01「ディーリーグ」
- ■ パリ五輪で正式採用のダンス競技
- ■ 国内のプロリーグが今年始動
2021年1月に設立したブレイキン（ブレイクダンス）のプロリーグ『ディーリーグ（D.LEAGUE）』が若者を中心に静かに、しかし熱い注目を集めている。
現在ディーリーグには9つのチームが所属しているが、プロ野球と同じように各チームは企業が所有する形で、エイベックス、コーセー、サイバーエージェント、セプテーニなど各界の大手が名を連ねる。ブレイキンは2024年のパリ五輪にも採用されており、今後国内だけでなく世界的に注目を高めることが予想される。
【参考URL】
https://www.nippon.com/ja/japan-topics/g01119/
02「北海道スペースポート」
- ■ 日本の地方が宇宙への窓口となるか
- ■ 宇宙時代を見越した新たな地域産業
「北海道から宇宙へ」。ロケットや宇宙船を打ち上げる宇宙港を北海道に建設する活動『北海道スペースポート』に自治体が実際に取り組んでいる。
これは、スペースポートを中心とし、宇宙産業の事業者の誘致や打ち上げ目的の観光客を呼び込む地域活性化プロジェクトだ。人工衛星で観測するデータの需要が伸びているのに対し、それを打ち上げるためのロケットと発射場が不足している。人口密集地には当然建設はできず、地方が有力候補となる。今後、「主要産業は宇宙事業」という自治体が増えていくのも、夢では無さそうだ。
【参考URL】
https://www.businessinsider.jp/post-243992
03「旅くじ」
- ■ 旅を提供するカプセル型自販機
- ■ 1回5000円で、6000円相当のポイントを獲得できる
新型コロナウイルスの影響で、航空会社の不況状況は万全回復ではないと言えよう。そんな中、国内旅行を盛り上げるべく、これまでの旅の概念を覆す体験が誕生した。それは渋谷PARCOに設置された、Peach（ピーチ）が展開する、行き先を選べない旅を提供するカプセル型自販機『旅くじ』のこと。1回5000円で購入すると、1枚の紙と缶バッジが入ったカプセルが出る。紙には、指定された行き先と旅のミッション、航空券が購入できるピーチポイント6000円分以上の交換コードが記載されている。先行設置していた心斎橋PARCOでは約2ヶ月で3000個以上も販売し、1日150個出る日もある程賑わいを見せた。このように航空会社が先陣を切りつつ、アフターコロナにおける経済の活性化が拡大することに期待したい。
【参考URL】
https://travel.watch.impress.co.jp/docs/news/1357821.html
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000081560.html
04「気候市民会議」
- ■ 市民が気候変動対策について話し合う会議
- ■ 特にフランスなどヨーロッパで盛んに行われている
2015年にパリ協定が結ばれて以降、各国で「脱炭素社会」に向けた取り組みが急速に広がった。そんな中、政府や政治家以外に一般市民を巻き込んだ会合『気候市民会議』も拡大を見せている。
「気候市民会議」とは、無作為抽出で集まった一般市民が、気候変動対策について話し合う会議のこと。フランスは、燃料税引き上げへの反発や「黄色いベスト運動」を受け、大統領が主導して会議を開催するなど、国全体で審議が進められている。日本では2020年11月に「気候市民会議さっぽろ2020」が初の開催であった。しかし他国に比べ日本は、社会的課題への関心が弱く、国民で議論できるだけの地盤が整っているとは言い難いという。今後、日本政府も積極的に市民、特に若者を巻き込み、各地で市民会議のような取り組みを行なっていく必要がありそうだ。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/byline/murohashiyuki/20210627-00234417
05「センキョ割」
- ■ 選挙の投票済証明書などを使い、店舗で受けられるサービス
- ■ 今回の衆議院選挙では全国で2000店舗以上が参加
日本ではかつて70%以上もあった国政選挙の投票率が、年々低下しつつある。その現状を打破するべく、選挙への関心や投票率をアップさせるキャンペーンが相次いで行われているという。
投票済証明書や投票所の写真などを店舗で提示するとサービスが受けられる『センキョ割 』もそのひとつだ。2012年の衆議院議員選挙で株式会社ワカゾウが横浜市で行った企画で発足。その後、賛同する店舗や企業、エリアが急速に拡大した。現在は選挙割協会などが中心となり、今回の衆議院選挙では過去最大の2000店舗以上が参加したという。ラーメン店は替玉のサービス、アパレル店舗で使えるクーポンなど、参加店舗は多種多様だ。選挙をポジティブに捉えるきっかけとなるこの取り組みは、更なる浸透を見せていくだろう。今後の動向も注視していきたい。
【参考URL】
https://senkyowari.com/
06「アップルカー」
- ■ アップルが推進する電気自動車の自社ブランド
- ■ トヨタ自動車との製造契約を交渉中とも噂される
日本でもここ数年、電気自動車（EV）製造に注力するため、多くのメーカーの勢いが増している。デジタル機器を中心に開発・販売を行うアップルもまた、展開準備中だという。
アップルが推進するEVの自社ブランド『アップルカー』は、2024年までに量産を予定しており、トヨタ自動車との製造契約を交渉中との噂も報じられている。以前から自動車関連プロジェクト「Project Titan」を進めており、一時は自動運転ソフトウェアに絞り込んで規模を縮小しているとも言われていた。しかし現在は自社ブランドのEV製造に落ち着いたようだ。EV用バッテリーパックの製造なども模索中であり、どの道でも既存自動車メーカーとの協力は必要不可欠であろう。画期的かつ地球にも人にも優しい、そんなEVの拡大を牽引してくれるのはアップルかもしれない。
【参考URL】
https://japanese.engadget.com/apple-talk-with-toyota-applecar-063006229.html
07「ネコミミ配膳ロボット」
- ■ 人間をサポートする猫型ロボット
- ■ 実験結果の好評を受け全国展開
すかいらーくホールディングスは、猫のような見た目が特徴の配膳ロボット『BellaBot』を2022年中に約2000店舗に配備すると発表した。感染症対策の観点から店員と客の接触を減らす他、料理や飲み物の配膳を自動化することでスタッフの作業も削減する。
Bellabotは中国の大手ロボットメーカーのPudu Roboticsが開発し、2021年8月にガストなど一部店舗で実験導入を行った結果、スタッフのみならず客からの評判が良く本格導入が決定した。今後多くの分野でロボティクスの活用が見られるようになりそうだ。
【参考URL】
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2110/18/news073.html
