01「Woven City」
- ■ トヨタの最新テクノロジーを利用して暮らす町
- ■ 研究者やエンジニアが自由に開発を行える環境を整備
トヨタ自動車株式会社は、自社が開発している最新のテクノロジーを利用して暮らす実証都市『Woven City』を富士山麓に建設すると発表し話題を呼んでいる。
「Woven City」では、最新テクノロジーを研究者やエンジニアが自由に開発し、テストできる環境が整っている。窒素利用の燃料電池をエネルギー源として、住居はインハウスのロボティクス、高度なセンサーを備えたAIデバイスの装備で生活を助ける。建設開始は2021年を予定しており、その広さは170万平方メートルにもおよぶという。「Woven City」が実現すれば、トヨタの最新テクノロジー開発の大きな後押しになることだろう。今後の動きに注目したい。
【参考URL】
https://jp.techcrunch.com/2020/01/07/2020-01-06-toyota-is-building-a-tiny-utopian-city-filled-with-people-robots-and-ai/
02「人工神経」
- ■ システムを介し、脳が筋肉の制御方法を学ぶ
- ■ 早ければ2020年度に臨床試験開始
そう遠くない未来、脊髄損傷や脳梗塞などの患者が再び自分の手足を動かせるようになるかもしれない。その希望となっているのが、『人工神経』の研究だ。
これまでは、脳波をコンピューターで解析してロボットや義手などの動きに変換するシステムが盛んに研究されていた。しかし、この方法ではコンピューター側の学習の範囲でしかロボットを動かせないというデメリットがある。一方で、「人工神経」のシステムは脳と筋肉をつなぐ配線として機能するだけで、脳がシステムを介した腕の制御方法を学んでいくため、接続が切れた自分の手足を再び制御することができるのだ。研究チームは、患者向けの人工神経接続の臨床試験に、早ければ2020年度にも着手する見込みだという。今後、「人工神経」治療の有効性が人でも証明されれば、治療の大幅な普及が期待できそうだ。
【参考URL】
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO54757580T20C20A1X90000/
03「デジタルトランスフォーメーション」
- ■ テクノロジーを活用し、豊かな暮らしをつくる取り組み
- ■ データの連携により、既存サービスの発展に貢献
近年様々な企業の間で取り組まれている、『デジタルトランスフォーメーション』。これは、AIやIoT、5Gなどの最先端デジタルテクノロジーを活用し、私たちの暮らしやビジネスをよりよく変える取り組みを指す。
従来の社会・経済システムにAIやIoTなどを導入することで、収集したデータを活用した新たなサービスの展開、技術を活用した異業種との連携・進出など、産業構造そのものが大きく変化していくことが予想される。このように「デジタルトランスフォーメーション」が進展することで、特定の分野、組織が保有していたシステムや制度が社会全体に浸透していく可能性があるという。少子高齢化による働き手の減少が危ぶまれる中で、「デジタルトランスフォーメーション」の浸透は社会の発展に貢献していくことだろう。
【参考URL】
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h30/html/nd102200.html
04「農福連携」
- ■ 農業分野における障がい者の就労支援
- ■ 全国の自治体の間で注目
農林水産省が『農福連携』の推進を掲げ注目を浴びている。これは、障がい者等が農業分野で活躍することで、自信や生きがいを持って社会参画を実現していく取り組みのこと。障がいを持つ方々の就労支援だけでなく、高齢化が進み担い手が足りない農業分野の人材確保にもつながると期待されている。
例えば福島県の全農県本部では、「農福連携」のために農業側の窓口が開設されるなど、全国各地で広がりを見せているという。福祉側と連携し、春の農繁期から農家と就労支援施設のマッチングを本格化させる。福島県のように、具体的な取り組みとして「農福連携」が全国的に拡大・浸透していくか、今後の動きに注目だ。
【参考URL】
https://www.maff.go.jp/j/nousin/kouryu/kourei.html
05「軽量ホームドア」
- ■ 従来と同じ見た目で、重量は半分のホームドア
- ■ ホームの補強工事費用削減に貢献
近年、人と列車の接触やホームからの転落といった事故を防止するため、「ホームドア」の設置が進められている。国は2020年度までに全国の約800駅にホームドアを整備する計画を立てており、1日の利用者数が10万人を超える駅を優先的に整備している。しかし、該当する279駅中、2019年度末時点で整備が済んでいるのは123駅にとどまっているという。
ホームドアの設置には膨大なコストがかかるため、鉄道事業者の負担は大きい。そこで京三製作所が開発したのが、『軽量ホームドア』だ。これは、従来型と同じ見た目にもかかわらず、素材の変更により重量を約半分に抑えたホームドア。重さが減った分、ホームの補強工事費用が下がるため、全体的なコストも削減できる。「軽量ホームドア」の開発をきっかけに、ホームドア普及率が高まることに期待したい。
【参考URL】
https://toyokeizai.net/articles/-/325122
06「MAPLUSキャラdeナビ」
- ■ アニメのキャラクターを使用したナビアプリ
- ■ ナビアプリ初のサブスクサービスが話題に
アニメ専門の大型施設やショップなどが続々とオープンし、日本アニメが経済へ与える影響は拡大しつつある。そのひとつが、アニメのキャラクターがナビゲーションする徒歩・カーナビアプリ『MAPLUSキャラdeナビ』。
「MAPLUSキャラdeナビ」は、キャラクターが利用者と会話をしながらナビゲーションを行うことで、楽しい時間と空間の提供を目的としている。カーナビとしてだけではなく、キャラクターと徒歩で一緒にお出かけするような疑似体験も可能だという。さらに最近では、毎月変わる5種類のキャラクターナビが使い放題となる、ナビアプリでは初のサブスクリプションサービスもスタートさせた。このように既存サービスとアニメをコラボレーションさせるサービスは、今後ますます拡大していくことだろう。
【参考URL】
https://www.maplus-navi.jp/
07「電子レシート」
- ■ 紙のレシートに代わる買い物データがアプリに届く
- ■ ビックデータとして新商品開発にも役立つ
スマートフォンの普及に伴い、キャッシュレス決済や情報のデータ化が急速に進んでいる。そんな中、スマートフォンに買い物内容のデータが届く『電子レシート』を東芝が主導でスタートさせた。
「電子レシート」は、専用アプリに表示されるバーコードをレジで読み取とると、紙のレシートに代わるデータがアプリに送信される仕組み。一括で履歴を把握できるため、家計管理に役立つという。さらに、利用者の買い物傾向に沿った、お得なクーポンも配布される予定だ。また、買い物情報をビッグデータとして分析し、メーカーや小売店に販売することで、新商品やサービスの開発へ活用できるという狙いもある。資源削減に加え、収集データをビジネスへ発展させるサービスが拡大し、企業と消費者により良いメリットを与えてくれることに期待したい。
【参考URL】
https://www.fnn.jp/posts/00431488CX/202002040012_CX_CX
