01「視覚効果賞」
- ■ 大作が名を連ねるなか低予算ながら受賞
- ■ ゴジラが日本の映画業界を変えるか
現地時間3月10日、第96回アカデミー賞が開催され、その年に公開された映画の中で最も優れた視覚効果（VFX）を用いた作品に与えられる『視覚効果賞』を、アジア映画として初めて「ゴジラ-1.0」が受賞した。近年では予算潤沢な大作が受賞することが多いが、少人数・低予算のアジア映画が受賞する快挙となった。
しかし、映画や映像制作の業界からは今回の快挙が「予算をかけなくても良いものを作れる」という「制作費を削る都合のいい前例」とされることへの懸念の声もあるという。映像コンテンツとして日本のアニメが世界を席巻する一方、アニメ以外の映画作品は苦境を迎えているのが実情だ。これを機に、しっかりと予算と人をかけることで、世界にも通用する作品を生み出すことができるという方向に発展することを期待したい。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/articles/f9ec5ce31e8293b8afca2100bccb91dfa3e59967
02「カイロス」
- ■ 失敗ではなく成功への過程となるか
- ■ 国産民間宇宙事業の現在地
日本のベンチャー企業「スペースワン」が3月13日に実施した小型固体燃料ロケット『カイロス』初号機の打ち上げは、打ち上げ5秒後に成功が難しいと判断し自律飛行安全システムが作動し、機体を爆破し打ち上げは失敗となった。スペースワンの豊田社長は「この結果を前向きに捉え、次の挑戦に臨みたい」と述べている。
昨今では複数の民間企業が商用宇宙旅行や宇宙開発を実現している一方、日本はJAXA以外の団体は打ち上げ実績のあるロケットを保有しておらず、宇宙産業の出遅れが指摘されている。数々の失敗を繰り返しながら宇宙産業を実現させたイーロン・マスクのスペースX社の例に漏れず、今回の出来事を分析・改善することで、失敗ではなく成功への過程となることを期待したい。
【参考URL】
https://www.agara.co.jp/article/355897
03「キャンセルカルチャー」
- ■ 一度火が付けば燃え広がるSNS
- ■ 企業のブランド管理としての対策も必要
著名人や企業などが、社会的に好ましくないとされる言動をとった際に、SNS上で大規模な批判にさらされ、関連する商品やサービスに対する不買運動や個人としては役職からの罷免が迫られる『キャンセルカルチャー』がSNSで広がっている。
一般的にはポリティカル・コレクトネスではない言動への反発としてSNSで発生するケースが多く、社会的な課題に多くの人が目を向け改善への意識を共有することができる一方、情報の正誤が確実ではないまま拡散し対象を集団で批判してしまうリスクもはらんでいる。企業として取り組んでいるSNSだけでなく、従業員の個人SNSなどから問題が発生することもあり、現代企業のリスク管理として対策を検討しておく必要があると言える。
【参考URL】
https://www.nttcoms.com/service/social/column/cancel-culture/
04「店内撮影OK」
- ■ ビックカメラやダイソーは撮影OK
- ■ プライバシー保護に対する懸念も
スマートフォンの普及、およびSNSの発展により、写真や動画の撮影は誰もが気軽に行う日常の一コマとなっている。こうした写真文化の隆盛を背景に、今『店内撮影OK』とする店舗が増えているという。たとえば家電量販店のビックカメラは2015年に店内撮影を解禁して話題になった。また100円ショップのダイソーも店内撮影OK。両店舗ともホームページに「他のお客様のご迷惑にならないように」という記載はあるものの、基本的には店内撮影OKのスタンスだ。たしかに商品写真がSNSに投稿されれば、いわば無料で宣伝をしてもらえるようなもの。現代の広告の在り方を考えると、店内撮影OKは理にかなっている。一方でプライバシー保護などの観点から、店内撮影禁止の店舗もまだまだ多い。当分は店舗側に確認を取ってから撮影するのが賢明だろう。
【参考URL】
https://www.smartwatchlife.jp/40725/
05「Z世代課」
- ■ 北九州市がZ世代を支援する課を新設
- ■ 流出人口の多い若年層の引き留めが狙い
北九州市の竹内和久市長が、2024年度の組織改正で新たに市役所内に『Z世代課』を新設する方針を明らかにした。「Z世代」とは1990年代半ばから2010年初頭生まれた世代を指す言葉で、Z世代という名称を付けた課の開設は全国の自治体で初めて。同市は新年度の一般会計当初予算案のなかで、新設した「次世代投資枠」として111億円を確保。若者が住みたくなる街を実現するべく、子どもに関する政策や産業基盤の強化・創出に向けた事業などに力を入れていくという。取り組みの背景にあるのが、市外への転出者が市内への転入者を上回る「転出超過」。同市ではこの転出超過が59年間続いているというが、若者層の流出は多くの地方が抱えている課題。今後、Z世代を中心とした若者層の支援に力を入れる自治体は増えていきそうだ。
【参考URL】
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240213/k10014357391000.html
06「もしトラ・ほぼトラ」
- ■ トランプ前大統領の再登板か！？
- ■ 世界的混乱は必至
11月に行われるアメリカ大統領選で、民主党のバイデン大統領と共和党のトランプ前大統領の一騎打ちが決まり、早くもメディアでは「もしトランプが勝利したら」の『もしトラ』や、「ほぼトランプの勝利か」の『ほぼトラ』という言葉が飛び交っている。トランプ氏が大統領に返り咲けば、「米国第一主義」の旗の下、保護主義的な政策を再び打ち出す可能性があるほか、対中国の強硬姿勢がいっそう強まる懸念も。日本としても経済は？日米同盟は？と心配事が尽きない状況だ。トランプ政権1期目は、安倍総理が個人的な信頼関係を構築したが、2期目は果たしてどうなるか。日本政府は現政権との関係維持を前提としつつ、両にらみで供えているところだ。
【参考URL】
https://www.smd-am.co.jp/market/ichikawa/2024/03/irepo240308/
07「イマーシブ・フォート東京」
- ■ 完全没入体験ができるテーマパーク
- ■ 人気アニメとコラボしたアトラクションも
今年3月1日（金）、東京・お台場のヴィーナスフォート跡地に『イマーシブ・フォート東京』がオープンした。同施設は観客自身が登場人物となって物語に参加する完全没入体験（イマーシブ体験）をさまざまなアトラクションで体験できる世界初のイマーシブ・テーマパークだ。1時間を超える大規模なイマーシブシアターから、ホラー・イマーシブなど12種類のアトラクションに加え、イマーシブ体験ができるレストランを含めた6つの飲食店も。大人気アニメ『東京リベンジャーズ』や『推しの子』とコラボしたアトラクションもあり、アニメファンからの注目度も高い。遊びに行く際は、オフィシャルサイトでチケットを購入してからお出かけを。
【参考URL】
https://rurubu.jp/andmore/article/20310
