01「スマートウエア」
- ■ ファッショナブルなITが登場？
- ■ 日本の技術も貢献
PCのように高性能機器を時計や眼鏡といった形で身につける、ウエアラブル（装着型）ITが盛り上がりを見せている。中でもいま世界的に注目を集めているのが、ITとファッションを融合させた『スマートウエア』と呼ばれるものだ。
これは、遠隔でスマートフォンなどを操作できる専用の衣類のことを指す。例えば、グーグルとリーバイ・ストラウスが共同開発した「スマホジーンズ」は、特殊な繊維で作られた衣類がタッチパッドのような役割を持ち、こすったり叩いたりすることで、スマホを遠隔操作するというもの。他にも、着用するだけで心拍数を計ったり、筋肉の動きを記録して運動をサポートしたりするものなども他社で開発されている。また、この特殊繊維には日本の技術が大きく貢献しており、大手企業や大学では、スマートウエアに活用できる新素材の開発が広がりを見せているという。進化し続けるITの多様性は次にどんな形となって現れるか、ますます目が離せない。
02「自爆営業」
- ■ 社員やアルバイトによる自腹買い取り
- ■ ノルマ達成のための強行手段
社員を含め、アルバイトをする学生にさえ過酷な仕事を要求するブラックバイトが話題になる中、労働の現場ではブラックバイトだけではなく『自爆営業』も問題視されている。自爆営業とは、会社が提示する売上ノルマを達成するため、社員やスタッフ自らが顧客となり勤務先の商品を購入する、“自爆”行為と呼ばれるもの。
日本郵政が社員に対し、自腹を切って売上に貢献する行為を求めた一件で“自爆営業”という言葉が誕生したが、近年ではコンビニや保険会社といった販売サービス業界でもこのような行為を強いる現状があるという。労働者に対して強制的に商品を買い取らせることは、賃金の全額払い原則に反する上、悪質な場合は強要罪にあたる。また、自爆営業が行われている職場では、パワハラや長時間サービス残業といった問題も多く抱えており、達成できなかったノルマに対するペナルティを避けるため、自腹を切る人が後をたたない。各企業で増え続ける、この自爆営業。国としても、対策を講じる必要があるのかもしれない。
03「シェアリングエコノミー」
- ■ 効率的な共有型経済
- ■ 共有不可能なものの価値を再発見できる
マイカーやマイホームが人生を豊かにする…という概念はもはや古いのかもしれない。近年のソーシャルメディアの進化・発展によって、“モノ”から“コト”にお金を支払う社会の価値観『シェアリングエコノミー』が欧米を中心に広がりをみせている。
これは、モノ、お金、サービスなどの交換・共有によって成り立つ共有型経済のこと。数年前までは主に海外で重視されていた考え方だったが、近年は、コストが安い、手軽ということから日本にもその潮流がきた。例えば、個人間でのカーシェアリングをサポートする“CaFoRe”や、個人間ローンを支援する“AQUSH”などのビジネスが展開されたり、古着の無料交換の場を提供する“ｘChange”のようなボランティア活動が展開されたりしている。確かに所有する優位性はあるが、共有型経済もたらす効果も大きい。共有可能なものをうまく共有していくことが、結果的に共有できないものへの愛着や価値を再発見するきっかけになるのかもしれない。
04「石油ダイベストメント」
- ■ 石油中心の世界経済に変化？
- ■ “投資中止”がひとつの流れに
長いあいだ、様々な製品の原材料として高価値を認められ、世界経済に大きな影響を及ぼしてきた石油。しかし、石油製品の処理時に発生するCO2などが地球温暖化の原因のひとつとして挙げられる中、現在『石油ダイベストメント』が広がりつつあることをご存じだろうか。
ダイベストメントとは“インベストメント（投資）”の反対語であり、石油ダイベストメントとは世界に広がりつつある化石燃料投資中止のことを指す。元々は国際環境団体が提唱し始めた石油ダイベストメントだが、現在は米国の大学生らにも広がり、ノルウェー政府やフランス大手保険会社の投資にも影響を及ぼしている。額にして600億ドル以上もの大金が、ここ数年間のうちに石油関連の市場から引き上げられたという。今後は日本でも大きな影響を及ぼすとみられる石油ダイベストメント。シェールガスなどの新たな埋蔵燃料が注目される中、地球環境や世界経済にもたらす影響に注目が集まっている。
05「節税ビジネス」
- ■ 相続税の節約ビジネス
- ■ 増税により急速に拡大
今年の1月から相続税が増税された流れを受け、それに便乗する形で『節税ビジネス』が広がっている。これは、銀行や税理士などのお金にまつわるプロが、相続税の負担を軽減したい人をターゲットに展開するビジネスのこと。具体的には、資産を非課税対象である純金製の仏具に変えて相続したり、相続税評価額が大幅に下がるタワーマンションを賃貸物件として購入するなど、法律の裏をかいくぐるような方法が編み出されている。それに加え、節税をテーマにしたセミナーなども人気を博しているという。
だが、ビジネスの広がりが急速すぎたためか、詐欺まがいの手口が横行していたり、少々の節税に対して大幅なコストをかけてしまう、といった本末転倒な事態も起こっているという。相続税に限らず、“増税”が話題になっている今、節税をテーマにしたビジネスが広がりを見せるかもしれないだけに、冷静に対応していきたいところだ。
06「3Dタッチ」
- ■ タッチの強弱で使い分け
- ■ スマートフォンがさらに便利に？
電話を始めとした便利ツールが集約され、現代の生活では重要な存在となっているスマートフォン。その代表格とも言えるアップル社のiPhone 6sに搭載された新機能が注目を浴びている。それが、タッチパネルを押す圧力を感知する『3Dタッチ』だ。
このような機能は以前から存在していたが、アップル社は自社既製品よりも“圧”の感知段階を１つ増やし、操作のバリエーションを豊かにしたという。例えば、軽く押すことでリンク先のプレビューを見ることができ、それをさらに強く押せばリンクを完全に開くといった具合だ。狭い画面では指一本で様々な機能を呼び出すショートカット機能が重要で、3Dタッチを用いた直感的な操作によってさらに便利になるという。似たような機能のスマートフォンが増えつつあるなか、ユーザビリティを意識した技術を積極的に採用することで、他社との差別化につながるのかもしれない。
07「広告ブロッカー」
- ■ ネット広告業界に暗雲か
- ■ ユーザーにとっては便利に
昨今のウェブサイトには様々なネット広告が埋め込まれており、あまりの多さに使いづらさを感じる人も少なくないだろう。そんな人々に支持されてきたのが、『広告ブロッカー』と呼ばれる、ネット広告をディスプレイ画面上から見えなくするソフトだ。
広告を遮断することで情報の読み込みが早くなり、快適な閲覧ができるため、この広告ブロッカーの人気は年々高まっているという。また、これを受けてメーカー側も利用者の使いやすさを重視した商品開発を進めており、中でもアップル社が提供するiOS9は、ネット広告をブロックする新機能を搭載し話題となった。このように大手メーカーが広告ブロッカーと同等の機能を積極的に取り入れたことで、従来よりも多くのユーザーがネット広告を遮断することが予想されている。これにより、ネット広告で収入を得ている企業にとっては大打撃になると危惧されており、今後はユーザビリティを考慮しつつもビジネスとして成り立つネット広告が求められそうだ。
