ランキング1位はインド、2番目は中国。
そして日本は12位だという。
もう分かった人も多いと思うが、世界人口のランキングである。

世界の人口は増加が続いている。
2024年版の国連人口推計によれば、
世界人口は2024年7月には約81億6,200万人となったという。
ランキング世界1位は約14.5億人でインド、
2位は中国で14.3億人、
3位はアメリカで3.4億人、
日本は12位で1億2260万人だという。

世界の平均年齢も年々上昇が続いていて
最新の国連人口推計によれば、
2024年の世界全体の平均年齢（中央値）は30.6歳。
2019年の世界の平均年齢は29.3歳だったことから、
この5年間で世界の平均年齢は約1.3歳上昇したことになる。
そして2025年以降も世界の平均年齢は年々上昇していくという。


【注目したいのは、世界の平均年齢と日本の平均年齢差?!】

日本の平均年齢は何と49.9歳で先進国の中では最高齢である。
ところが世界の平均年齢は30.6歳。
なんとその差、19.3歳である。

すなわち世界は、ミレニアル世代でありZ世代を中心に
その社会が構成され動いているというのに、
日本はその平均年齢が約50歳ということで、
まだ団塊ジュニア世代が中心に社会が動いているわけだ。

この19.3歳の差は、すべてが加速する時代には
さまざまな場面において後手を踏む可能性が大きい。
その発想も展開も決断も、
少し遅れ気味になる可能性が大ということ。

日本が抱える高齢化の問題は、
社会全体の変革や新たなアイデアの創出において課題となる。

人口が14億人を超えている中国の平均年齢は40.2歳。
アメリカは38.9歳。
この2カ国と比べても約10歳の差が…
世界1位のインドの平均年齢は、なんと29.8歳。
日本とは約20歳の差である。


【ということで、“Change Leaders!”】

今後の社会を創りあげるための発想や決断は、
ミレニアル世代でありZ世代に任せていかないと
日本はさまざまな意味で遅れをとると思うのだが…。

私たちのこれからのビジネス発想であり展開も
どんどん若い世代に任せていかないと、
日本が今後のビジネスのイニシアチブを取ることは
できないと思うわけだ。

ここで考えるべきは、若い世代の力をどのように引き出し、
活用するかという点。
特に、彼らはデジタル技術に精通し、
グローバルな視点を持つ世代であり、
その特性を活かして変革を促進することができる。

企業や組織は、若いリーダーを積極的に登用し、
意思決定の場に多様な視点を取り入れることで、
新しい価値を創出する力強い動きを見せることができるはず。

このプロセスは、若者に対する信頼と期待を示すものであり、
結果として彼らがイノベーションを牽引する存在と
なることを促すことになる。
結論として、我々は“Change Leaders!”をテーマに掲げ、
若い世代に変革の主体としての役割を与えることを期待する。

とにかくここは、次なる世代に“Change Leaders!”。

先に“時間を買う”をテーマに
“Business Agirity”という概念を展開し、
すべてが加速する時代であり
“タイパ時代”のビジネスについて発信した。

いま求められる“アジリティ経営”とは、
経営や組織運営において素早く対応できる機敏性が重要ということ。
VUCAと呼ばれる不透明で変化の早い時代の中で、
経営や組織として意思決定のスピードの速さ、
そして効率的で質の高い事業展開が求められている。

令和のビジネスにおいては、コスパも重要だが、
“タイパ(タイムパフォーマンス)”の方が重要視されている。

このところ発信した「プロ人材」の活用は、
中小企業の“アジリティ経営”の実践には、重要なアプローチ。

【1】低コストでの優秀な人材の確保
【2】迅速な採用
【3】雇用リスクの軽減
【4】ノウハウの共有化
【5】新しい分野への対応
など…

そして何と言っても、高いレベルの知見と戦略を提案し
市場の変化や新たな要求に、
効率的で適切な戦略やプロセスを素早く展開できることに。

このすべてが加速する時代において
企業にはなくてはならない要素ということ。


【“アジリティ経営”に欠かせない、DXとリスキリング！】

また、“アジリティ経営”の推進にはDXの促進が不可欠。
IT技術を活用して業務プロセスを効率化し、
データを基にした意思決定を可能にすることで、
さらなる迅速化と高品質化を実現できる。

そして、DXの推進にも関係する“リスキリング”の奨励。
社員自らが新しいスキルを習得し、
変化に適応する力を養うことで、
組織全体でアジリティを高めていくことが可能となる。

この“リスキリング”は、
会社にとっての“アジリティ”だけではなく、
スタッフのキャリアディベロップメント(キャリア開発)にも貢献し、
エンゲージメントの高揚にも貢献することとなる。

これからのビジネスでは、“時間を資源”としてとらえ、
どれだけ効率よく成果を生み出せるかが決定的な要素となる。
“アジリティ経営”を軸に、プロ人材の活用、DXの導入、
そしてリスキリングを戦略的に進めることで、
中小企業であったとしても、不確実な時代を乗り越え、
持続的な成長を実現できるということ。

この令和のビジネスにおいては、自社のビジョンを明確にして
さまざまな情報収集の窓口を持ち、
ビジョンの実践に向けての“経営的デシジョン”を
次から次へとしていかないことには、
“アジリティ経営”は実践できない。

今回のテーマは、ビジネスシーンにおける“コーチング”。
オフィスの日常にありそうな会話から。

上司→例のイベント、集客が70%だって?!
どうしてそうなったんだ。
部下→Aの動きが遅くて
上司→そこを君がフォローしていかなくちゃ。
部下→実はBさんの手配ミスも重なって…
上司→君はそうやっていつも人のせいにする。
部下→そんな、課長が理由を聞くんで答えただけですよ。
上司→ほら、今だって私のせいにしてるじゃないか…
↓ ↓ ↓

このやり取りを聴いていると、
上司と部下との関係もよくない方向に向かっているし、
今後のイベントの集客も上手くいかないように
思えてしまうわけだが…
この事例のテーマは“人のせいにする部下への対応”。
［（株）コーチ・エイ シニアエグゼクティブ・コーチ監修］

【コーチングによる改善例】
上司→ 例のイベント、集客が70%だって?!
どうしてそうなったのか、原因はなんだと思う？
部下→そうですね。A君の動きが遅くて…。
上司→そうか。具体的にはどんなふうに？
部下→チームメンバーへの指示が遅かったですね。
上司→なるほど。他に考えられる要因は？
部下→Bさんの印刷物の手配ミスで、
案内の発送が遅れたのも要因と思われます。
上司→なるほど。今回のことを踏まえて
君自身が今後に活かしたいことはあるかい？
部下→A君には頻繁に声をかけること、
また、全体の進捗管理をまめに行うことです。
上司→そうだね。次はうまくいくようにしっかり頼むよ。
部下→はい、わかりました。

いかがだろうか？
上司の投げかけ次第で、部下からの返答も変わってくるし
今後への対応も違ってくるということ。

ポイント1
→相手を責めずに、原因分析させる
“うまくいかなかったこと”について冷静に振り返らせるには、
上司が冷静であることを伝える必要がある。
何のために何を聞きたいのかを明確にし、
相手の漠然とした答えをなるべく具体的にさせていく。

ポイント2
→過去から未来に意識を向けることで気楽にさせる
“今後に活かしたいこと”という表現を用いることで、
過去の失敗を責めるのではなく、
これから先のことに目を向けているのだということを示す。
そして自分のことについても冷静に振り返らせる。

ポイント3
→期待感を伝える
誰でも上司から“頼られている”と感じる時は、力を発揮できる。
責任を持て、自責で考えろというより、
そうせざるを得ない環境の中で、自分がどのような動きを
とればよいのかを一緒に考えていくプロセスこそが、
責任感の醸成につながる。

“人的資本経営”“ピープルマネジメント”など
“企業中心社会”から“個人中心社会”へのパラダイムシフトのとき。
これまでの"全社員一律人事”から
“個別社員最適人事”へのパワーシフトでもある。
だから令和のビジネスにおけるマネジメントには、
このコーチング的マネジメントがいかに重要かということ。

うんうん、私ももっと“コーチング”を学ばなくては！

先日、ビジネスイノベーションのゲストとして登場してくれた
株式会社Piece to Peace 代表取締役
そしてキャリーミー代表でもある大澤 亮氏。

その大澤社長の話を聴いて…
近年、中小企業やスタートアップが直面する
最も大きな課題の一つは、“人材不足”であることを確信。
もちろん人手不足もあるが、“人材不足”なのだ。
“スキルや技術を有した労働者が足りていない”ということ。

例えば、今みなさんが取り組むDXはもちろん、
各部門においてその専門知識が不足していることが問題。
DX展開、広報PR(SNSの活用)、マーケティング、人事・採用、
インサイドセールス含めたいまどきの営業活動など。
変化が激しく、次から次へと新たなイノベーションが
やってくるわけだから、社内のスタッフでは
なかなか追いつかないのが実際。

いま日本の労働人口が減少する中で、
知名度の低い中小の企業にとっては、
優秀な人材を確保することがますます難しくなっているのだ。

【そこで大澤 亮代表が展開する“キャリーミー”が活躍する！】

このような現状に対処するための一つの解決策として、
“プロ人材の活用”が登場。
“プロ人材”とは、起業家やフリーランスなどが
業務委託契約で仕事を請け負う専門家を指す。
彼らは単なるスキル提供者ではなく、有名企業での豊富な経験や
特定の業界で成功を収めた経歴を持つ人材が多く、
さまざまな分野に精通している人材が豊富だという。
そんな“キャリーミー”のプロ登録者は15,000人を超えたという。

→私もマーケティングのプロだったはずなのだが、
それはひと時代前のマーケティングと言っていいだろう。
このところのSNSを活かした“デジタルマーケティング”になると
お手上げ状態。
その道のプロに学びたくなるわけだ。

【プロ人材を活用することで、いくつかのメリットが!?】

プロ人材を活用することのメリットとして…

1．経営資源を効率的に配置できる
正社員として優秀な人材を採用することは難しいものの、
業務委託であれば、必要なタイミングで
必要なスキルを持つ専門家を短期間で雇用することができる。

2．コストを抑えながら業務を遂行
この柔軟な働き方は、特に資金に余裕のない中小企業にとって、
コストを抑えながら必要な業務を遂行できる。

3．社内人材へのノウハウの共有
企業として知識やスキルの内部化を図ることも可能。
プロ人材は、その知識や経験を社内のスタッフに伝授することで、
チーム全体のスキルアップを促進することが可能。
これにより、業務の質を向上させるだけでなく、
社内での知識の蓄積と継承が進むことにもつながる。

4．外部の視点により、業務改善も可能
プロ人材は外部からの視点を持ち込むため、
業務の新しいアプローチや改善提案を行うことが可能に。
特に、DXの推進においては、最新の技術や市場動向に精通した
プロ人材の助力が不可欠。

ということで、“プロ人材”は、
あなたの会社のビジネスに技術やノウハウを取り入れ、
その効率を上げるための戦略に、大いに貢献してくれるはず。

私もいま新事業を立ち上げようと考えているわけで
“プロ人材”のチームをつくり、
効率のいいビジネスにして行こうっと！