01「by R」
- ■ 日本発のファッションブランドを楽天が支援
- ■ 日本のデザイナーズファッションを世界に発信
日本発のファッションブランドを楽天が支援するプロジェクト『by R（バイアール）』が話題を呼んでいる。これは楽天が日本発のブランドを支援し、若手デザイナーの活躍の場を広げ、日本のデザイナーズファッションを世界に発信することが目的だ。
「Rakuten Fashion Week TOKYO 2021 S/S」では感染症予防の観点から、会期中に開催する多くのファッションショーが無観客または観客の数を絞って実施されるという。楽天は10月12日に「doublet」の、10月16日に「FACETASM」のファッションショーを開催し、その企画・実行を支援するほか、ファッション通販サイト「Rakuten Fashion」においてファッションショーの映像を配信する。配信映像は誰でも閲覧が可能で、ブランドのさらなる認知向上に貢献することを目指しているという。日本のファッション業界活性化のため、「by R」の今後に期待したい。
【参考URL】
https://news.mynavi.jp/article/20200928-1350598/
02「オンライン運動会」
- ■ Web会議システムを通じて参加できるバーチャル運動会
- ■ リモート勤務のコミュニケーション不足を解消
新型コロナウイルス感染症の影響で、リモートワークを行う企業が増えている。そんな中、社員のコミュニケーションツールとして注目されているのが『オンライン運動会』だ。
これは、自宅にいながらWeb会議システムを通じて参加できる、バーチャル運動会のこと。Web会議システムがあれば誰でも、どこからでも参加が可能。体を動かす競技はもちろん、オンラインならではの映像やAR を使った競技など、コミュニケーションを活性化させる様々な競技が用意されているという。社員だけでなく、その家族なども参加できる「オンライン運動会」。リモートで社員間のコミュニケーションが不足する中、このようなサービスの需要は高まっていきそうだ。
【参考URL】
https://undoukai.co.jp/online_undoukai.html
03「貼るマスク」
- ■ 耳にかける紐がなく、顔にシールで貼るマスク
- ■ 皮膚への負担が少ない医療用の両面テープを使用
接客業の中でも、相手と近い距離でコミュニケーションせざるを得ない美容院。そこで、新型コロナウイルス感染症の対策として開発されたのが『貼るマスク』だ。
これは耳にかける紐がなく、顔に貼るだけで飛沫を防止できるマスクのこと。「貼るマスク」には2つのタイプがある。客が持参したマスクを不織布のポケットにはめて使うタイプと、素材が半透明で顔が透けて見えるタイプだ。どちらも裏面には、皮膚への負担が少ない医療用の両面テープが取り付けられている。耳にかける紐がないため、シャンプーの際に紐が濡れたり、パーマやカラーリングで汚れたりすることがないという。今後「貼るマスク」のように、それぞれの事情や状況に応じた新たな製品が生まれてくることに期待したい。
【参考URL】
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200928/k10012634301000.html?utm_int=all_side_ranking-access_003
04「SHIBUYA BASE」
- ■ ショールーム機能に特化した店舗
- ■ ネット通販全盛期でも、顧客との接点づくりは必要
今やネット通販が当然となり、店舗での買い物より馴染み深いものになりつつある。そんな状況下で、商業施設を展開する丸井が打ち出した新たな戦略が、ショールーム機能に特化した店舗『SHIBUYA BASE』の展開だ。
丸井は以前からモノを仕入れて売る百貨店型ビジネスモデルからの脱却をはかっており、その答えの一つが、店舗の役割を「体験する場所」へ転換することだったという。「SHIBUYA BASE」のテナントは主にD2Cブランドで、試着などサービスの疑似体験を通じ、顧客との接点をつくるリアル店舗が運営されている。D2Cブランドはメガネや靴など、ニッチな商品を展開するケースが多い。丸井はこういったニーズを捉えたD2Cブランドを囲い込み、商業施設をバラエティ豊かにすることを狙っているという。リアル店舗の新たなあり方として、これからの展開に注視していきたい。
【参考URL】
https://thebase.in/shibuyabase
05「データドリブン」
- ■ データを基準にした企業経営の意思決定
- ■ 顧客ニーズの複雑化などが背景に
従来の企業運営は、企業や経営者自身に蓄積された経験をもとに、判断を下すことが常だった。だが近年、企業運営のために必要な意思決定を、データを元に下し実行する『データドリブン』という手法が注目されている。
その背景として挙げられるのは、顧客のニーズなどの複雑化だ。インターネットの普及などにより、消費者のライフスタイルは以前と比較できないほど多様化し、変化の速度も上がっている。従来の経験による経営判断では、内容や速度において対応しきれなくなってきており、これを解決するのが「データ」の活用だという。たとえば、Web上のデータを解析すれば、ユーザーごとの利用環境、興味・関心をリアルタイムで把握でき、それに応じたマーケティングも可能になる。これからの企業運営のキーワードとなることは間違いないだろう。
【参考URL】
https://www.storage-channel.jp/blog/what-is-data-driven.html
06「デジタル庁」
- ■ 行政のデジタル化を推進する機関
- ■ マイナンバーカードで個人情報を集約化する見込み
先進IT技術が広がっているように見える日本でも、行政のデジタル化については整備されていない部分が多い。その現状を改善すべく発表されたのが菅政権発足後の改革のひとつ、各省庁のデジタル化を推進する機関『デジタル庁』の設置だ。
施策としてはマイナンバーカードの普及を推進し、健康保険証や免許証など様々な規格の統合や、民間部門対応として企業のデジタル化の促進、インフラシステムの共通化なども見込んでいるという。また、個人情報や重要産業データなどの安全性を保つという意味でも「デジタル庁」は重要な役割を担っている。これらを浸透させていくには、個々人や各企業もデジタル施策にいち早く対応していく必要がありそうだ。
【参考URL】
https://cubeglb.com/media/2020/09/23/digital_estonia/
07「#ドリトスわさび」
- ■ ブラジル版ドリトスの新フレーバー
- ■ 日本へのリスペクトを込めて作られたCMが話題
いまや日本独自の食や文化は世界中で愛され、発信されつつある。そんな中、スナック菓子「ドリトス」の新CMが話題を呼んでいる。
それは、全編日本語で製作されたブラジル版ドリトス「わさび」味のCM。日本の怪獣映画やアニメをイメージしたようなどこか懐かしい映像作品で、わさびの大胆な味わいを表現すると同時に、原産国日本へのリスペクトを込めてCMを製作したのだという。さらにツイッターでは、『#ドリトスわさび』でツイートすると絵文字が表示されるキャンペーンも相まって、トレンド入りを果たした。海外でもジャパニーズカルチャーが拡大していることが大いに実感できる、好事例といえるだろう。
【参考URL】
https://www.j-cast.com/2020/09/28395351.html?p=all
