No. 2919
1月〜3月に放送していた宮藤官九郎オリジナル脚本のドラマ『不適切にもほどがある！』は、視聴率が同クールTOP3に入る人気ドラマとなった。阿部サダヲ演じる主人公の小川市郎は、スパルタ教育の体育教師として1986年を生きているが、ひょんなことから2024年にタイムスリップ。（昭和から比べれば）窮屈なコンプラ時代となった現代に物申すという構図だ。作品の設定から予想される通り、当初SNS上では昭和世代からの反応が良く、反対にZ世代はやや冷ややかな受け止められ方をされていたようだったが、実はF1層（20〜34歳女性）の視聴率が高かったという。しかし、そこには昭和的価値観への共感というよりは、自分が生きていない時代の価値観をファンタジーとして楽しむ視点が強くありそうだ。市郎よりも更に大幅な価値観の適応を求められる時代の到来は、すでに他人事とは言えないかも!?
【参考URL】
https://toyokeizai.net/articles/-/732580
No. 2918
近年世界的にさらにその地位を高めている日本のアニメ作品とアニメ文化。しかし、その一方で制作現場では薄給での長時間労働などクリエイターの待遇問題が噴出している。そんな中、キリンホールディングスはアニメファンが作品を作るクリエイターの心と体の健康が維持する、新たなプラットフォーム事業『YoKIRIN（ヨキリン）』を発表した。アニメファンは月額1口2200円からサポートに参加し、制作過程やその舞台裏といった限定コンテンツを閲覧することができる。一方クリエイターは集まったサポート額を基にポイントが配分され、健康に関する商品やサービスを受け取ることができるという仕組みだ。クラウドファンディングのような流通や小売を介さずに、消費者が直接生産者を応援する仕組みは大きく広がっており、今後は企業もその流れに加わっていくことになりそうだ。
【参考URL】
https://newswitch.jp/p/40425
No. 2917
走ることや相手選手への接触を禁じ、極力運動能力の差が無く誰もが楽しめる『歩くサッカー』、ウオーキングフットボールの人気が着実に広まっている。サッカー経験や年齢、性別、そして障害の有無にかかわらず多くの人がプレーできるダイバーシティ型スポーツとして、健康増進や地域住民の関係性の強化策としても期待されている。Jリーグに所属するジェフ千葉は2022年9月からウオーキングフットボールの大会を開催。多様性が主題となるイベントでは、そのテーマに関心のある人だけが参加することとなるが、ウオーキングフットボールのような運動のイベントを通して、多様性への気付きも得ることができるという。感度の高い層には浸透した感もある多様性だが、今後さらに広い層に浸透させるためにはこういった活動も重要になりそうだ。
【参考URL】
https://newswitch.jp/p/40530
No. 2916
千葉県の「ターザニア」をはじめ、今屋外アスレチック施設がファミリー層を中心に人気を集めている。自然の中で体を動かすことができ、かつ達成感が得られやすいアスレチックは、親世代にとって理想のレジャースポットのようだ。そんななか今年3月、東京都日野市に都内初となる屋外アスレチックタワーと日本最大のキッズコーナーからなる施設『HUGTRATOPS（ハグトラトプス）』がオープンした。アスレチックタワーは六角形が3層に積みあがった構造で、全37種類のアスレチックアイテムを設置。キッズコースは全3コースで構成されていて、ハーネスを装着して高さ1メートル強のコースを進む。どちらも年齢や体力に合わせて、難易度を調整しながら遊ぶことができる。大人も子どもも本気で遊べる新スポットはゴールデンウィークのお出かけにもおすすめだ。
【参考URL】
https://bit.ly/4aWdbtS
No. 2915
Amazonをはじめとするインターネット書店の登場により、かつて書店でしか手に入らなかった「本」が、自宅にいながら買えるようになった。一方でそのあおりを受け、町の本屋など店舗を構える書店は軒並み縮小。今や書店が壊滅状態になっている地域も少なくない。こうした状況をめぐり、フランスでは本の無料配送サービスを禁止する法案、通称『反アマゾン法』を導入。表面上は文化の保護が目的だが、実質は町の本屋を守るためだと言われている。この法案について、今年3月に斎藤健経済産業相が「研究する価値はある」と発言。日本でも導入されるのではとインターネットを中心に話題になった。さて日本でこの法律が検討された場合、あなたは「書店の保護」と「利便性」のどちらを重視するだろうか。
【参考URL】
https://bit.ly/49I2Gcm
No. 2914
2023年の訪日外国人数（推計値）は、前年から6.5倍増の2506万6100人で、観光立国の実現に向けて兆しが見え始めたところだ。一方で観光地にキャパシティ以上の旅行客が訪れることによる「オーバーツーリズム」の問題が顕在化。その改善策の一つとして期待されているのが『アンダーツーリズム』だ。あまり認知度が高くないローカルな場所を訪れたり、早朝や平日など人が少ない時間帯を狙ったりすることで、密を避ける観光を指す言葉で、観光地にとっては混雑の緩和が、旅行者にとっては落ち着いて観光を楽しめるという利点がある。たとえばオーバーツーリズムが深刻な京都は、旅行客の分散を促進するべく「隠れた名所」を積極的に発信しているそう。アンダーツーリズムは、これからの観光ビジネスを考えるうえでの重要なキーワードになりそうだ。
【参考URL】
https://transformation-showcase.com/articles/495/index.html
No. 2913
野菜や果物の栄養を手軽にとれるスムージー。少し前までは自宅で作るのが一般的だったが、今はコンビニでサクッと飲めるものに進化しているという。その代表的な商品が、セブンイレブンの『お店で作るスムージー』だ。こちらは店内の冷凍ケースから、急速冷凍した野菜や果物などが入ったカップを取り出し、レジで精算。その後、専用マシンミックスすると、ひんやりとしたおいしいスムージーが出来上がるというもの。これまで廃棄されていた食材を活用しているため、飲むことで食品ロスの低減に貢献できるのも消費者にとってはうれしいポイントだ。ベリーベリーヨーグルトスムージーやグリーンスムージーなど種類も豊富。栄養不足が気になる人は一度飲んでみては。
【参考URL】
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2303/30/news119.html
No. 2912
現地時間3月10日、第96回アカデミー賞が開催され、その年に公開された映画の中で最も優れた視覚効果（VFX）を用いた作品に与えられる『視覚効果賞』を、アジア映画として初めて「ゴジラ-1.0」が受賞した。近年では予算潤沢な大作が受賞することが多いが、少人数・低予算のアジア映画が受賞する快挙となった。
しかし、映画や映像制作の業界からは今回の快挙が「予算をかけなくても良いものを作れる」という「制作費を削る都合のいい前例」とされることへの懸念の声もあるという。映像コンテンツとして日本のアニメが世界を席巻する一方、アニメ以外の映画作品は苦境を迎えているのが実情だ。これを機に、しっかりと予算と人をかけることで、世界にも通用する作品を生み出すことができるという方向に発展することを期待したい。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/articles/f9ec5ce31e8293b8afca2100bccb91dfa3e59967
No. 2911
日本のベンチャー企業「スペースワン」が3月13日に実施した小型固体燃料ロケット『カイロス』初号機の打ち上げは、打ち上げ5秒後に成功が難しいと判断し自律飛行安全システムが作動し、機体を爆破し打ち上げは失敗となった。スペースワンの豊田社長は「この結果を前向きに捉え、次の挑戦に臨みたい」と述べている。
昨今では複数の民間企業が商用宇宙旅行や宇宙開発を実現している一方、日本はJAXA以外の団体は打ち上げ実績のあるロケットを保有しておらず、宇宙産業の出遅れが指摘されている。数々の失敗を繰り返しながら宇宙産業を実現させたイーロン・マスクのスペースX社の例に漏れず、今回の出来事を分析・改善することで、失敗ではなく成功への過程となることを期待したい。
【参考URL】
https://www.agara.co.jp/article/355897
No. 2910
著名人や企業などが、社会的に好ましくないとされる言動をとった際に、SNS上で大規模な批判にさらされ、関連する商品やサービスに対する不買運動や個人としては役職からの罷免が迫られる『キャンセルカルチャー』がSNSで広がっている。
一般的にはポリティカル・コレクトネスではない言動への反発としてSNSで発生するケースが多く、社会的な課題に多くの人が目を向け改善への意識を共有することができる一方、情報の正誤が確実ではないまま拡散し対象を集団で批判してしまうリスクもはらんでいる。企業として取り組んでいるSNSだけでなく、従業員の個人SNSなどから問題が発生することもあり、現代企業のリスク管理として対策を検討しておく必要があると言える。
【参考URL】
https://www.nttcoms.com/service/social/column/cancel-culture/
No. 2909
スマートフォンの普及、およびSNSの発展により、写真や動画の撮影は誰もが気軽に行う日常の一コマとなっている。こうした写真文化の隆盛を背景に、今『店内撮影OK』とする店舗が増えているという。たとえば家電量販店のビックカメラは2015年に店内撮影を解禁して話題になった。また100円ショップのダイソーも店内撮影OK。両店舗ともホームページに「他のお客様のご迷惑にならないように」という記載はあるものの、基本的には店内撮影OKのスタンスだ。たしかに商品写真がSNSに投稿されれば、いわば無料で宣伝をしてもらえるようなもの。現代の広告の在り方を考えると、店内撮影OKは理にかなっている。一方でプライバシー保護などの観点から、店内撮影禁止の店舗もまだまだ多い。当分は店舗側に確認を取ってから撮影するのが賢明だろう。
【参考URL】
https://www.smartwatchlife.jp/40725/
No. 2908
北九州市の竹内和久市長が、2024年度の組織改正で新たに市役所内に『Z世代課』を新設する方針を明らかにした。「Z世代」とは1990年代半ばから2010年初頭生まれた世代を指す言葉で、Z世代という名称を付けた課の開設は全国の自治体で初めて。同市は新年度の一般会計当初予算案のなかで、新設した「次世代投資枠」として111億円を確保。若者が住みたくなる街を実現するべく、子どもに関する政策や産業基盤の強化・創出に向けた事業などに力を入れていくという。取り組みの背景にあるのが、市外への転出者が市内への転入者を上回る「転出超過」。同市ではこの転出超過が59年間続いているというが、若者層の流出は多くの地方が抱えている課題。今後、Z世代を中心とした若者層の支援に力を入れる自治体は増えていきそうだ。
【参考URL】
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240213/k10014357391000.html
No. 2907
11月に行われるアメリカ大統領選で、民主党のバイデン大統領と共和党のトランプ前大統領の一騎打ちが決まり、早くもメディアでは「もしトランプが勝利したら」の『もしトラ』や、「ほぼトランプの勝利か」の『ほぼトラ』という言葉が飛び交っている。トランプ氏が大統領に返り咲けば、「米国第一主義」の旗の下、保護主義的な政策を再び打ち出す可能性があるほか、対中国の強硬姿勢がいっそう強まる懸念も。日本としても経済は？日米同盟は？と心配事が尽きない状況だ。トランプ政権1期目は、安倍総理が個人的な信頼関係を構築したが、2期目は果たしてどうなるか。日本政府は現政権との関係維持を前提としつつ、両にらみで供えているところだ。
【参考URL】
https://www.smd-am.co.jp/market/ichikawa/2024/03/irepo240308/
No. 2906
今年3月1日（金）、東京・お台場のヴィーナスフォート跡地に『イマーシブ・フォート東京』がオープンした。同施設は観客自身が登場人物となって物語に参加する完全没入体験（イマーシブ体験）をさまざまなアトラクションで体験できる世界初のイマーシブ・テーマパークだ。1時間を超える大規模なイマーシブシアターから、ホラー・イマーシブなど12種類のアトラクションに加え、イマーシブ体験ができるレストランを含めた6つの飲食店も。大人気アニメ『東京リベンジャーズ』や『推しの子』とコラボしたアトラクションもあり、アニメファンからの注目度も高い。遊びに行く際は、オフィシャルサイトでチケットを購入してからお出かけを。
【参考URL】
https://rurubu.jp/andmore/article/20310
No. 2905
大正製薬が4月8日に内臓脂肪減少薬『アライ』（一般名・オルリスタット）を販売する。アライは脂肪の吸収を抑え便と一緒に排出する飲み薬で、日本人の臨床試験では生活習慣の改善と合わせて1日3回、1年間の服用で内臓脂肪面積21.5%減、腹囲4.7cm減と成果をあげた。医師の処方箋無しで薬局で購入が可能だが、生活習慣の改善とセットで服用する薬のため、薬剤師に現在の腹囲や体重、直近1ヶ月間での生活改善と今後の予定などを伝え、薬剤師の指導を受けたうえで購入することになる。肥満解消に効果的な薬が登場しても、健康の基盤が適切な生活習慣であることに変わりはない。
【参考URL】
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20240304-OYT1T50159/
No. 2904
『合理的配慮』とは障害者がサービス等を利用する際に、健常者とは異なる障壁（困難）を感じる場合、事業者がその障壁の解消をサポートすること。令和3年からは努力義務として合理的配慮の提供が義務化されていたが、今年4月からは義務となり、違反した場合は行政の指導が行われる可能性がある。
主導する内閣府は、合理的配慮の提供の実現にあたって事業者と利用者間の「建設的対話」が重要とし、障害者のニーズを適切に汲み取り事業に反映していくことが必要となる。今回の改正を機に、健常者が自分の知らない不便が日常のどのようなところに潜んでいるのか気付きを得ていくことは、社会のバリアフリー化に大きな意味を持ちそうだ。
【参考URL】
https://smbiz.asahi.com/article/15086221#
No. 2903
2月1日にオープンした、江戸グルメを中心とした観光スポット「豊洲 千客万来」で提供される、1杯およそ7000円の海鮮丼が『インバウン丼』として大きな話題と賛否両論を巻き起こした。千客万来は江戸時代を再現したコンセプトから、国内だけでなく海外からの観光客を主要ターゲットとして想定している。日本人からすると強気な価格設定は、昨今のインフレや円安により広がる海外との経済格差を反映したものと言えそうだ。日本を訪れる外国人が求めるのは「非日常」であり、約５割高くても盛況は変わらないことから、インバウンド消費のプレミアム化を商機にする企業も現れている。価格転嫁が難しいと言われる外食産業だが、今後は国内向けでも着実に値上がりしていく前触れなのかもしれない。
【参考URL】
https://honichi.com/news/2024/02/27/inbound-seafood-ricebowl/
No. 2902
日本で子育てをするうえで、多くの共働き家庭が直面する問題、それが『小1の壁』だ。小1の壁とは、保育園時代よりも仕事と子育ての両立が難しくなることを指す言葉。保育園ではある程度遅い時間まで子どもを預かってもらえるが、公的な学童保育では通常18時で終わることがほとんどだ。加えて持ち物や宿題といった家庭でのサポート量が増えるうえ、夏休みなどの長期休暇には弁当を持参させる必要も。しかし一方で、小学生になると時短勤務制がなくなる企業が多数であり、結果的に小学校入学を機に働き方の変更を迫られる家庭が多いのが現状だ。ある調査によると4人に1人が小1の壁が原因で退職や転職を選ぶという。家庭側の工夫や努力も大切だが、人材流出というリスクに対してどうマネジメントしていくのか、企業側の変革も求められている。
【参考URL】
https://toyokeizai.net/articles/-/92878?display=b
No. 2901
名古屋にオープンしたレストラン『ザ・レイジーハウス』が話題になっている。トリュフの生地を使ったガレットや、生ハムとマンゴーが乗ったカプレーゼなど、本格的な洋食がメニューに並ぶが、人気の理由は料理だけではない。接客の様子はというと、店員が料理をテーブルに「ドン！」と置いたり、会計時に「もう帰っていいよ。金払ったからもう用ない」と言ったりするという。この店は「日本一接客態度が悪い」ことをあえてコンセプトにしたレストラン。態度の悪さが逆に新鮮だと若者たちの間で話題になり、オープン以来、連日満席になるほどの人気店になっている。トラブルにならないか心配になるが、入店時にコンセプトをきちんと説明しているため、怒る人はほぼゼロ。コンセプトに特化したエンタメ系レストランは、今後も増えていきそうだ。
【参考URL】
https://www.tokai-tv.com/tokainews/feature/article_20231019_30702
No. 2900
加齢とともに、立ったり座ったりといった移動機能が低下する状態を「ロコモティブシンドローム」、通称「ロコモ」と呼ぶ。一般的には中高年に多く見られる状態だが、近年はバランス能力や柔軟性が低下した『こどもロコモ』が増加傾向にあるという。なかには雑巾がけのときに体を支えられず、顔面を打ってしまうこどもがいるというのだから深刻だ。背景にあるのがスマホやゲーム機の普及。全身を動かして遊ぶ機会が減少したほか、スマホの使用が姿勢を悪くする原因になっているという。こどもロコモかどうかは、「片足立ちで5秒間ふらつかずに立っていられるか」「前屈をして指が床につくか」など、いくつかのチェックポイントがある。こどもがいる人は一度チェックすると同時に、外で遊ぶ機会を増やすよう、休日の過ごし方を見直してみてはいかだろうか。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/articles/26a86674ef887d33d9d46a070c549f460074c0c2
No. 2899
EV（電気自動車）の売り上げが2023年に大きく伸びた。ただ依然として「EVの充電スポット不足」という課題は残っており、ここが乗り換えのハードルとなっているドライバーも多い。そんな中、解決策として注目されているのが、上を走るだけで充電できる道路『ワイヤレス充電道路』だ。電磁誘導によりエネルギーを伝達するインダクティブ充電という仕組みで、原理としてはスマホのワイヤレス充電と同じ。アメリカ・ミシガン州をはじめ世界各地で実証実験が展開されるなか、2023年10月には千葉県柏の葉でも公道上での実証実験が行われた。この実証実験は日本が技術開発を進めるうえでの大きな一歩。取り巻く状況が大きく変化しつつあるEVの行方に注目だ。
【参考URL】
https://ideasforgood.jp/2024/02/19/wireless-electric-road/
No. 2898
『sora（ソラ）』はChatGPTを生んだOpenAIが開発中の、文章で指示することで、簡単に最長1分の映像を作れる最新生成AIモデルだ。2024年2月にXのOpenAIアカウントが、東京の街を歩く女性を含むデモ動画を公開。生成AIが文章から始まり、画像、ついに動画にまで進んだことに驚きの声が多数上がった。国立情報学研究所の越前教授は「それなりに写実性の高い映像ができたのはかなりの驚き」と評価する一方で、「フェイク映像などがつくられる危険性がより高まった」と指摘する。現段階ではsoraのリリース日は未定だが、リリースされると瞬く間に広がっていくことは想像に難くない。著作権はどうなるのか。ガイドラインはどうするのか。生成AIとの付き合い方を考えていくことが求められている。
【参考URL】
https://forbesjapan.com/articles/detail/68924
No. 2897
今アメリカの若者の間で『Dumb Phone（アホ携帯）』が人気を集めている。アホ携帯とは、電話やメッセージ、アラーム、カレンダーなど機能が限定的なスマートフォンのこと。2023年11月にアメリカの人気ラッパー、ケンドリック・ラマーがLight社とコラボレーションし、アホ携帯を250台限定で発売したところ、即日完売したという。アホ携帯が売れる理由について、「スマホ中毒からの脱却」と分析する有識者も。加えて現代の日本においても定期的に「昭和・平成レトロブーム」が起きるように、自分たちが経験したことのない時代に対するノスタルジーも、人気の背景にあるという。こうした要因を踏まえると、日本でもアホ携帯の需要は十分にありそうだ。日本ではどのメーカーが新たな商機を開拓するのだろうか。
【参考URL】
https://forbesjapan.com/articles/detail/68924
No. 2896
『マルハラ』とは、ネットで話題となっている新たなハラスメントのこと。たとえばメールやSNSで「承知しました。」と送ったとする。何の変哲もない一文だが、句点、つまり「。」が入っていることが、若者たちに威圧感を与えてしまうという。この現象について心理学の教授は、「句点が入ると、関係が切られたような感覚にとらわれるのでは」と推察。ではどのように文章を終わらせるのが正しいのか。現役大学生のタレント小浜桃奈は「！」が好印象だとアドバイスするが、さらに「用があればすぐに電話する」とも話す。確かに電話なら、文章でのやり取りよりも感情がダイレクトに伝わるだろう。文末の表現に悩むくらいなら、電話をかけるなど、日々のリアルなコミュニケーションを充実させて、勘違いが生まれにくい関係性を築いておきたいものだ。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/articles/2883ea7ff061af155f6491339a42cb75f8648092
No. 2895
人気アニメ「マッシュル」のオープニング曲として1月7日に配信リリースされたCreepy Nutsの新曲『Bling-Bang-Bang-Born』が、TikTokでサビに合わせて踊る「BBBBダンス」が人気に。各国のビルボードジャパンソングチャートでも首位に輝く世界的ヒットとなっている。音楽専門家は言語の壁を超えたヒットの背景に、2016年にこちらも世界的ヒットになったピコ太郎のPPAPとの共通点として、少ない音数ながら起承転結ではなく全編がキャッチーで聴いていて飽きさせない構造の共通点を上げている。また、昨年はアニメ【推しの子】の主題歌「アイドル」が同じく世界中で大きなヒットとなったように、アニメコンテンツとしての波及性の強さも関係していそうだ。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/articles/0ffd39045c1442db8fcecf656e1069b9bd18042b
No. 2894
会社にまったく出社せず、自宅やカフェ・コワーキングスペースなどで働く『フルリモート』。コロナ禍でデスクワークを中心に広まったリモートワークが、最近では「フルリモート 求人」という条件での就職先・転職先探しが行われるなど、人気の条件の一つとなっている。家賃が高い都心部などでは長くなりがちな通勤時間がなくなることで可処分時間が増える、勤務態度ではなく成果で評価されるとったメリットがある一方、モチベーションやチームワーク管理、人事評価の再構築といった点で課題も抱えている。労働者側がリモートを望む一方、米ビックテックでは完全出社への動きも広まっており、企業と労働者側のニーズの違いは今後広がっていくのかもしれない。
【参考URL】
https://rework-s.com/column/2230/
No. 2893
議会での市長と議員の対立とも言えるやり取りを動画配信する広島県安芸高田市が、YouTubeや各種SNS、メディアで大きな話題となっている。市長の『石丸伸二』氏は京都大学を卒業後、三菱UFJ銀行にアナリストとして勤務。38歳の2020年に銀行を退職し安芸高田市の市長選に出馬し当選した、若くして注目の市長だ。
石丸氏は議会での苛烈なやり取りや動画配信の狙いとして、馴れ合いではなく適切な対立による議論や対話での政策改善、市政の注目度の向上を挙げている。実際に市議会定例会の傍聴席は満席、ライブ配信も2000〜3000の同時接続があるという人気ぶりだ。旧態依然とした議会に挑む若き指導者という構図は視聴者の支持を得ており、今年の任期満了後は2期目の市長選出馬だけでなく、国政への参画も注目されているが、現時点では本人は国政への参加を否定している。
【参考URL】
https://www.akitakata.jp/ja/shichoushitsu/
No. 2892
自社商品の中古売買に乗り出すメーカーが増えている。これら再販商品は『公式中古』と呼ばれ、車メーカーではすでに一般化していたものの、近年はカメラブランド「LEICA」や、靴ブランド「J.M.WESTON」の他、2022年末には時計ブランドの「ROLEX」が公式中古プログラムを発表するなど、今ちょっとしたブームとなっている。これまでリユース市場といえば、ブランドを通さず第三者が買い取って再販するリサイクルショップやフリマアプリが中心だった。一方で公式中古の場合、ブランドが設けた厳格な基準や検査によって、ブランドとして「真正性」や「品質」が保証される。この点がユーザーにとっては大きなメリットだ。環境への配慮がより強く求められるこれからの時代。ビジネスモデルを売り切りから循環型に転換するブランドは、今後も増えていきそうだ。
【参考URL】
https://evance.co.jp/company/blog/66412
