これからの選ばれるビジネス!

これからの選ばれるビジネス!中島セイジのビジネスの達人

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時流度チェック

01「HAL」

  • ■ 重介護解消へ
  • ■ 次代の医療を担うサイボーグ型ロボット

「寝たきり」などの重介護の問題を解決したい。そんな思いから製作され、新医療機器として薬事承認申請された『HAL(R)(Hybrid Assistive Limb(R))』が注目を浴びている。
これは、身体機能を改善・補助・拡張することができる世界初のサイボーグ型ロボットのこと。通常、脳から出された動作信号はその運動に適切な筋肉へと送られるのだが、HALはそれを受信・認識して筋肉を補助する。また、脳・神経系への運動学習を促すシステムで身体や生理機能を向上させていくという。これにより、筋ジストロフィーやALSなどの希少性難治性の神経病の治療だけでなく、介護者の肉体的サポートにも役立つと期待されている。また、医療に限らず、災害時への活用も見込まれており、今後のHALの活躍が多くの業界で見られそうだ。

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02「ワトソン」

  • ■ IBMが開発した人工知能
  • ■ 自然言語を理解し、論理的な思考を持つ

SFの世界のように、あらゆる質問に答えてくれる人工知能。夢だった未来が現実になろうとしている。考えるテクノロジーとして開発された『ワトソン』が、この春から三井住友銀行のコールセンターで受け答えを担当することになったのだ。
IBMが開発した人工知能「ワトソン」は人の言語を理解し、経験と読み込んだ膨大なデータから答えを導き出し、2011年のクイズ番組で最も多くの賞金を獲得した人工知能としても知られている。一問一答のクイズ番組と違い、人間の発する質問にある曖昧な領域に対しても、単なる「正しい答え」ではなく、あらゆる可能性の中から最適な回答を導ける能力が買われ、今回の採用に結びついたのだ。近い将来、人工知能が優秀な「お客様対応係」として活躍する日が訪れるかもしれない。

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03「先制医療」

  • ■ 対処ではなく先制
  • ■ 医学界が注目

超高齢社会では、疾患を抱えている人が増える中で、先手を打って対策する『先制医療』の必要性が出てきた。先制医療とは、病気になる前に先制して対策することで、病気の発症自体を押さえ込む新しい発想のこと。たとえば、簡易検査などで、ある病気になり易い体質と解析結果が出た場合、病気になる前に対策ができるという。
医学界でも大きな注目を集めており、4月に行われる日本医学会総会でもメインテーマのひとつになるそうだ。現在、先制医療をビジネスに落とし込む動きも出てきており、健康機器メーカーとメガネ製造・販売メーカーが手を組み、商品開発に着手しているという。これまでの対症(療法)から先制に転換していくことで、より健やかな生活を手に入れることができるのかもしれない。

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04「ハリルホジッチ」

  • ■ 名将が日本代表監督に就任
  • ■ サッカー界きっての戦術家

2015年アジア杯の大敗を受けて、日本サッカー協会は大きな舵を切った。昨年のブラジルワールドカップで、優勝国のドイツ代表と激戦を繰り広げ、決勝トーナメントに初進出したアルジェリア代表の監督『ハリルホジッチ』が、ロシアワールドカップ出場権獲得を請け負い、日本代表監督に就任したのだ。
彼は、かつて旧ユーゴスラビア代表でFWとして活躍し、フランスリーグで得点王に2度も輝いた名選手。また監督としては、弱小チームを鍛え上げ、優勝戦線に常に押し上げるほどの手腕の持ち主。特徴は、対戦相手に応じて様々な戦術を持ち寄り、ハードワークと規律を重んじ、スター選手であっても特別扱いしない点だ。あくまで現場意見第一の監督なため、選手からの人望は常に厚いことも多く報じられており、コミュニケーションの点でも期待が持てる。まずは、ワールドカップ出場権を獲得し、本大会で過去最高の結果に期待したい。

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05「AIIB」

  • ■ 中国提唱の国際金融機関
  • ■ 米対中の構図に注目

中国主導の国際開発金融機関『AIIB(アジアインフラ投資銀行)』にまつわる動きに注目が集まっている。国際開発金融機関とは、資金を拠出する先進国と、融資を受ける途上国との集まりからなる銀行のようなもの。
これまで、アジアでは日米が主導するアジア開発銀行(ADB)が主導権を握っていたが、アジアにおけるインフラ整備の需要に応えるため、そして米国の影響力抑制のため、中国が設立を提唱したのだ。日米は透明性が確保されていないとの懸念を示し反対したが、独・仏などのEU諸国、イギリス、韓国などの有力国が今年3月中の締切に「駆け込み」で参加を表明したことで、これまでの勢力図が崩れることが予想されている。2015 年中の業務開始を目指すAIIB。アジアにおける勢力図の変化に注目だ。

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06「防災井戸」

  • ■ 首都直下型地震に備える
  • ■ マンションの付加価値としても

いつ起こってもおかしくないと言われている首都直下型大地震。その備えとして、水道管破損の際に水を確保するための井戸『防災井戸』が注目されている。これまで、集合住宅などには貯水槽の設置が義務付けられてきた。しかし、より新鮮な水を安定供給する手段として防災井戸を設置する集合住宅・自治体が増えているのだ。
優れた水質の防災井戸を持つ不動産は、それだけ需要が高まるため、近年は高層マンションの付加価値の一つとして、防災井戸の有無が問われることもあるという。一方で、井戸の過剰設置には地盤沈下・水量低下などの問題も伴う。地域の安全と個人の利益の両立を図れるか。防災井戸の普及に、両面から注目が集まる。

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07「イエローコーナー」

  • ■ 世界的なアート写真の小売店
  • ■ 3社合弁で新市場に挑戦

世界の大手が手を組み、新しいビジネスが誕生する。「TSUTAYA」を展開する「CCC=カルチュア・コンビニエンス・クラブ」と写真素材販売を手がける「アマナ」と、欧米を中心に拡大を続けるアート写真分野専門の小売店『イエローコーナー』が日本で合弁会社を設立するのだ。
日本でアート作品を買うことは耳慣れないものだが、7,000円程度の低価格なアート写真を中心に、高価格が原因でアート写真を買わなかった層をターゲットにしたビジネスとして人気を博している。日本ではまず、店舗展開を「CCC」が担当し、アート事業を「アマナ」が担当するという。アート写真の一般化という、日本に馴染みがない市場に新しい風を送り込むことができるのか、今後の発展に期待が集まっている。

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