『科学的根拠に基づく最高の勉強法』なる本を手にした。
“勉強する”という行為の中で、どのようなプロセスが
より長期的な記憶形成に効果的であり、
どのようなプロセスが効果的ではないのかを考察するという。

私たちがこれまで繰り返してきた
勉強法はそのほとんどが効果が高いわけではないのだと。

◆繰り返し読んでも効果は高くない

◆ノートに書き写しても効果は高くない

◆ハイライトやラインを引いても効果は高くない

◆それぞれの好みの学習スタイルに合わせても効果は高くない

(え～これまでやってきたことを全否定している?!)


現代では、勉強法に関して
科学的な知見が蓄積されてきているにもかかわらず、
いまだにそうした情報が社会で広く共有されていない。
そして、不思議なことに今の義務教育では、
勉強すべき内容は教えるが
どうしたら効果の高い勉強ができるかは教えてくれていないという。


【より効果的なのは“アクティブリコール”！】

先程の私たちがずーっと繰り返してきた勉強法を否定して
打ち出した勉強法は“アクティブリコール”。

「active（能動的）にrecall（思い出す）」という意味で、
何かを記憶するときに単なる丸暗記で終わらせず、
使いながら思い出して定着させる学習法のこと。

簡単に言えばアクティブリコールとは…
勉強したことや覚えたいことを
能動的に思い出すこと、記憶から引き出すこと。

例えば英単語のリスト、教科書の章や段落、新聞や本など
覚えたい情報をまず読む。
その後、その情報を見ないで、覚えたい内容を白い紙に
できるだけ書き出していく。

その際のポイントは、元の情報を見ない、
つまり記憶の手掛かりがない状態で、
頑張って記憶から内容を引き出すこと。

従って学習者がしたことは、
“学んだ内容をただ紙にできるだけ書き出す”
“パソコンにできるだけ打ち出す”
というとてもシンプルなもの。


【35年前には証明されていた“アクティブリコール”効果】

「え～だったら早く教えて欲しかった！」
と思っている人は私だけではないだろう。

実は、これまでの学習に関する数多くの研究から、
何かを記憶するためには、それを積極的に思い出す作業や、
脳みそから頑張って取り出す作業こそが、
決定的に重要だということが明らかになっていたのだ。

→35年前(1989年)に発表された研究結果にも
すでにこのことは証明されていたという。

なのに、その効果的な学習方法を
誰も教えてくれていなかったということ。

ちなみに、覚えにくい内容や難しい内容の場合、
ブツブツ呟いたり、声に出しながら書く方が
情報をただ黙読するより記憶に残ることが分かっている。

→“プロダクション効果”という。
(これは時々やっているかも?!)

とにかく従来の学習方法、例えば繰り返して読むことや
ノートに書き写すといった学び方は
それほど効果が高くないことにガッカリ。
この本にも重要なところには蛍光ペンを入れたのに…
これは印としては意味があるわけだけど。

できれば“アクティブリコール”は、
私が小学校に入る63年前に知りたかった！

2024年の東京都知事選挙は、盛り上がった。
そう、前安芸高田市長の石丸伸二氏が立候補したからだ。

安芸高田市の市政を変え、給食費無料化や教育現場の改善など
市民に寄り添った施策も実施しつつ、
市の財政赤字からの脱却を果たした。

旧体制の考え方で停滞にあぐらを書いていた市議会と戦い、
議会と首長という二限代表制としてあるべき議論を推進しつつ、
着実に成果を上げた。
多くの方々がこのプロセスをYouTubeを通じて観たはず。

安芸高田市の公式YouTube登録者数は、
なんと20万人を超し自治体ナンバー1だという。
(このSNSの使い方は、これまでにない政治のオープン化！)

この都知事選に立候補する少し前に
東京NBCと安芸高田市による“包括連携協定”を結ぶこととなり、
私もその締結記念対談のファシリを手伝わせてもらったのだ。

◆石丸伸二市長が語る、包括連携協定締結の理由
https://youtu.be/P2F4kCxrDe8?si=KltPzsZMyd-sZ3mX

ということで、石丸氏とは
何度かやり取りさせていただいていることで
その人となりであり、
ミレニアル世代としてのこれからへの責任、
そして発想の根本もある程度理解させてもらっていたということ。
(これからは未来を見据えた地球規模での発想が重要で、
ミレニアル世代くらいの若きリーダーが求められている！)


【石丸伸二流、日本の人口危機への警鐘】

(『シン・日本列島改造論』解説より)
石丸伸二は語る“このままでは、日本は死ぬ！”と。
この日本の危機感を共有し、
一人一人が政治に関心を持ち、動き出そうと。

彼が危惧する危機感は、人口減少。
このままでは日本の人口は1300万人減る。
“国土の長期展望”中間とりまとめ概要によると、
現状12,693万人から、2030年には11,522万人、
2050年には9,515万人と大幅な減少が予測されている。
20年で1300万人、人口が減少する。

すなわち十人に一人が、あなたの隣から消えてしまうこと。
この減少は止められないのか。
1300万人、人口が減れば、何が起こるのか。
この減少にはどういう意味があるのか。
そして、そうなってしまわないためには、
日本をどうすればいいのか。

間違いなく言えるのは、地方から衰退が始まるということ。
そして、若い人口が20年で4割も減る。
人口戦略会議の報告によれば、
46都道府県の多くが消滅に向かっている。
地方の衰退は東京都の衰退につながり、日本の衰退につながる。

そこをなんとかするためには、
一番大きな力を持つ東京都から動かす必要がある。
そのためには、東京都と他の道府県知事との緊密な連携が必要。
弱いものが集まっても何も進められない。
一番強い東京都が推進せねばならない。


【自治体にも“アジリティマネジメント”が求められている！】

自治体のクビ長に求められる
“住みたいまち、訪れたいまち”へ向けての
“アジリティマネジメント”
すなわち、“迅速なまちづくり経営”である。

日本には約1700の地方自治体が存在し、
その多くが人口減少や高齢化といった深刻な課題に直面している。
私たちのビジネスも“時間を買う”をテーマに
“ビジネスアジリティ”の大切さ発信してきたが、
1700を超す地方自治体も一緒。

2050年までに存続の危機にある自治体は40%と言われている。
存続のためには、意味ある施策をあれこれ展開し、
他の自治体より魅力あるまちとして発信することが大切なのだ。