01「おにぎらず」
- ■ “にぎらない”おにぎり登場！
- ■ 作りやすく、食べやすいと評判
塩を振った手でご飯を握るだけのおにぎりは、手軽に作れる国民食だ。しかし、そんなおにぎりが新たな進化を遂げたと話題になっている。
それが『おにぎらず』だ。これは、海苔にご飯を広げ、それを折りたたんでつくるおにぎりのこと。通常よりもたくさん具財を挟むことができ、サンドイッチのような見た目になるのが特徴だ。また、温かいご飯を直接手で触らないため、汚れない上にやけどをするリスクも低く、小さな子供でも作りやすいと子供を持つ家庭を中心に人気が高まっているという。おにぎりを“にぎらない”というような、逆転の発想で進化させ、新たな需要を生む手法は、今後、他の定番モノにも派生しそうだ。
02「188」
- ■ 3桁の電話番号が新加入
- ■ 高齢者でもアクセスし易い
「110」や「119」などのように、緊急時に誰もがかけられる3桁の電話番号。そんな便利で覚え易い番号サービスに新しいものが追加されることが決定した。消費者ホットラインにかかる『188』もそのひとつ。
これは、消費者ホットラインの電話番号を10桁から3桁に変更したもの。変更の理由は、近年、特に高齢者を狙い金銭を騙し取る犯罪や悪質な訪問販売が目立つ。その結果、消費者庁にかかってくる電話の多くが高齢者なのだ。そうした背景を加味して、短くて同じ数字が並んでいる方が便利だろうということ。3月中に正式決定運用は夏ごろからを予定しているそうだ。もしもの時のダイヤルとして、有効に活用されることを期待したい。
03「同性カップル証明書」
- ■ 結婚に相当する関係を示す証明書
- ■ 結婚の自由化に向けた一歩
先進国の中には、すでに同性カップルの婚姻を法的に認めている国が存在する。日本では現在、同性同士の婚姻は認められていないため、養子縁組を代替にしたりしていたようだが、朗報が訪れた。渋谷区が『同性カップル証明書』を発行することを表明したからだ。
この証明書は、成人の同性カップル向けに対し、結婚に相当する関係を証明してくれるもの。“同性婚”が認められたわけではないが、同性をパートナーとして認める制度が何もなかった日本の現状からすると、大きく変化した部分だ。同性愛者の権利と人権を守るための大いなる一歩として、渋谷区以外でも検討が進められている。日本の法整備にも影響を与えると考えられている同性カップル証明書は、どのように活用されていくのか注目されている。
04「PTPS」
- ■ 公共交通車両がよりスムーズに走行可能
- ■ 信号機をコントロール
乗客だったら、「バスがなかなか来ない」「道路が混んで遅刻した」という思いをしたことがある人は少なくないだろう。2020年の東京オリンピックを前に、そんなストレスを解消してくれる『PTPS（Public Transportation Priority System）』が注目されている。
これは、高度交通管制システムの一種で、バスなどの公共車両が滞りなく走行できるようにするシステムのこと。道路に設置されたセンサーに公共車両が感知されると、管制センターに情報が発信され、遠隔で信号機の点灯時間が公共車両に有利な間隔に変更される。基本的に、公共車両以外の車がそのレーンを通過することは許されないため、バスなどの到着時刻がより正確になるのだ。こうしたシステムを上手に取り入れ、東京オリンピックでは、観光客の方々がスムーズな移動をしている姿が目に浮かぶようだ。
05「健康経営」
- ■ 従業員の健康増進が経営課題
- ■ 会社の生産性向上を目指す
将来的な労働人口の減少に伴い、企業の自社従業員への健康配慮の必要性が高まっている。だからこそ従業員の健康促進を重視して、体調管理を経営課題として捉える取り組みが近年、注目されている。それが『健康経営』だ。
企業がどんな目標を掲げようとも、従業員が心身ともに健康でなければ、達成することはなかなか難しい。そういった考えから、日本においても生産性の向上を目指して健康経営を目指す企業が増えている。例えば、現役世代の疾病予防を図るために、従業員だけでなく被扶養者も含めた特定健診・特定保健指導が義務化する取り組みなどがある。経営の柱となるのは、利益の追求だけではなく、しっかりと「人」に焦点をあてるべき時代が近づいているのかもしれない。
06「イスラミックステート」
- ■ 「イスラム国」の名称に議論
- ■ 名称による偏見を防止
これまで、「イスラム国」と呼ばれてきた過激派組織の名称に対して、 「イスラム教徒への偏見を呼ぶ」などの議論が勃発している。こうした偏見を避けるため、NHK（日本放送協会）は、今後彼らの名称を『イスラミックステート』とすることを発表した。
これは米国で使われている「イスラム国」の名称を持ち込んだものだが、この他にも別媒体では「ISIL」「ISIS」など、「イスラム」「国」という言葉を使わずに表記するための名称が多数存在する。過激派組織による行動が世界中で報道される一方で、一般のイスラム教徒が偏見により迫害を受けている現実がある。こうした状況を打破する一手となるか。単なる言葉狩りに終わらないよう、見守る姿勢が問われている。
07「空き家ビジネス」
- ■ 空き家増加中の日本を守る
- ■ 負の資産からビジネス？
少子高齢化とともに増加し続ける空き家。空き家が増加することで犯罪率が上昇し、地域平和を脅かす材料にもなりかねないとの懸念が高まっている。
そこで、空き家とその権利者を対象としたビジネス『空き家ビジネス』が広がりを見せているのだ。たとえば、親の家を相続したが、子どもはそこに住むことができない場合。警備会社が定期的に見回りを行うサービスがあり、資産価値を守るとともに、防犯上大きな役割を果たしているという。また、被相続者がいない場合には、家の権利は自治体に移ることが多い。こうした家を格安で貸し出すサービスが、防犯と地域の過疎化防止の観点から各地で活性化しつつある。負の遺産とみなされがちな空き家が、新たなビジネスチャンスとなりうるか。要注目だ。
