01「MOGBUG」
- ■ 食用昆虫の自動販売機
- ■ 昆虫食の普及のため
世界の食糧危機対策として、昆虫食に注目が集まっている。そんな中秋葉原に登場したのが、昆虫食が手軽に買える自動販売機『MOGBUG（モグバグ）』だ。
「MOGBUG」をプロデュースしたのは、高田馬場に本店があるジビエ料理を取り扱うレストラン「米とサーカス」だ。「米とサーカス」では、昆虫を素材にしたメニューも提供するなど昆虫食の普及に意欲的で、この自動販売機も普及活動の一環として設置したという。自動販売機に並ぶ昆虫食のパッケージはポップな色使いで、若い女性でも手に取りやすいデザインとなっている。これをきっかけに、昆虫食が若者文化のひとつとして定着していくかもしれない。
【参考URL】
https://otakei.otakuma.net/archives/2020091303.html
02「スガハイ」
- ■ 菅氏の総理大臣就任による株価上昇への期待
- ■ 海外の投資家から注目が集まる
2020年9月16日、安倍晋三氏が内閣総理大臣を辞職し日本社会に大きな波紋を呼んだ。そしていま、菅官房長官が総理大臣に就任したことによる株価上昇『スガハイ』に、海外投資家からの注目が集まっている。
安倍首相の在任日数は、憲政史上最長の2798日。8年ぶりの新総裁が誕生すること自体が、日本社会にとっては大きな出来事となる。これが日本の株式市場にプラスの影響を与えるのではないかという期待から、外国人投資家の日本への関心が高まっているという。菅総理誕生による株式市場の変動に、注視していきたい。
【参考URL】
https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/000193157.html
03「フリーアドレス」
- ■ 個人の机を置かないオフィス制度
- ■ コロナ化を契機に移行の企業も
コロナ禍を契機に、テレワークの普及やオフィスの縮小など、日本企業の働き方は大きく変化した。そのひとつとして、導入に踏み切る企業が増えている制度が、社員が自席を持たずに自由に働く席を選べるオフィス制度『フリーアドレス』だ。
自席を固定しないことによるメリットは、オフィスの省スペース化だけではない。普段交流しない社員との会話が生まれるなど、コミュニケーションパフォーマンスが高くなる、社員の年次や役割を超えたチーム編成が容易になるなど、ビジネスの質を向上させる効果も期待できるという。テレワーク実践の前段階としてフリーアドレス制に踏み切る企業も増えてきており、これからは自席を持たない働き方が主流となっていくのかもしれない。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/articles/bc65f7b8801968d9a5b82097d8bd28c52fd23c0c
04「D2Cブランド」
- ■ 自社ECサイトで仲介業者を介せず販売するブランド
- ■ SNSの活用により、データ収集を得意とする
SNSやECの拡大により生まれた、アパレル業界の新たなビジネスモデルに注目が集まっているという。それが、自社ECサイトを通じ、消費者に直接販売するブランド『D2C（Direct to Consumer）ブランド」だ。
商品の企画・製造から販売まで一貫して行い、顧客の間に仲介業者が存在しないのが「D2Cブランド」の特徴。ユニクロのようなSPAと呼ばれる類似業態は、自社商品を直営店舗で販売するのに対し、「D2Cブランド」はECをメインの販売チャネルとし、実店舗がある場合も販売はせず、展示をメインとする。SNSを顧客との対話の場として重視し、コメント内容を商品開発やマーケティング施策に反映できるのも強みだ。また、コスト削減や顧客データの収集・活用など様々なメリットも見込めるという。ビジネスの新たなあり方である「D2Cブランド」の動向に注視していきたい。
【参考URL】
https://c-fine.jp/magazine/d2c/
05「カベウチ」
- ■ オンライン上で壁打ちができるサービス
- ■ 相談者の立場や状況に合った専門家を選択可能
コロナ禍の影響により、ビジネスの悩みやアイディアの相談をリアルで行いづらくなった人が増えているという。そんな中、オンライン上で専門家と気軽に壁打ちができるサービス『カベウチ』が話題を呼んでいる。
ビジネスにおいての壁打ちとは、「自分の考えを人に話し、そこから返ってくる反応を元に、さらに考えを深めていく」という意味合いを持つ。オンライン上で壁打ちを行える「カベウチ」は、アイディアの相談以外にも資金調達や投資なども気軽に専門家に相談可能。様々な分野に対応した専門家がいるため、スタートアップ、起業前、起業直後など、自身の置かれている立場で必要な専門家を選択できるという。相談相手を探す手間が省け、直接会うリスクも軽減できるこのようなサービスは、今後さらに拡大していくだろう。
【参考URL】
https://idea-kabeuchi.com/
06「シニア労災」
- ■ 高齢者が仕事中に負傷すると重症化する可能性
- ■ 日頃からの体力づくりが大切に
「人生100年時代」と言われている現代。総務省の労働力調査によると、65歳以上の就業者は毎年増え続け、2019年は892万人だったという。また、就業者全体に占める高齢者の割合は13.3％で過去最高となっている。定年を迎えた以降も働き続ける人が増える中、頭に入れておかなければならないのが『シニア労災』だ。
「シニア労災」とは、高齢者が仕事中思わぬ事故に巻き込まれ負傷することを指す。下の世代と比較して経験豊富だとはいえ、体の機能低下は避けられない。高齢者が事故に遭うと重症化するケースが多いため、高いところに登ったり重いものを運んだりする作業はできれば避けたほうがよさそうだ。
栄養バランスのよい食事で体力を維持したり、ストレッチやラジオ体操で基礎体力をつけておくなど、日頃から体調管理を徹底することが大切になるだろう。
【参考URL】
https://digital.asahi.com/articles/ASN9B4F5YN8TUBQU003.html?pn=4
07「エドテック」
- ■ テクノロジーで教育にイノベーションを起こす
- ■ インターネット環境さえあれば学べる
新型コロナウイルス感染症の拡大を受け、学校教育や試験会場での感染症対策が急がれている。そんな中注目を浴びているのが、テクノロジーで教育にイノベーションを起こすビジネス領域『エドテック』だ。
教育用アプリやオンライン授業などを筆頭に、教育現場のデジタル化が進んでいくことで、インターネット環境さえあれば時間や場所を選ばず学ぶことができる。それだけに「エドテック」に対する投資額は、世界全体で見ても今年に入って既に44億ドルを突破しているという。幼児から社会人に至るあらゆる年齢層の学習者のために、様々な種類の学習環境が整えられつつある。早期教育からキャリア開発、個別指導まで、多種多少な教育手法に対応できる「エドテック」の今後に期待したい。
【参考URL】
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO63620210Z00C20A9000000/
