01「全固体電池」
- ■ 電池の中の電解質が固体になっている電池
- ■ 脱炭素社会実現の鍵
脱炭素社会の実現に向けて、日本が開発に力を入れている『全固体電池』。これは、電気をためたり放出したりするための電解質が固体になっている電池のこと。エネルギーの密度を3倍に増やせることから、リチウムイオン電池に代わる次世代の電池として期待されている。一方で、充電時間は3分の1に短縮でき、コストも抑えられるというメリットもあるという。
国内で排出される二酸化炭素のうち、2割近くは自動車を中心とする運輸関係が占めているため、脱炭素社会の実現には電動車への移行が欠かせない。リチウムイオン電池の電動車は走行距離に限界があり、価格も高くなる傾向がある。こうした弱点を克服した「全固体電池」が実用化できれば、電動車の普及に弾みがつくと見込まれている。できるだけ早く実用化し、日本の成長産業になることを期待したい。
【参考URL】
https://www3.nhk.or.jp/news/special/sakusakukeizai/articles/20210303.html
02「オールジェンダートイレ」
- ■ ジェンダーに関係なくすべての人が使えるトイレ
- ■ 個室のブースでプライバシーを確保
国際基督教大学（ICU）に、『オールジェンダートイレ』が設置され話題を呼んでいる。これは、セクシュアルマイノリティの学生たちの声に応え、ジェンダーに関係なくすべての人が利用できるように設置されたトイレのこと。
「オールジェンダートイレ」は16の個室で構成されており、そのうち11室は洋式便器、4室が男性用小便器だ。男性用小便器も個別のブースにすることで、プライバシーが守られる作りになっている。残りの1室は、車いすの利用者でも使いやすいように、出入り口付近に広めのスペースが設けられた。ICUでは、利用者に対するアンケートを継続することで、より使いやすいトイレになるよう改善を重ねていくという。「オールジェンダートイレ」のような取り組みが増えていくことで、誰もが過ごしやすい社会になっていくことに期待したい。
【参考URL】
https://www.buzzfeed.com/jp/erinakamura1/allgendertoilet2
03「taknal」
- ■ すれ違うだけでおすすめの本を共有できるアプリ
- ■ ユーザー同士の直接の交流は不要
読者好きの人から注目を集めている『taknal（タクナル）』。これは、位置情報を利用し、ユーザー同士がすれ違うことでおすすめの本の情報を交換できるアプリだ。
「taknal」には、ユーザー同士が直接交流することなく、偶然のすれ違いをきっかけに様々な本と出会えるという特徴がある。読みたいと思った本をアプリ内で選択すると、本の情報を保存することも可能。自分がおすすめしたい本を登録するには、100文字以内での感想の入力が必須となっており、その感想がすれ違ったユーザーへのレコメンドになるという。充実したお家時間を過ごすためにも、「taknal」を利用して本との出会いを楽しんでみてはいかがだろうか。
【参考URL】
https://taknal.app/
04「#暴too」
- ■ 韓国で広がる芸能人へのいじめ告発
- ■ ドラマの放送延期や出演保留など芸能界へ大きな打撃
学校や職場におけるいじめは、日本はもちろん世界的に社内問題として扱われ、様々な対策が行われている。そんな中、韓国の放送・芸能界の人々に対していじめを告発する運動『#暴too』が急速に広がっているという。
発端となったのは東京五輪のバレーボール女子代表選手、イ・ジェヨンとダヨン姉妹。過去に行ったいじめの発覚により、代表資格を剥奪される事態となった。そこから芸能界にも飛び火し、ドラマ主演女優から学生時代にいじめを受けたと主張する被害者が次々と現れるなど、事態は拡大していった。SNSの普及により、芸能人の過去の書き込みや写真が簡単に検索できることも要因のひとつだろう。このような騒動への発展を防ぐべく、いじめに対する法整備は早急な必要課題なのかもしれない。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/articles/a7293cd95a221af2024141338ff34527dfad3f73
05「スマート街路灯」
- ■ LED化とネットワーク化を実現した街路灯
- ■ 賑わいの創出やネットワークインフラとしても期待
街中で人々を照らす役割を持つ街路灯。そんな街路灯とIoT技術を組み合わせた未来の街づくりが注目されている。
それは、NECが開発した照明のLED化とネットワーク化を実現した街路灯『スマート街路灯』のこと。ネットワークで街路灯を一元管理できるので、維持管理の効率化につながるという。さらに、カメラやデジタルサイネージなどを搭載することで、ニーズにあった情報提供による賑わいの創出にも貢献できる。将来的には、防犯対策として暮らしの安全を守る役割に加え、自動運転社会を支える未来のインフラとしてもの可能性も秘めているという。今後、各地域の良さを残しつつ、課題解決へ導いてくれる新たなネットワークインフラとなっていくことに期待したい。
【参考URL】
https://jpn.nec.com/streetlight/index.html
06「STORES」
- ■ ネットショップが簡単に開設できる日本発のサービス
- ■ 個人経営の飲食店を中心に利用者が急増
多くの企業がネットショップ開設に興味があっても、ITの知識面や資金面での壁に直面している。そこで利用者を伸ばしているのが、ITの知識がなくても簡単に通販サイトが作れるサービス『STORES』だ。
「STORES」では、撮影した商品を専用のサイトにアップロードし、商品説明を書き込むだけで本格的な販売サイトを作ることができる。初期費用も無料で、料理写真の撮り方のアドバイスなども受けられるそうだ。このサービスは、コロナ禍によるネットショップ開設需要の高まりを受け、利用者が約13倍に増加したという。飲食店にとどまらず、服飾店や薬局などにも利用が広がっているそうで、今後もユーザー数の増加が期待できるだろう。
【参考URL】
https://stores.jp/
07「社会貢献型カタログギフト」
- ■ 被災地の特産品が注文できるカタログギフト
- ■ コロナ禍をきっかけに利用する企業が徐々に広がる
東日本大震災から10年経ったいまでも、被災地の生産者は厳しい状況にある。そんな生産者を支援する仕組みとして、『社会貢献型カタログギフト』が注目されている。
「社会貢献型カタログギフト」とは、東日本大震災で被災した生産者の商品を集めたカタログギフトのこと。裏面には、商品の魅力と作り出すまでの物語が書かれており、被災地の生産者を身近に感じることが出来る。カタログギフトの主な利用者は、企業や団体。コロナ禍の影響で、計画していた社会貢献活動が中止になってしまった企業が、復興支援として採用することが増えているという。被災地支援の新しい形として、注目すべき事例だろう。
【参考URL】
https://www.nhk.or.jp/ohayou/biz/20210316/index.html
