01「スマートポケットプリンター」
- ■ 手のひらサイズのプリンター
- ■ スマホの内容をすぐに印刷
スマートフォンの普及によって、誰もが膨大な量の情報へ簡単にアクセスできるようになった。その一方で、必要な情報だけを手元に留めることは困難になっている。
そんな時代のニーズをとらえ、注目されているのが『スマートポケットプリンター』だ。手のひらサイズのプリンター「Poooli」は、専用のアプリを起動しBluetoothに接続するだけで、スマートフォン内の写真やスケジュール、資料などを簡単に印刷することができる。クラウドファンディングで出資を募った「Poooli」は、目標額の10万円を大きく越え、最終的に900万円が集まるほどの注目を受けた。ペーパーレス化が進む中、アナログな記録の価値が、今あらためて高まっているのかもしれない。
【参考URL】
https://www.makuake.com/project/poooli/
02「アフターコロナ」
- ■ コロナ禍以降の価値観
- ■ 生活、ビジネスの転換期
いまだ新型コロナウイルス感染症の完全な収束は見えず、先行きが不透明な状況が続く。そんな時代において経営者に求められるのが、コロナ収束後の世界『アフターコロナ』を見据えたビジョンだ。
多くの企業が逆境にさらされる中、これを、自社の存在意義と未来像を描き直す契機と捉える経営者が増えているという。目の前の危機の対応に留まるのか、それとも危機を乗り越えた先にある理想の会社を見据え、抜本的な策を講じるのか。「アフターコロナ」をどう描くかによって、各社のあり様は180度異なっていくだろう。
【参考URL】
https://www.sankeibiz.jp/workstyle/news/200511/wsa2005110700001-n1.htm
03「タッチレス化」
- ■ 非接触のビジネスのあり方
- ■ オフィスの必要性の見直しも
新型コロナウイルス感染症の流行が一旦の収束を見せ、国内外で徐々に企業活動が再開されつつある。そこで各企業が取り組んでいるのが、人と人の接触を避けたものの作り方や売り方を模索する『タッチレス化』だ。
身近な例をあげると、釣り銭の手渡し廃止も「タッチレス化」のひとつだ。しかし、そうした小さな例だけでなく、業務の進め方や会社のかたちすら変化しつつあるという。すべてがオンラインで完結する不動産売買サービスの登場など、在宅勤務が困難だと考えられていた様々な業種で、非対面を前提としたビジネスが生まれているのだ。コロナ禍をきっかけに、全員が出勤するオフィスの必要性自体を見直す企業も増えており、今後はあらゆるビジネスが、非接触を前提としたものとなっていくだろう。
【参考URL】
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58957710R10C20A5MM8000/
04「注意喚起カード」
- ■ Facebookが導入した虚偽投稿への対策
- ■ Twitterでも注意喚起が行われている
新型コロナウイルス感染症の流行により、SNS上で広がるデマ情報が危険視されている。そこでアメリカのFacebook, Inc.は、新型コロナウイルス感染症に関する虚偽投稿の拡散を防止する対策として『注意喚起カード』の導入を発表した。
これは、Facebook外部のファクトチェッカーが虚偽だと報告した投稿に対し、「いいね」やコメント、シェアをしたユーザーのニュースフィードに注意喚起カードを表示するというもの。このカードには世界保健機関のページリンクが添えられており、遷移先では新型コロナウイルス感染症に関する虚偽情報がまとめられている。また、利用者が多いTwitterでも、同じようにデマ情報に対する注意喚起が行われているという。このような注意喚起を活かしつつ、虚偽情報に踊らされないよう、情報源を入念に確認する必要がありそうだ。
【参考URL】
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2004/17/news076.html
05「SOHOプラン」
- ■ 出勤しない日は賃料がかからないオフィス
- ■ 利用者の留守中はホテルとして貸し出し
近年テレワークが浸透し始めたことで、オフィスを手放す企業が徐々に増えているという。そんな中、株式会社Unitoが管理する賃貸住宅「unito CHIYODA」にて、『SOHOプラン』の提供が開始され注目を浴びている。
「SOHOプラン」を契約すると、出勤しない日は賃料がかからないプライベートオフィスを利用できる。オフィスでは法人登記の所在地設定や作業・打ち合わせスペースの利用、郵便物や荷物の受け取り代行も可能だ。住民が部屋に帰らない時はホテルとして貸し出し、宿泊した後は綺麗に清掃が行われるという。社会情勢により働き方が変化していく中、「SOHOプラン」のように柔軟に対応できるサービスの需要は高まっていくことだろう。
【参考URL】
https://pro.unito.me/soho
06「ベーシックインカム」
- ■ 政府が最低限の所得を保障する制度
- ■ フィンランドで行われた実証実験の報告書を公表
新型コロナウイルス感染症拡大による経済への影響は、これから本番を迎えるといわれている。そこで経済対策として、政府が全国民に最低限の所得を保障する制度『ベーシックインカム』の導入を検討する国が増えているという。
この状況に先駆けフィンランドでは、2017年から2年間にわたり「ベーシックインカム」の社会実験を行い、2020年に最終報告書を公表した。実験内容は25歳から58歳までの2000名を対象に、毎月560ユーロを支給。アンケート調査によると、受給者は生活への満足度が高く、ストレスを抱える割合が少なかったという。就労意欲低下による経済低迷を危惧する声もあるが、フィンランドでは就労状況に大きな変化はなかったと主張している。どの国も懸念している財源問題が解決すれば、導入の実現は大いにあり得るだろう。
【参考URL】
https://www.newsweekjapan.jp/kaya/2020/04/post-100.php
07「サイバー和菓子」
- ■ 気象データを基にデザインされた和菓子
- ■ 和菓子を通じて四季を楽しむことが可能に
近年、テクノロジーが著しく発展する中、日本古来の伝統技術も進化を遂げつつある。過去や未来の気象データを基に、3Dプリンターで成形した和菓子『サイバー和菓子』もその一例だ。
独自のアルゴリズムを活用し、風速・気圧・気温などのデータから和菓子の形や色をデザインするという「サイバー和菓子」。気候変動などにより四季を感じづらくなった現代で、和菓子を通じて空を楽しむことを可能にしたのだ。「サイバー和菓子」を企画した電通の社内プロジェクト「OPEN MEALS」は、未来型食体験を実現するクリエイティブ集団として世界中から注目を集めているという。このように新旧の技術が調和した新たな食産業が、日本経済に影響を与えていくことに期待したい。
【参考URL】
http://open-meals.com/cyberwagashi/index.html
