト。地方大会から甲子園の決勝まで、動画中継や試合速報に加え、都道府県別のニュースや写真特集など、高校野球に関する様々な情報が掲載されている。この夏の「第106回全国高校野球選手権大会」もすべての試合をライブ配信。スマホ・PCでいつでもどこでも無料で楽しめるという。この夏、暑さでめげそうになったときはバーチャル高校野球をチェックして、輝く球児たちから元気をもらおう。
【参考URL】
https://www.asahi.com/corporate/info/14635878
No. 2961
藤井聡太七冠が山崎隆之八段を挑戦者に迎え、将棋タイトル「棋聖」の5番勝負を3連勝で制して棋聖戦を5連覇。『永世棋聖』の資格を獲得した。初の棋聖タイトルを獲得した16歳から5年間防衛を果たし、21歳11ヶ月での永世棋聖の獲得は、これまでの1971年に中原誠十六世名人が、同じく最年少記録で永世棋聖の資格を獲得した際の23歳11ヶ月の記録を53年ぶりに更新することとなった。2023年、藤井聡太七冠は将棋の主要タイトル8つを独占し八冠となったが、直近の6月にはその一つ「叡王」を同級生の伊藤匠七段に敗れ手放していた。タイトル戦で初の負けを喫したことでその影響を懸念する声もあったが、相変わらず強くまだまだ藤井時代が終わらないことを印象付けた。
【参考URL】
https://www.yomiuri.co.jp/igoshougi/20240702-OYT1T50061/
No. 2960
漫画やアニメは国内外で絶大なコンテンツ力を発揮しているが、2次元作品を実在の俳優が舞台・ミュージカルで演じる「2.5次元ミュージカル」が大人気なのをご存知だろうか？ 最近話題の作品ばかりでなく、往年の名作などもミュージカル化し、チケットは争奪戦でグッズ販売も盛況だ。日本の2.5次元ミュージカルの元祖は宝塚歌劇団による『ヴェルサイユの薔薇』と言われている。その後、現在のブームにつながる作品となったのが多くのイケメン若手俳優を起用した『テニスの王子様』のミュージカル、通称『テニミュ』だ。それ以降2.5次元作品は若手俳優の登竜門とも言われ、多くの女性ファンを獲得した。舞台の強みである演出や観客も含めた会場全体の一体感は作品の魅力を大きく広げ、新たなコンテンツの形として確立している。
【参考URL】
https://ha.athuman.com/humanstar/blog/pa/25.html
No. 2959
7月1日、一般財団法人ネクストジャパン・イニシアティブ（NXJI）が経済界のリーダー33名の賛同・支援を受け、次世代の政治的リーダーと政策起業家を育成することを目的とする『令和政経義塾』を立ち上げた。現在、第一期塾生の募集を行っている。
塾生には1年間完全無料で、立憲民主党の野田佳彦元首相ほか与野党の現職議員、日本や海外大学の教授陣による講義や支援が行われる予定。多くの起業家や投資家が現在の政治や経済に問題を感じながらも、政治からは距離を置く状況を変えていくことを目論んでいる。野田元首相をはじめ多くの政治家を輩出した松下政経塾のように、今後日本政財界の一大勢力となるか注目だ。
【参考URL】
https://www.asahi.com/articles/ASS7131HTS71UTFK006M.html
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA013UJ0R00C24A7000000/
No. 2958
全国の書店員が「いちばん売りたい本」を投票で選ぶ「本屋大賞」に、今年は『成瀬は天下を取りにいく』が選ばれた。同書は滋賀県大津市在住の宮島未奈さんのデビュー小説。滋賀県大津市を舞台に、主人公・成瀬あかりが、中学2年生から高校生にかけて繰り広げるちょっと変わった挑戦の数々を描いた作品だ。。本をきっかけに聖地巡礼に訪れるファンも増加。滋賀県大津市はここぞとばかりに物語に登場する各所をめぐるデジタルスタンプラリーを開催するなど、今地元は“成瀬フィーバー”に沸いている。なお続編『成瀬は信じた道をいく』も販売され、5月の時点でシリーズ累計部数が75万部を突破。さらなる快進撃を続けている。この夏、あなたも成瀬に出会ってみては。
【参考URL】
https://www.ktv.jp/news/feature/240418-naruse/
No. 2957
小笠原諸島・南鳥島（東京都）沖合の深海に、蓄電池などに必要不可欠なレアメタル（希少金属）を豊富に含む『マンガン団塊』が2億トン以上密集していることが、東京大学と日本財団の調査で判明した。マンガン団塊とは鉄やマンガンの酸化物を主成分とする海底の鉱物資源。魚の骨や歯などを核に、コバルトやニッケルといったレアメタルを含む金属成分が数百年～数千年かけて年輪のように付着してできると考えられている。今回採取されたマンガン団塊の分析では、コバルトの資源量は61万トン、ニッケルは74万トンと試算され、それぞれ日本の消費量の75年分と11年分に相当するという。日本財団は2026年にもマンガン団塊の大規模な採取をはじめ、商業化に乗り出す方針。この発見をきっかけとした日本の経済発展を期待したい。
【参考URL】
https://mainichi.jp/articles/20240621/k00/00m/020/341000c
No. 2956
今年6月、外国人労働者の技能実習制度にかわり、新たに『育成就労制度』を設けることを柱とする改正出入国管理法が可決・成立した。技能実習制度は、制度目的と実態の乖離によってさまざまな問題が発生しており、廃止の方向が示されていた。新しい制度は、特定技能を持つ外国人労働者の育成と、特定産業分野における人材の確保を目的とした制度。従来の制度で起きた社会問題を踏まえ、労働力として外国人人材と向き合い、労働者としての人権を守るとされている。、また受け入れる分野は人手不足が叫ばれる介護や建設、農業などが想定されているとのこと。世界的に人材獲得競争が激化するなか、日本が選ばれる国になるのかどうか。外国人労働者から見た新制度の評価が気になるところだ。
【参考URL】
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240614/k10014480601000.html
No. 2955
経済産業省は2023年に「企業買収における行動指針」を策定した。本文中の用語の定義によると、対象会社の取締役会の賛同を得ずに行う買収を『同意なき買収』とし、従来の「敵対的買収」から名称を変更。企業に仕掛ける買収のネガティブイメージを払しょくする姿勢を見せた。そもそもM&A（合併・買収）は元気のない企業を淘汰し、強い企業群をつくるための有効な手段。しかし「敵対的買収」というネーミングがタブー視につながり、戦略として敬遠されてきた背景がある。今回の名称の変更には、買収する側とされる側、双方の株主利益を重視したM&Aによって企業再編を促し、日本企業の競争力を高めることが狙いと見られる。M&Aをめぐる潮目が変わりつつある今。果たして国内での企業買収は活発化するのだろうか。
【参考URL】
https://business.nikkei.com/atcl/NBD/19/special/01823/
