01「ピープルマネジメント」
- ■ 人にコミットする新しいマネジメント手法
- ■ メンバーの成長が組織を良い方向へ導く
これまでビジネスにおけるマネジメントでは、メンバーの持つスキルや経験を最大限に活かすために、配置や育成を戦略的に実行するタレントマネジメントが重視され、状況をデータ化して管理や分析を行ってきた。しかし、時代の変化に伴って『ピープルマネジメント』という新しい概念が登場している。仕事のパフォーマンスやモチベーション、キャリアなどを含め、“人”の成功や成長にコミットするマネジメントの手法で、従来型よりも、マネージャーとメンバーが向き合ってマネジメントを行うのが特徴だ。独の心理学者クルト・レヴィンが発表した法則では、ピープルマネジメントの実施によってメンバーの行動が変われば、会社も良い方向に進むことができるという。一人ひとりが自立して組織を支える環境を作ることできれば、変化に柔軟に対応し、成長し続ける企業になり得るかもしれない。
【参考URL】
https://workhappiness.co.jp/blog/trend/people-management/
02「ダーニング」
- ■ 修繕することで衣類への愛着がUP
- ■ くたびれた愛用品が素敵に生まれ変わる
シミがついてしまったシャツに、穴が開いてしまった靴下。捨ててしまう前に、『ダーニング』で補修してみてはどうだろう。ダーニングとは、物を長く、大切にする国であるイギリスが発祥の、衣類の補修テクニックのこと。従来のダーニングでは、補修跡が目立たないように繕うのが一般的だったが、今はあえて衣類の色や素材と異なる糸を使うことで補修跡を隠さず、より服や着る人の個性に似合うようによみがえらせるのが主流だ。細い毛糸などで、修繕部分を覆うようにかがり縫いするのがダーニングの基本。四角にしたり、三角にしたり、形も色も自由だ。コロナ禍に自宅で過ごす時間が増えたことに後押しされ、趣味としてはじめる人が急増。やり方を丁寧に紹介する動画も多数アップされているので、古くなったけれど捨てられない衣類がある人はぜひチャレンジを。
【参考URL】
https://craftie.jp/style/article/22986
03「応援消費」
- ■ 新時代の消費スタイル
- ■ SNSは小売業者のビジネスチャンス
応援消費とは、その名の通りモノやサービスを購入することで、生産者や飲食店を支援しようとする行動を指す言葉。元々は東日本大震災で被害を受けた地域の農産・海産物を積極的に購入しようとする動きの中で生まれた背景があるが、今コロナ禍を経て再度注目を集めている。そもそも応援消費の背景にあるのは、誰かの力になりたいという想い。コロナ禍のステイホームで痛手を受けた飲食店や観光地などを支えようとする人が増えたことが一因のようだ。ある民間企業が行った調査によると、応援消費のきっかけとして「報道・ニュース」と答えた人がもっとも多く、次いで多かったのが「SNS」。実際、SNSで経営の厳しさや在庫の余りなどの情報を発信したところ、売上が拡大した企業は少なくない。自社の商品にどんな「消費者の心を動かすストーリー」があるのか、議論してみるのも一考だ。
【参考URL】
https://lab.kutikomi.com/news/marketing/supportxexpenditure/
04「ブルーエコノミー」
- ■ 海を守りながら社会の発展を目指す
- ■ 海洋保護に取り組む企業への投資が活発化
地球の表面の約7割は海。その海から私たちは多くの恩恵を受けて暮らしてきた。しかし今、海洋環境は悪化の一途を辿り、とても危険な状態になっている。そんななか注目を集めているのが『ブルーエコノミー』だ。これは、海の環境を守りながら利用することで、経済や社会全体をサステナブルに発展させていこうとする海洋産業を指す。ブルーエコノミーの経済圏は広く、漁業や養殖業といった水産業のほか、マリンスポーツなどの観光業、船での輸送産業、また洋上風力発電など再生可能エネルギー事業も含まれる。近年では、持続可能な水産業や海運や漁業に関する省エネルギーに取り組む企業への投資が注目されている。ただ海を守るためには、企業に期待すると同時に個人の取り組みも非常に重要となる。プラスチックごみのリサイクルなど、簡単に取り組めることはいますぐ実践すべきだ。
【参考URL】
https://newswitch.jp/p/35189
05「ネイチャーポジティブ」
- ■ より豊かな地球を残すための新たな指針
- ■ グローバルな動向に要注目
SDGsをはじめ、これまでの環境に配慮した企業活動は「環境の維持・保全」を目的としていた。更にそこから一歩進んだのが生物の多様性など、自然資本を回復させることを目指す新たな概念であり、経済活動の指針となる『ネイチャーポジティブ』だ。日本でも2022年に環境省がネイチャーポジティブ経済研究会を設置。G7サミットで合意された「2030年自然協約」内にある、2030年までに生物多様性の減少傾向を食い止め、回復に向かわせるという目標の達成に向けて動き出している。そのために日本は、海外依存の自然資本の見直しやネイチャーポジティブを通したサプライチェーンの強化や産業創出などを進めていく計画がある。課題は多いが、未来に今ある地球を残すのではなく、今よりももっと豊かな地球を残す活動と考えると、真剣に取り組むべきテーマだと感じられるのではないだろうか。
【参考URL】
https://www.env.go.jp/press/110713.html
06「BeReal（ビーリアル）」
- ■ 2023年日本でもヒットの兆し
- ■ アメリカで大ブームの“映えない”SNS
2020年にリリースされ、少し時間が経った2022年にアメリカでZ世代を中心に大ブームとなったSNSアプリ『BeReal』。写真共有アプリではあるが、投稿できるのは1日に一度だけ。その一度のタイミングもアプリがランダムに通知を出し、その瞬間から起動する2分のタイマーが終わるまでに撮影・投稿をしなければならず、フィルターも使えない。つまり、作り上げた華やかな一瞬ではなく、自分の素を共有することになるのだ。誇張が当たり前で、嘘に溢れた”映える”SNS全盛の潮流に逆行するような、”盛れない真実のSNS”は今までの反動で大ブームとなった。今後はナチュラルなSNSが人気を集めていくのかもしれない。
【参考URL】
https://www.fnn.jp/articles/-/466814
07「シルバー民主主義」
- ■ 日本の未来への課題
- ■ 政治の世代格差にどう向き合うか
人口構成比と世代毎の投票率により、高齢者が選挙で多くの票を持っていることに起因し、高齢者優先の政治が行われる『シルバー民主主義（シルバーデモクラシー）』。それにより若年層や子育て施策の優先順位が下がり、少子高齢化を加速する一因になっていると言われている。若者の投票率が低い一方で、調査では政治に関心が無い若者は少ないというデータもあり、「どうせ自分が投票してもムダ」というような諦めや無気力感を抱かせないメッセージの発信や、インターネット投票のような投票行動自体を現在のライフスタイルに合わせることも必要となりそうだ。シルバー民主主義が世代間対立を深めるための言葉ではなく、未来に対する建設的なテーマとして考え、語るきっかけになっていくことを願いたい。
【参考URL】
https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00081/081200418/
