01「アートバー」
- ■ お酒を楽しみながら絵画に挑戦
- ■ 若年女性がはまる理由とは
代官山でアート×ワインをテーマに、飲み放題のワインとおつまみを楽しみながら絵を描く『アートバー』が静かに人気を集めている。ほぼ毎日行われるセッションはアート好きだけでなく初心者も気軽に楽しむことができ、参加者の90%は若年女性とのこと。「ワイン1杯なら素敵な絵画が生まれる、ワイン3杯なら自分でも予想だにしない絵画が生まれる」。そんなコンセプトをもとに、何よりもアートを楽しみながら自分を解放できる時間であることが人気を集める要因のようだ。アートが高尚な趣味ではなく、自己表現の手段として広く楽しまれる文化が定着すれば、日本もより精神的充足度が高い国になっていくのかもしれない。
【参考URL】
https://z-mile.com/experience/artbar/
https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00019/00033/
02「あたらないカキ」
- ■ カキを食べる不安を解消
- ■ ノロウイルスを完全排除した陸上養殖
オイスターバーの展開やカキの卸売事業などを手掛けるゼネラル・オイスターは、海洋深層水を活用することでカキの食中毒の主な要因であるノロウイルスが検出されず、その他細菌も食品衛生法を大幅に下回る『あたらないカキ』の完全陸上養殖に成功したと発表した。完全陸上養殖のカキは甘みが強く栄養価も高いという特徴があるという。従来の養殖では、カキが取り込む海水を殺菌して体内を浄化する方法が取られていたが、より高い安全性を求めて海洋深層水に注目。カキのエサとなる植物プランクトンも海洋深層水を使い、それをエサとすることでノロウイルスが検出されない養殖方法を確立した。自社で培養したことでコストも大幅にカット。今後、量産施設の整備などを進め、市場流通は2026年頃を目処としている。天然以上の付加価値が生まれたカキに出会える日も近い。
【参考URL】
https://news.tv-asahi.co.jp/news_economy/articles/000311660.html
03「消滅可能性自治体」
- ■ 全国744の自治体が消滅する？
- ■ 自治体間での若年層争奪戦の実態
民間の有識者グループ人口戦略会議が、2050年までの30年間で若年女性人口が半数以下になり、人口が急減することで最終的には消滅する可能性がある自治体『消滅可能性自治体』が全国に744あると発表した。東京都知事選への出馬表明で話題となっている石丸伸二氏が市長を務める、広島県安芸高田市もその一つに含まれている。関東では316の自治体のうち、91が「消滅可能性自治体」とされている。その要因として、出生率は低いが他の地域からの人口流入が多い「ブラックホール型自治体」が挙げられた。全国に25あるブラックホール型の21が関東に集中（うち東京が17）。レポートを公表した人口戦略会議は「若年人口を地域間で奪い合うのではなく、各地域に適した若年人口増のための対策が重要」としている。
【参考URL】
https://www.nhk.or.jp/shutoken/newsup/20240424d.html
04「なりすまし広告」
- ■ 著名人になりすましたSNS広告に注意
- ■ 投資目的でお金をだましとる手口
FacebookやInstagramを通じたSNS型投資詐欺が増えている。特に被害額が大きいのが、投資家や著名人らの画像を無断で使用し、「儲け話を無料で教える」としてLINEグループに誘導し投資目的でお金をだまし取るというのが詐欺の手口『なりすまし広告』だ。日本では実業家の堀江貴文氏や前澤友作氏、経済アナリストの森永卓郎氏など多数の有名人がなりすまし広告に利用されているという。前澤氏はFacebook、Instagramを運営するメタ社に対しパブリシティ権や肖像権を侵害しているなどと主張し、広告の掲載停止と損害賠償を求めている。「うまい儲け話はない」とあらためて肝に銘じ、各自でしっかり自衛することも大事だ。
【参考URL】
https://www.asahi.com/articles/ASS4T0HG6S4TUTIL029M.html
05「アイラップ」
- ■ 岩谷マテリアルの万能ポリ袋
- ■ 災害時に役立つとして話題に
『アイラップ』は岩谷マテリアルが開発した、耐熱（約120度）・耐冷（－30度）という強さを持つ冷凍・湯せん・電子レンジに使える万能ポリ袋だ。1976年に発売された歴史ある商品だが、今このアイラップがSNSを中心に話題となっている。例えば下味をつけた食材をそのまま冷凍保存したり、湯せん調理で鶏ハムや離乳食をつくったりという動画が多数アップされている。料理好きはもちろん、アウトドアやワークアウトが趣味という人からも手軽にできるアイラップ調理が支持されている。また、湯せんで炊飯が可能なため、電気が通っていない場所でも温かいご飯を食べることができる災害時の活用法が注目を集めた。災害時に役立つレシピを「もしもの備え」としてチェックしておくといいだろう。
【参考URL】
https://www.felissimo.co.jp/kraso/blog/posts/4000
06「データ主権」
- ■ 海外にデータを移さない対応を強化
- ■ 国産クラウドを後押しする動きが加速
知的財産や個人情報といったデータをビジネスに活用する動きが加速するなか、全世界的に『データ主権』への関心が高まっている。データ主権とはクラウドサービスなどのデータを国内で保管し、自国の規制やルールのもとで安全を確保する考え方。日本でも海外のクラウドではなく、データ主権が担保された国産クラウドを選択する企業が増えている。こうした動きに応えるべく、富士通はアメリカのIT大手と協業し、日本国内でデータのやり取りを完結させる新サービスを来年度から提供。またNECやNTTは生成AIを導入する企業に対し、データセンターを介さずに社内のサーバで処理できるサービスをスタートさせた。企業にとってデータはビジネス革新につながる宝。データの安全を確保しようとする動きは、さらに広がっていきそうだ。
【参考URL】
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240507/k10014441601000.html
07「退職代行サービス」
- ■ 退職の意志を本人に代わって伝える
- ■ 大型連休明けに相談が増加
ゴールデンウィーク明けの5月7日、『退職代行サービス』の運営会社が公式SNSで「長期連休明けの依頼が殺到している」と報告し、大きな反響を呼んだ。退職代行サービスとは、社員本人に代わって勤務先に退職の意向を伝えるサービス。退職をなかなか言い出せない、上司に引き止められて退職できないなど、さまざまな理由で利用されている。 利用者数は年々増えており、運営会社「モームリ」では退職相談1万3,000件、退職確定件数8,000件を突破。利用者のなかには入社したばかりの新入社員も多いという。利用者にとっては便利なサービスだが、会社側にとっては、退職代行利用による退職の申し入れはショックな出来事。コミュニケーションの機会を増やすなど、退職代行に駆け込ませない環境をつくっておこう。
【参考URL】
https://www.persol-pt.co.jp/miteras/column/retirement-agency
