01「サ活」
- ■ ブームを超えた健康習慣へ
- ■ 老若男女が楽しむサウナの世界
一昔前のサウナというと中年の男性が好むものというイメージだったが、ここ数年でその様相は一変している。世代も性別を問わずに、一人だけでなく友達や恋人とも訪れるなど、頻繁にサウナを楽しむ『サ活』やサウナーの存在は大きく広まった。その火付け役と言われるのがサウナをテーマとした漫画で、ドラマ化もされた「サ道」の存在だ。そこにサウナと相性抜群の近年のアウトドアブームが加わり、ストレスフルな現代社会に求められるリラックス効果もあって人気を高めた。オトクなクーポンや回数券のほか月額制のサブスクサービスを始める入浴施設もあり、一過性のブームではなく健康習慣として定着していきそうだ。
【参考URL】
https://saunaandco.com/2022/01/25/sauna_boom_20220121/
02「LIFEGIFT」
- ■ 日常にも生かせる安全をお届け
- ■ 災害の国・日本の贈り物
地震や台風など数多くの災害に見舞われる日本。だれもが防災の意識を持ちながら、2021年に実施したセコムの調査では、「あなたは何らかの防災対策をしていますか」という質問に対して「対策している」の割合はわずか51.6%だったという。そんな中注目を集めているのが、防災用としての機能性に加え、日常使いもできるデザイン性を兼ね備えたグッズを取り扱うカタログギフト『LIFEGIFT』だ。
必要性は理解しながら、何から手を付ければいいか分からず取っ掛かりにくさもある防災への備え。自分が贈るギフトが相手の防災への備えを0から1へ進めることができる。LIFEGIFTのキャッチフレーズ「あなたの無事が、いちばん大事」は、大切な人へのギフトとしてこれ以上ないメッセージと言えるのではないだろうか。
【参考URL】
https://diamond-rm.net/management/107668/
03「内閣感染症危機管理統括庁」
- ■ 経験を次への備えに
- ■ 国内の感染症対策体制を強化
厚生労働省「対策推進本部」と内閣官房「対策推進室」の2組織に分かれていた感染症対策部門を一本化し、有事への対応を迅速化する『内閣感染症危機管理統括庁』を新設する改正内閣法が、4月21日に参議院本会議で可決された。新組織は9月にも発足予定だ。統括庁は有事には101人が稼働し、平時も38人が専従職員として有事の際の行動計画や訓練を担当する。感染症発生時に増員されるスタッフは予めリスト化されており、「誰がやるんだ」という担当決めで時間をムダにすることもない。新型コロナウイルスのパンデミックでは日本だけでなく、世界的に初動の遅れや対応の誤りが起きてしまったが、感染も一段落した今、これを教訓とし次に生かすための知識・体制・法の整備が求められている。
【参考URL】
https://www.asahi.com/articles/ASR4P63Q3R4PULFA01Z.html
04「KISARAZU CONCEPT STORE」
- ■ 新たな服のサイクルや買い物体験を提案
- ■ 入場料はコントリを導入
ファッション業界では、余剰在庫、大量廃棄などの問題が深刻化しつつあるという。そんな中、三井不動産はファッション業界の課題解決のための取り組みとして、新たな服のサイクルを生み出す場『KISARAZU CONCEPT STORE」』をオープンする。施設内は、規格外品やデッドストック品などが並ぶ店舗、新素材やアップサイクルなどの新しいものづくりを紹介するフロアなど、ファッション業界の未来を考えるとともに、新たな買い物体験を提案する場となっている。さらに、洋服の新しいサイクルを生み出す活動を体験できるラボ、賞味期限間近やエシカル食品が並ぶコーナーも併設。また、入場料は、社会課題の解決に取り組む企業を応援する「コントリ」という仕組みを導入しているのも斬新な試みだ。ここから、アパレル業界が大きく変わるきっかけが生まれていくかもしれない。
【参考URL】
https://kisarazu-concept-store.com/
05「グリーン水素」
- ■ 作る過程でも、CO2を防げる水素
- ■ 今後のビジネスに好影響
日本政府は「2050年を目途に、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」カーボンニュートラルを目標として掲げている。そこで、最新の再生可能エネルギーとして注目されているのが『グリーン水素』だ。「グリーン水素」とは、再生可能エネルギーを使用し、水を電気分解することで作られる水素のこと。一般的に水素を燃焼させてもCO2は発生しないが、作る過程でCO2が排出されてしまう。その点「グリーン水素」は、風力や太陽光などを利用して作られた電気を使用するため、CO2の発生を防げるのだという。しかし現状では、他水素よりも発電コストがかかるため、その解決策として海外での大量生産などの計画も打ち出されているようだ。水素の普及は脱炭素社会の実現とともに、新たなビジネスにも繋がっていくだろう。今後も注視していきたい。
【参考URL】
https://www.sbbit.jp/article/cont1/108553
06「10円パン」
- ■ 韓国発祥の新スイーツ
- ■ Z世代を中心に、TikTokなどでも大ブーム
日本での韓国ブームはいまだ勢いが止まらず、エンタメからファッション、食など、様々な分野で影響力を増している。そんな中、Z世代の間で一大ブームとなっているのが『10円パン』だ。「10円パン」の発祥は、韓国の慶州（キョンシジュ）。10ウォン硬貨をデザインした菓子パン「10ウォンパン」が、観光客を中心に大ヒット。それが日本に上陸し、10円玉模様の菓子パンとして販売されている。 TikTokでは「10円パン」のハッシュタグで、3千万回以上もの動画が視聴され、東京・渋谷や新大久保、大阪・道頓堀などの販売店舗では、平日でも大行列のようだ。また、販売店は「ドン・キホーテ」のテナントが多く、来客層とマッチしたことも拡散要因なのかもしれない。インバウンドに拍車がかかるいま、日本の人気スポットとしてさらに躍進していきそうだ。
【参考URL】
https://dime.jp/genre/1576209/
07「デリスキング」
- ■ 対中国貿易のリスク低減
- ■ サプライチェーンの再構築を主張
貿易摩擦から始まった米中経済対立は、その後も不穏な空気が流れている。米国ではトランプ政権から今まで、対中政策を「関与」から「デカップリング」に転換し、中国をけん制するため、経済交流を制限していた。しかし今年に入り、これまでの安価なサプライチェーンから、地政学的リスクや気候変動などを考慮したサプライチェーンの再構築を主張し、この政策を『デリスキング』だと発表した。金融用語でリスク回避として使用される「デリスキング」は、中国を封じ込めたり孤立させたりせず、その中間を取る道筋として、今回提示されている。内容としては、最先端の技術・製品などは中国に渡さず、安全保障以外のものは、自由に貿易・投資してもらう方針だという。そうした状況下だが、日中貿易は、引き続き慎重に動いていく必要がありそうだ。
【参考URL】
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/74931
