中島流パラダイムシフトは75年周期。
まさに今が、パラダイムシフトの時であり、
さまざまなものが変化し転換のとき。
その要因でもある4つの重要な
トランスフォーメーションを先に紹介した。
(今回は“令和パラダイム”のPart 2でもある)

デジタルトランスフォーメーション（DX）
バリューズトランスフォーメーション（VX）
ソーシャルトランスフォーメーション（SX）
そして、これらの変化がビジネストランスフォーメーション（BX）
を呼び込み、企業が新しいビジネスモデルを
採用することを促している。

これらのトランスフォーメーションは相互に影響し合い、
大きな変革としてのシナジーを形成する。
その結果、私たちはビジネス戦略を転換せざるを得なくなり、
これがさらなる技術革新を促し、
新たなステージへと発展していくわけだが…

人間中心のアプローチを取りながら、技術を私たちの味方にし、
社会とビジネスの調和を目指していく過程で、
きっと“新しい価値”を発見することができるのだろう。
さて、あなたはすでにこの大きなパラダイムシフトに
対応していく覚悟ができているだろうか?!

【テクノロジーと価値観の変化への適応】

まず、企業はデジタル技術を積極的に取り入れることが重要。
テクノロジーをうまく活用することで、効率化が進み、
新しいビジネスチャンスを開くことができる。
次に、変わる価値観に対応することも求められる。
お客様や社会がどんな価値を求めているのかを理解し、
それに応える商品やサービスを提供することがカギ。

社会全体のルールや制度も変わる中で、
企業は協力してこの変化に対応する必要がでてくる。
例えば、行政や他の企業と手を組み、
社会の課題を一緒に解決していく姿勢が重要。

【変化をポジティブに捉え、次なるステップへ】

また、柔軟で迅速に対応できる組織体制を整えることも不可欠。
突如として変化が訪れるこの時代、
お客様のニーズや市場の状況が変わっても、
すぐに対応できるような環境を作り上げることが必要。
このように、DX、VX、SX、BXの4つの変化は、
それぞれ関連し合いながら進んでいく。

私たちのビジネスを成功に導くには、
この変革を恐れるのではなく、積極的に受け入れ、
将来に向け、いまここで行動を起こすことにある。
変化をポジティブに捉え、
次のステップへ進むチャレンジをすることが、
成功への道となるだろう。
企業も個人も、この大きな変革の波をチャンスとして捉え、
“新しい価値の創造”を実践しよう！

“令和のパラダイムシフト”とか
“コロナ文化維新パラダイムシフト”とか
これまで何度も今こそ“パラダイムシフト”のとき、
すなわち価値観や枠組みの大きな転換のときと発信してきたが、
何をしてパラダイムシフトのときと言っているのか?!
何がその理由であり要因なのか?!

ということで、中島流“令和パラダイムシフト”の解釈として
以下の“4つのトランスフォーメーション”を紹介しよう。

［DX］デジタルトランスフォーメーション
［VX］バリューズトランスフォーメーション(価値観の変革)
［SX］ソーシャルトランスフォーメーション(社会の仕組みの変革)
という3つの変革により
［BX］ビジネストランスフォーメーション(ビジネスの変革)
へとつながっていく。

この“4つのトランスフォーメーション”は
現代社会における変革の四つの柱ともいえる。

それぞれが独自の領域でありながらも相互に関係し合い、
我々の生活とビジネスの在り方を根本から
変えていこうとしているのだ。
まさに私たちはいま、その変革のプロセスにいるということ。

それぞれのトランスフォーメーションがどのようなものなのか。
これらの変革がどう関係し合って
大きな変革に繋がっていくのかを紹介しよう。

［DX］デジタルトランスフォーメーション

もうご存知だと思うが、DXは技術革新を通じて業務プロセスや
ビジネスモデルを進化させることに焦点を当てている。
AIやクラウド技術、IoTなどを活用したデジタルイノベーションが、
企業に効率化と新たな価値創造の機会をもたらしている。

［VX］バリューズトランスフォーメーション

VXは人々の価値観や考え方の転換を指している。
ミレニアル世代、Z世代などのITリテラシーの高い若者は、
コスパよりタイパを優先し、そのお金の使いどころも違う。

グローバル化や多様性の受け入れに伴い、
個々の価値観の尊重と柔軟性が求められ、
これが社会全体の動きに影響を及ぼしている。

［SX］ソーシャルトランスフォーメーション

SXとは、社会全体の仕組みや制度の変革を意味する。
気候変動への対応や働き方改革、社会的公正の実現など、
すべての人がより良い未来を共有できる仕組みづくりが
その中心にある。

［BX］ビジネストランスフォーメーション

これらの変革が合わさることで、私たちのビジネスも
当然変わらざる得なくなるわけで、
“ビジネストランスフォーメーション”へとつながることに。

BXは、新しいビジネスモデルの開発や市場参入戦略の見直しなど、
企業のあり方そのものの再定義にもつながる。

これらのトランスフォーメーションは相互に影響し合い、
大きな変革としてのシナジーを形成する。
例えば、DXによって生み出されたデジタルイノベーションが
人々の価値観を変え（VX）、それが社会の制度（SX）に
新たな要請をもたらすことも。

その結果、私たちはビジネス戦略を転換せざるを得なくなり、
これがさらなる技術革新を促し、
ポジティブサイクルにつながっていく。

このような多層的かつ動的な変化は
地球規模で起こっていることで
もうその流れをもう止めることはできない。

日本では令和時代における
“パラダイムシフト”とネーミングしてみたということ。

米オープンAIが2022年11月に“ChatGPT”を公開して以降、
多くの企業が生成AIに参入し、
互いにより高い可能性を目指してしのぎを削っている。

しかしこれら“生成AI”は、AIの可能性のほんの一面に過ぎない。
そのAIの可能性はあらゆるビジネスに拡がり
幅と奥行きを持って進んでいく。

私たちのビジネスにおける“AIイノベーション”は、
どの業界にも、大手中小関係なくどんどん拡がっている。
ということで“AI時代のビジネスアジリティ”、
AIイノベーション［part 2 ］として、
拡がるAIイノベーションの具体例を紹介しょう。


【存在感を増すAIイノベーションの数々［part 2 ］】

(日経テクノロジー展望2025 「世界を変える100の技術」より)
→前回が“その4”までだったので

その5…◆ 店頭業務支援AI
→ヘッドセットを付けた店員の業務をAIが支援
AIを積極的に活用して、顧客の質問や悩みをその場で分析、
解消し、顧客満足度の向上を促す。

そんな新しい店頭業務支援の展開が登場。
米国の小売業界では、ファースト・パーティー・データを用いて
CX（顧客体験）を向上させる試みが行われている。

その6…◆ 製品デザイン支援AI
→パッケージデザインにかかる時間を半減
パッケージデザイン開発に生成AI（人工知能）を採用。
1週間で40のデザイン案をつくり、
デザインの方向性の決定に貢献。
通常の2分の1というタイトなスケジュールでの開発を実現。

その7…◆ AIメンター
→AIが就活生に助言し、指導する
チャットボットが活躍する領域は、カスタマーサポートや
マーケティング支援にとどまらない。
新卒採用ページの目玉コンテンツとして
AIメンターを導入し、採用支援に役立てる動きが始まっている。

その8…◆ AIコンシェルジュ
→AIが案内し、司会を務める
Webサイトなどで、ユーザーが質問のテキストを入力すると、
その問いかけに応じて自動で回答するチャットボット。
これまでのUI（ユーザーインターフェース）は
テキストベースが基本だった。
それが、複数のユーザーと会話したり、
イベントの司会をしたりといった“AIコンシェルジュ”の
役回りを担うまでに進化を遂げつつある。

その9…◆ エッジAI
→スマホやカメラ、クルマなどがAIを搭載、
ネットを介さず利用可能に
現在の生成AIはクラウドで実行するのが一般的。
しかし、より高速に実行したい情報をクラウドに置きたくない、
あるいはデータセンターの電力を抑えたいといったニーズもある。
こうした点から、スマホやノートPC、自動車、IoT、音響機器
といったエッジ端末でも実行させようとする動きが加速。

↓ ↓ ↓

さて2回に渡って紹介したさまざまな“AIイノベーション”を
理解し想像してくれただろうか。
今回紹介したAIイノベーションはほんの一例に過ぎない。
今後もさまざまな分野でAIの導入が進み、
ビジネスにおける可能性がもっと拡がっていくということ。

AIがもたらす変革に積極的に対応することで、
未来に向けた競争力をより一層高めることにつながるはず。
とにかく、AIを身近な存在とし、そしてAIと仲良くなろう！

日々の仕事に生成AIを活用する風景はもはや当たり前。
文書作成、アイデアの壁打ち、プログラミングなど
日常的に使っているビジネスパーソンは数多くいるはず。

この流れからすると、“パソコン使えますか？”や
“エクセル使えますか？”という採用面接での質問が
当たり前であるのと同様に、“ChatGPT使ってますか？”
という質問も新しいスタンダードとして加わるに違いないのだ。

【存在感を増すAIイノベーションの数々】

従来のITスキル要求が重視された背景には、
デジタル化の進行に伴い、効率的に情報を処理し
業務をサポートするための基本的な技術が
求められてきたという事情がある。
この流れからもAI技術がさらに普及するのは間違いないわけで
AI関連のサービスやツールをどんどん駆使して
新たな価値でありビジネスを生み出そうではないか。

ということで、日経テクノロジー展望2025
「世界を変える100の技術」より
今後に期待されているAIテクノロジーに関わる
商品やサービスを紹介しよう。

その1…◆行動認識AI(アジラ)

→人の行動を自動認識し、検知するシステム
防犯カメラで撮影した動画から、暴力行為やふらつき、転倒、
飛び降りの予兆などを検知し、リアルタイムで警備員に通知する
AI警備システムを開発。
商業施設や駅・空港など、100施設以上で運用中。
→ これまで警備員が確認し切れていなかった、
異常の予兆や行動などを余さず確認できるようになり、
事件や事故の未然防止が可能になるという。

その2…◆シミュレーションAI

→学習後は新たな条件下の結果を短時間で予測
自動車などでの設計に実施するシミュレーションを
AIで予測することで、複雑な設計プロセスを効率化できるツール。
従来のシミュレーションでは数日単位でかかるプロセスを、
シミュレーションAIでは短時間で予測できる。
→すでにステランティスやルノーなどの欧州自動車メーカーで
導入されている。

その3…◆ディープフェイク対策

→AIで作った偽の音声や画像などを検知
生成AIを悪用した“ディープフェイク”が大きな脅威になっている。
ディープフェイクとは本物の映像や音声をそっくりにまねた、
偽の映像や音声のこと。(日本では著名人偽装詐欺事件等)
このディープフェイクを見抜く技術研究が進んでいる。
人間の会話中における「息継ぎ」に着目して、
80%超の精度で見抜ける手法が提案されている。

その4…◆故障予測AI

→ センサーとAIで機械の故障を未然に検知
故障予測AIは、機械に装着したセンサーからデータを収集し、
これをAIで処理して故障を未然に検知する仕組み。
まず一定期間の正常稼働時のデータを学習し、
それとは異なる異常の予兆を検知したときにユーザーに知らせる。
このAIを使えば、データの見方などを詳細に理解していない人でも、
AIが提示した対処手順を参考に迅速に修理できる。

↓ ↓ ↓

今後、AI技術がさらに普及し、
業務の自動化や顧客サポートなどでの利用が常態化する中、
AI関連のサービスやツールを駆使して
新たな価値を生み出す展開が重要視されるようになるのは必然。
能動的に取り入れないと競合に遅れを取るだけ。
令和ビジネスにおける“ビジネスアジリティ”のためにも
AIをもっとビジネスに取り込もうではないか。

先日、ビジネスイノベーションのゲストとして登場してくれた
株式会社Piece to Peace 代表取締役
そしてキャリーミー代表でもある大澤 亮氏。

その大澤社長の話を聴いて…
近年、中小企業やスタートアップが直面する
最も大きな課題の一つは、“人材不足”であることを確信。
もちろん人手不足もあるが、“人材不足”なのだ。
“スキルや技術を有した労働者が足りていない”ということ。

例えば、今みなさんが取り組むDXはもちろん、
各部門においてその専門知識が不足していることが問題。
DX展開、広報PR(SNSの活用)、マーケティング、人事・採用、
インサイドセールス含めたいまどきの営業活動など。
変化が激しく、次から次へと新たなイノベーションが
やってくるわけだから、社内のスタッフでは
なかなか追いつかないのが実際。

いま日本の労働人口が減少する中で、
知名度の低い中小の企業にとっては、
優秀な人材を確保することがますます難しくなっているのだ。

【そこで大澤 亮代表が展開する“キャリーミー”が活躍する！】

このような現状に対処するための一つの解決策として、
“プロ人材の活用”が登場。
“プロ人材”とは、起業家やフリーランスなどが
業務委託契約で仕事を請け負う専門家を指す。
彼らは単なるスキル提供者ではなく、有名企業での豊富な経験や
特定の業界で成功を収めた経歴を持つ人材が多く、
さまざまな分野に精通している人材が豊富だという。
そんな“キャリーミー”のプロ登録者は15,000人を超えたという。

→私もマーケティングのプロだったはずなのだが、
それはひと時代前のマーケティングと言っていいだろう。
このところのSNSを活かした“デジタルマーケティング”になると
お手上げ状態。
その道のプロに学びたくなるわけだ。

【プロ人材を活用することで、いくつかのメリットが!?】

プロ人材を活用することのメリットとして…

1．経営資源を効率的に配置できる
正社員として優秀な人材を採用することは難しいものの、
業務委託であれば、必要なタイミングで
必要なスキルを持つ専門家を短期間で雇用することができる。

2．コストを抑えながら業務を遂行
この柔軟な働き方は、特に資金に余裕のない中小企業にとって、
コストを抑えながら必要な業務を遂行できる。

3．社内人材へのノウハウの共有
企業として知識やスキルの内部化を図ることも可能。
プロ人材は、その知識や経験を社内のスタッフに伝授することで、
チーム全体のスキルアップを促進することが可能。
これにより、業務の質を向上させるだけでなく、
社内での知識の蓄積と継承が進むことにもつながる。

4．外部の視点により、業務改善も可能
プロ人材は外部からの視点を持ち込むため、
業務の新しいアプローチや改善提案を行うことが可能に。
特に、DXの推進においては、最新の技術や市場動向に精通した
プロ人材の助力が不可欠。

ということで、“プロ人材”は、
あなたの会社のビジネスに技術やノウハウを取り入れ、
その効率を上げるための戦略に、大いに貢献してくれるはず。

私もいま新事業を立ち上げようと考えているわけで
“プロ人材”のチームをつくり、
効率のいいビジネスにして行こうっと！