01「顔パンツ」
- ■ マスクなしだと不安になる若者が増加
- ■ コロナ禍が変えた素顔のあり方
新型コロナウイルスの感染予防のためのマスク着用が新しい生活様式として定着。その一方でマスクに慣れすぎ、マスクを外せない若者が増えているという。アンケートでは約7割が「コロナ後もマスクの着用を続けたい」と回答するなど、素顔で人前にいることで落ち着かない気持ちが下着を履かずに外出している不安感と似ていることから、ネットでは『顔パンツ』と比喩されている。
「マスク美人」という言葉があるように「マスクを外したときにがっかりされたくない」という声の他、コミュニケーションによるストレス・対人不安が抑えられるという意見もある。しかし、これは顔を覆うことでコンプレックスや自信のなさをカバーする自己防衛だと指摘する専門家の声もあり、最も新しい現代病と言えるのかもしれない。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/articles/055c5dccde0fb1ac38cd07091381e6f07c386959
02「4Gガラケー」
- ■ 9年ぶりの新作ガラケーが4Gに対応
- ■ 現場の頼れるデバイスとして根強い人気
KDDIは12月6日、多くの人にとっては懐かしいものとなった「ガラケー（フィーチャーフォン）」の9年ぶりとなる新作を発表した。現在流通しているガラケーは最新の通信規格5Gからは2世代前の3G通信を使用しているが、今回発表の新作は4G通信に対応した『4Gガラケー』となる。ガラケーはシンプルな操作を強みとした高齢者向けとしてだけでなく、衝撃に強く耐久性がある、ポケットでの誤作動が少ない、手袋をしたまま操作できるという特徴から、農林水産業や建設現場などで根強い人気がある。KDDIが発表した新作も頑丈さで有名な腕時計「G-SHOCK」を販売するカシオ計算機がデザインを担当するなど、現場の頼れる味方としてニーズに対した的確なプロダクトと言えそうだ。
【参考URL】
https://www.yomiuri.co.jp/economy/20211207-OYT1T50026/
03「メンヘラ共感」
- ■ 「メンヘラ」をポジティブに捉える動き
- ■ コロナ禍の影響による内省欲求の高まり
感情が不安定で心理的な病を抱える人を指すネットスラング「メンヘラ」の捉えられ方が変わりつつある。従来は否定的な意味で使われるケースがほとんどで特に女性を指して「メンヘラ女子」と呼ばれていたが、コロナ禍により内省の機会や欲求が高まり、「自分にもメンヘラ的な部分があるのではないか」とメンヘラ女子に共感する『メンヘラ共感』が広がっている。
瞑想をテーマにしたNetflixの番組がSNSを中心に流行するなど、コロナ禍によるメンタルの不安定さを実感する若者が増えたことで、メンヘラな自分を受け入れてそれをオープンにすることが好意的な捉え方をされている。若年層による自身の弱さへの向き合い方、受け入れ方のひとつの形と言えるのかもしれない。
【参考URL】
https://president.jp/articles/-/51549
04「企業内デジタルアカデミー」
- ■ デジタル人材を育成するための企業内カリキュラム
- ■ 基礎知識の他、経営者向けの高度な内容も用意
IoT技術などが発展し、デジタル化が急速に進んだ昨今。その波は、企業の人材育成にも影響を与えている。
そこで注目を集めているのが、デジタル人材の早期育成を図るための教育プログラム『企業内デジタルアカデミー』だ。宅急便事業などを展開するヤマトホールディングスでは「ヤマトデジタルアカデミー」を開校。全社員向けに行うIT知識の基礎を学ぶカリキュラムや、経営層向けの内容も用意。3年間でグループ内の1000人規模に受講してもらう計画で、現状ではヤマト運輸の社員ら約100人が受講したという。他にもトヨタグループやNEC、日立などもこのような社内プログラムを発足している模様だ。これらが拡大することで業務が効率化し、ストレスのない環境構築につながることに期待したい。
【参考URL】
https://www.asahi.com/articles/ASPC53DYMPC1ULFA024.html
05「無着陸飛行ツアー」
- ■ 韓国から日本間での無着陸ツアー
- ■ 日本の自治体も積極的な観光PRを行う
コロナ禍により海外渡航の規制がかかる中、韓国で人気を集めている旅行プランがある。韓国を飛び立ち日本の上空を旋回して帰ってくるツアー『無着陸飛行ツアー』だ。
ツアー内容は、ソウルのキンポ空港を出発後、香川県や鳥取県の上空を通り、再びキンポ空港へ戻るルートだという。さらに、免税品でのショッピングも楽しめることから人気を呼び、LCCを含む航空会社7社が参入し、2万人以上が利用した実績がある。また、コロナ終息後のインバウンド回復を狙う日本の自治体は、韓国LCCに委託し、観光PRを積極的に行っているという。今後、長崎県や福岡県など九州上空を飛行するルートも運航されるそうだ。経済回復に向け、国境を越えてタッグを組むこのような取り組みは、更なる拡大を見せていくだろう。
【参考URL】
https://www.nhk.jp/p/ohayou/ts/QLP4RZ8ZY3/blog/bl/pX6P8EQjK4/bp/p9Aa2yBa39/
06「グリーンフレーション」
- ■ 脱炭素に向けた動きと、物価上昇を合わせた造語
- ■ 特にヨーロッパでの物価上昇が著しい
地球温暖化対策として、脱炭素の動きは世界的にも拍車がかかっている。そこで注目されているのが、脱炭素に向けた動きを表す「グリーン」と、継続的に物価が上昇する「インフレーション」を合わせた造語『グリーンフレーション』だ。
石炭や石油などの削減を目指すヨーロッパでは、天然ガスの価格が過去最高値の水準まで高騰。さらに、各国が導入を急ぐ太陽光や風力発電は、銅やアルミなどの金属価格の高騰に影響を与えているという。こうした動きがエネルギー価格の高騰を招き、欧米の金利が急上昇。日本では対照的に、金利の高いドルを買い、円を売る動きが加速している。これらの動きが波及し、円安になるのが「グリーンフレーション」の脅威だという。グリーン経済への移行は、いまが一番の踏ん張り時だろう。今後の動向も注視していきたい。
【参考URL】
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20211015/k10013309111000.html
07「つながらない権利」
- ■ 時間外での業務連絡を禁ずる権利
- ■ 海外では既に法制化される事例も
急速に拡大したテレワークは、移動時間が短縮するなど、多くのメリットが見受けられる。その一方、勤務時間の線引きが曖昧となり、時間外連絡に悩まされる人も増加しているという。その解決策となるのが、勤務時間外の連絡を禁止する『つながらない権利』。フランスやイタリアでは既に法制化され、ポルトガルでも11月から法律が承認された。日本でも厚生労働省が勤務時間外のメール送付の自粛を命じることを有効とし、不利益な人事評価を行わないことなどを求めているという。実践している企業では、規定時間になると「通常業務時間外」とPC画面に通知されたり、年1回の休暇中は会社と連絡を絶つルールを設けたりするなど、徹底した取り組みを行っている。今後、国を挙げてこのような規制をさらに浸透させていく必要がありそうだ。
【参考URL】
https://www.fnn.jp/articles/-/262824?display=full
