これからの選ばれるビジネス!

これからの選ばれるビジネス!中島セイジのビジネスの達人

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ファインスピリッツキーワード

02/15
2021

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“アジリティ”が求められるから「時間を買う!」

ビジネス用語として使われることが多くなった
“アジリティ”とはスピード、素早さ、機敏性という意味。
今のビジネス界、“先手必勝”で“早い者勝ち”だ。
新しい先端技術が次から次へと開発されてきている。
それらを取り込み、いかにスピーディに次なるステージへ
あがるかが求められているということなのだ。

何故、DX(デジタルトランソフォーメーション)
が求められのか。
何故、クラウドファンディングやVC(ベンチャーキャピタル)
が注目されるのか。
などを探っていくと・・・、

1.DXに投資することとは・・・
ロボットを使い、AIを活用してデジタル化を進めることは、
人より早く、コストをかけずに効率よくパフォーマンスを
あげることにつながる。
→ 結果的に“時間を買う”ことに通ず。

2.クラウドファンディングもVCも・・・
多くの企業家がVC相手にプレゼンテーションをし、投資を促す。
通常であれば、なかなか融資を得ることも難しいテーマも、
クラウドファンディングにて先に資金調達を可能にすることができる。
→ 結果的に“時間を買う”ことに通ず。

3.M&Aも
先日も紹介したM&Aも“時間を買う”ことに通ず。

4.私が定期的に開催していた海外研修ツアーも・・・
海外の事例を日本ではまだ見えないうちに見ることで
自分達のビジネスに早く活かしていけるというわけ。
→ 結果的に“時間を買う”ことに通ず。

5.経営者の会への入会
 東京NBCという経営者の会に入会してみると
 多くの経営者との交流により、
 気づかされることもたくさんある。
経験を重ねている先達たちの知見を聞くことで
自分達のビジネスにより早く活かせるわけだ。
会費も経費もそれなりにかかるのだが・・・。
→ 結果的に“時間を買う”ことに通ず。

そして、セミナーや講演会に行くことも時間を買うことに通じている。
楽天の三木谷CEOも、鎌倉新書の清水社長もある時期
1日60万円もするセミナーに参加したという。
このセミナーからヒントを得て起業をし、
その後、“楽天”になり、“鎌倉新書”
になったという。
これも“時間を買う”ことにつながっているのだ。
すなわち、手間ヒマかけて試行錯誤する前にヒントをもらうということ。

例えば、新型コロナウィルスのワクチン開発も
世界の企業が“我先に”と開発をし、使ってもらおうと、
スピードを競い合っているのが最たる例なのだ。
これが今求められているビジネスアジリティ。

これからは「時間を買う!」という企業戦略が意味をなす時代。
それはビジネスに“アジリティ”が求められるようになったからなのだ。
“時間を買う”発想を常に意識しておこう。
淘汰される側にならないためにも!?


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“時間を買う”発想を常に意識しておこう

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01/18
2021

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“新・インサイドセールス”の時代

“インサイドセールス”ご存知だろうか?
本屋に行くと、これをタイトルにした本が何冊か出版されている。
アメリカは国土が広く、
取引先に直接訪問セールスするのは厳しいので、
電話でセールスをし、クロージングに至る電話営業が主流だった。
あらゆる方法で集まった見込み客に対して、
電話やメール、昨今ではweb会議システムで
営業活動する“内勤型”営業手法だ。
一方対称的なのは“フィールドセールス”で、
取引先をいくつもリアルに訪問し商談を掘り起こし、
契約締結を目指す、従来の“外勤型”営業だ。

インサイドセールスのメリットは、
①少人数でも成果が挙げられる
商談の時間及び移動時間の削減が可能なので
多くの人を必要としない。
②人材の有効活用
シニア人材活躍の場にもなる。
③“コンピテンシーマネージメント”の実践
④コロナ禍でも非対面なので安心

コロナ禍で、電話会議やweb会議が当たり前に行われ、
ノウハウも蓄積されてきている。
会議資料は皆で共有し、都度ブラッシュアップされていくので、
売れるしくみが集約されはじめている。

ここで具体的な営業現場の話をすると、
私がお手伝いさせていただいている“家づくりの会社”は
このコロナ禍もありコーポレートサイトや
YouTube動画をしっかり観ての
見込み顧客からの問い合わせが多くなり、
契約までが早いとのこどだ。

すなわち、
広告や地域イベントでのPRによるアプローチ
→インターネット検索からコーポレートサイト及びサイト内の動画体験
→(他社と)比較研究 & シュミレーション
→問い合わせ、
→ショールーム見学
→商談・契約
とつながり、お客様は対面でお話をする段階で
ほぼ注文を決めて来てくださっているとのことなのだ。

そこで中島流の発想展開。
広告業界では、
“AIDMAの法則”であり、“AISASの法則”というのがある。
これを中島流で進化させた“AISSA(アイッサ)の法則”という
インサイドセールスを意識したものを開発してみた。
1.Attention(認知・注意)
2.Interest(興味・関心)
3.Search(検索)
4.Study(研究・比較)
5.Action(行動)

“AISASの法則”との違いは、Sの検索のあと、
Aである“行動”に移るのではなく、
しっかり研究し、他社とも比較の“Study”から“Action”(行動)
に移るという点。

インターネットで比較が簡単にできるようになり、
他社との違いをお客様は勉強している。
(Webサイトが充実していないところは、その対象からはずれるわけだ)
そこで、大事なのが差別化のためのコーポレートサイトの充実、
SNSやYouTubeをはじめとする動画の活用なのだ。

そしてその見込み客に対して、本来のインサイドセールスにて、
Web会議システム、電話、SNSを使い
アプローチすれば、あとはクロージング至ればいいということ。
この“AISSAの法則”も取り込んだ構造を、
中島流で“新・インサイドセールス”と名付けたわけだ。


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“インサイドセールス”ご存知だろうか?

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12/28
2020

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ミレニアル時代の“世代インフラ”と“ビジネスインフラ”

先週“三ツ子の魂、百までライフスタイル”という
フレーズを久々に紹介した。
幼い頃の環境であり、経験がその後の人生に
大きく影響するという発想。
そこには時代背景も大きく作用するのだが、
その時代背景として、「どのような“インフラ”の中で育ったのか」が
重要なポイントだ。
このことを踏まえ、今回は“世代インフラ”と“ビジネスインフラ”という
言葉を新たに提案させてもらう。

昭和、戦後時代のインフラは一律だったと言っていいだろう。
実際のインフラそのものは新しい技術を取り入れ
よい方向へと変化していったが、ここで言う“インフラ”である
社会環境はほとんど変わっていなかった。

ところが、1980年後半以降、
インターネット、パソコンが登場したことで、
ビジネスが大きく変化した。
2000年以降はメガプラットフォーマーたちが出現した。
これら世代ごとの時代背景と象徴的なベースのことが
“世代インフラ”。
そしてその“世代インフラ”は結果的に
“ビジネスインフラ”となっていく。

1980年以降誕生したミレニアル世代が物心つく頃には、
ディズニーランド、ファミコン、プレステ、パソコン、
インターネットが日々の生活やビジネスに関わってきた。
1995年以降に誕生したZ世代が物心つくころには、
オンラインゲーム、YouTube、iPhone、
メガプラットフォーマーたちが現れ
コミュニュケーションはSNS中心。
こう考えると、ミレニアル世代が育った環境と
Z世代の育った環境にも違いが現れている。
すなわち、ミレニアル世代の“ドリブン”と
Z世代の“ドリブン”は違うのだ。
(ドリブンとは“駆動”のことで、価値観をベースに
どんな行動をするかということだ)

そして、これからは、メガプラットフォーマーたちは、
ビジネスの境目をなくしさらに発展をし、
AIのプラットフォームを構築したり
次なるインフラ整備をしている。
D2Cビジネスが隆盛となり、ショッピファイ、 
ネットフリックス、さらに新たな
プラットフォーマーも登場してくるだろう。
これらすべてが“次なるビジネスインフラ”となっていくのだ。

これからもっと時代が変化する。
今主導権を持とうとしているミレニアル世代や
これから活躍するZ世代の
“世代インフラ”から、世代毎の価値観や発想が垣間見え、
これからどのようなビジネスが展開されていくのかが
見えてくるわけ。

“世代インフラ”と“ビジネスインフラ”を意識して
どう自分たちのビジネスをつくりあげていくのか・・・。
誰が主導するのかを見据えていけば
これからの“ビジネスインフラ”が見えてくる。
さて、この“ビジ達”を見てくれている“あなた”はどの世代!?
まずそれを踏えないとねぇ~。

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この“ビジ達”を見てくれている“あなた”はどの世代

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12/14
2020

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2020年“ビジ達”キーワード大賞

今年も12月でもあり、ちまたでは今年の流行語大賞とか
ヒット商品アワードが展開されているわけだが・・・
ここでは私が発信したコンテンツのタイトルとか
キーワードから“ビジ達”キーワード大賞を選定してみた。
私が創ったキーワードに対して
私がランキングをするということになるのだが・・・。
ランキングは、セミナーや講演会などでの反響も含め
順位をつけてみた次第。

2020年は“YouTuber”として“ビジ達7”を展開することで、
これまで以上に多くの概念図を創り、
多くのキーワードを発信させてもらった。
あらためて2020年を振り返りながら、キーワードを紹介しよう。

第3位は[温新知故]
皆さんご存知の“温故知新”ではなく、
“新しきをたずね、自分の古さを知る”という意味で名付けた。
これは自分への戒めも込めている。
すなわち、既に自分のビジネスが通用しないことを
知らねばならない。

第2位は、[Japanese UP-cycle]
“ビジ達7”の初回のテーマがこのキーワードだった。
日本が変わらねばならないこの時期に、
“今まで”を捨てることはなく、“アップサイクル”をして
次なるステージへとあがる。そのためには何をすべきかを
語ったキーワードだ。

そして、2020年ビジ達キーワード大賞の第1位は・・・、
[サクラマス降海理論]
今までは淡水のビジネス、すなわち大海に敢えて出ずとも
陸風型のビジネスでよかったのだが、これから求められることは、
大海原に出て、地球規模でビジネス展開すること。
“日本のローカルビジネスだけでは通用しなくなる”ことを称して
ヤマメが海に降りて大きなサクラマスとなり故郷に
戻ってくることから名付けたキーワードだ。

ベスト3は以上なのだが、惜しくも入れなかったキーワードを
紹介すると・・・、
第4位、[RealアースからOn-lineアースへ]
新しい地球規模でのオンラインの時代になろうとしている。
第5位、[チャネルシフト3.0]
選び方、買い方などのチャネルが大きく変わったこと。

そして6位、7位と続くわけだが、一応紹介すると、
[すで起、未来3.0]
[NeedsソリューションからWantsソリューションへ]
[コンピテンシーマネージメント]
[データドリブンorヒューマンドリブン!?]
[グローバル市民主義]、「エコーロケーション戦略」
「超マクロ思考マトリックス」[コロナ・トランスフォーメーション]、
[商流革新2.0][Myアセットマネージメント]
[Bizパラダイムシフト75]等々・・・。
この他にもあり、全部で25個ほど創ったのだ。

こうやって眺めてみると、新しい時代の境目でもあり、
多くのキーワードを発信させてもらった感がある。
まさしく1000年に一度の“ミレニアルパラダイムシフト”が
起きているのではないかと・・・。
新しい技術が開発され、新しいビジネスが展開され、
若い世代の新しい価値観がそこに反映している。
昭和の時代のビジネスからの変革が求められているということ。

また2021年も新しいキーワードをどんどん発信していく。
このコロナ禍がそう簡単には収束しないことから
今までのキーワードをふまえながら、時代を捉え、
“ビジネスの達人”が発信されていく。
乞うご期待!

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“ビジ達”キーワード大賞を選定

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サクラマス降海理論

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温新知故

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Japanese UP-cycle

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11/16
2020

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続・JAPANESE UP-CYCLE

1年数ヶ月前に、JAPANESE UP-CYCLEとして
概念図を作り、セミナーやビジ達で発信させてもらった。
そしてこの間に、新型コロナウィルスによる
世界的脅威を体験し、結果的として、
生産性向上とDX(デジタルトランソフォーメーション)に向け
よりスピードアップさせていくこととなったのだ。

前回発信してからの1年数ヶ月の間に、
・M&Aの活性化
・DXの進化
・組織改革
が促進された背景があり、今回改めて、
“続・JAPANESE UP-CYCLE”として再考してみた。

前回も話したが、日本の人材評価は4位、生産性は28位、
アメリカの人材評価は24位、生産性は9位。
アメリカは社員250人以上の企業で働く人は49.8%。
すなわち約半分の人たちが規模の大きな企業で働いている。
ところが、日本でのその数値は12.9%。
この企業規模の違いが日本の生産性に影響しているとも言える。
そして日本の生産年齢人口は7682万人。
高齢化によりこれからは益々減少していく。
このような背景を念頭においての、“続・JAPANESE UP-CYCLE”
ということ。

1.デジタル化・オンライン化
→AI&ICTの促進 RPA化・ロボット化
2.高付加価値化
→データドリブンの活用
→アート思考、感性思考、デザイン思考の発想
3.高所得経済化
→高付加価値が実現すれば、
結果として売上額が上がり、社員の給料もあげられる
4.働き方改革
→多様性(ダイバーシティ)を活かす組織づくり
→パラレルワーカーの定着
5.組織改革
→ティール(進化型)組織の展開
マネージャーが管理せず、脱ヒエラルキー組織づくり
6.企業規模の拡大
→M&A促進、企業統合、技術統合
7.グローバル化
→1億2千万人の市場から世界の77億人市場へ
少し前に、“サクラマス降海理論”について話したが、
これからは企業規模を拡大し、
多様性を受け入れたグローバル企業となり、
地球規模でのビジネス展開が望まれる

今までこのビジ達では、この7つのベクトルについて説明し、
発信してきた。
7つの項目それぞれを意識してのビジネス展開が、
効果を生み出すと共に、
働く人たちの“やりがい”と“高所得化”を実現し、
ひいては、日本の生産性向上につながり、
日本経済も再び活性化に向かう。
生産年齢人口が減少している課題に対しても
対応可能となってゆくのだ。

“生産性の向上”と“デジタルトランソフォーメーション”の実現
イコールこの“JAPANESE UP-CYCLE”とうことなのだ。

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これぞ“JAPANESE UP-CYCLE”

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