01「竹炭フード」
- ■ 消臭効果で有名な竹炭を食べ物に
- ■ デトックス効果、整腸効果も期待か
竹炭といえば除湿・消臭効果。今、新たにその竹炭が含まれた『竹炭フード』に流行の兆しがある。かりんとう・せんべいといった和菓子だけではなく、シュークリームやラスクといった洋菓子、さらにはハンバーガーまで続々と竹炭入りの新商品が発売されているのだ。もちろん炭なので見た目は黒い。日本橋錦豊琳の「竹炭かりんとう」は、まるで竹炭そのものだ。しかし食べてみると意外なほど「炭っぽさ」はなく、普通のかりんとうと同様に香ばしいという。それにしてもなぜ今竹炭なのか。実はこの竹炭、昔は消臭剤としてだけではなく胃腸の具合が悪い時にも民間療法的に用いられていた。有害物質を吸着する性質から、デトックス作用も期待される。現代人の健康意識にも訴える竹炭フード。ヘルシーなおやつとして一度試してみてはいかがだろうか。
02「半農半X」
- ■ 近頃の“脱サラ”トレンド!?
- ■ 農業を生活に取り入れ、生き方を見つめ直す
転職の選択肢の1つである脱サラに、新たな潮流ができつつある。その名も『半農半X（エックス）』という考え方。農業を生活に取り入れつつ、やりがいのある自分らしい仕事（X）を両立させるというライフスタイルだ。たとえば、20～30代をIT企業の会社員として過ごし、その後は地元へ戻って農業を行いながら、ウェブの仕事を両立させる“半農半IT”など、選択肢は人によってさまざまだ。“農”の視点を生活の中に取り入れることにより、精神的な豊かさが生まれ、自分の暮らしについて見つめ直すきっかけになるという。実はこの概念は、90年代半ばにすでに存在したというが、食の安全や自分らしい生き方に対する関心が高まる中で、再注目されているようだ。今の時代だからこそ、半農半Xに関わらず、自分のライフスタイルを見つめ直すことが必要とされてくるのではないだろうか。
03「シニア割引」
- ■ 年齢とともにおトクに楽しめる！
- ■ まだまだ日本を支えるシニア世代
近年、高年齢層をターゲットとした『シニア割引』を導入する企業が増えてきている。たとえば、JRグループの「大人の休日倶楽部」は、男性65歳以上、女性60歳以上の場合に運賃が最大30％割引されるクレジットカードに加入できる。また、高年齢層の利用も多いカラオケ店や居酒屋では、60歳以上だと平日の室料や飲食代が割引されるなど、サービスの範囲は交通機関だけに限らない。この背景には、団塊の世代を顧客に持つ店舗が、シニアとなった彼ら目線でのサービスを展開することで、さらなる需要供給を高めようとする狙いがある。シニア側としては、子どもや孫と一緒にお得に楽しめることから、さまざまなシーンで利用者が増えている。活動的なアクティブシニアが多い団塊の世代は、まだまだ日本経済を支える存在のようだ。
04「不顕感染」
- ■ 表には現れない、菌の潜伏期間
- ■ 無自覚で感染を拡大する危険も
インフルエンザが猛威を奮っている今日この頃。また、一方ではノロウィルスによる集団感染がニュースになったのも記憶に新しいだろう。そんな中、各医療方面では『不顕感染』への注意喚起が高まってきている。不顕感染とは、ウイルスなどの病原体に感染したのにも関わらず、感染症状を発生しない状態のことを指す。不顕感染者は、感染に無自覚のまま保菌者として生活するが、一定の期間を経て病原体を排出。そして、新たな感染源となる危険があるのだ。本人は無自覚なために早期発見が難しく、冒頭のような集団感染が起こってしまった原因ともいわれているようだ。これを受け、医療関係者は感染拡大防止対策として、自主的な検査を行うよう呼びかけている。会社や近所で風邪の症状の人を見かけたら、実は自分も感染しているかも…。「まさか自分は」と思わず、まずは検査をしてみてはいかがだろうか。
05「廃業支援」
- ■ アベノミクス成長戦略第2弾の肝となるか
- ■ 消費の回復に必要とされる産業の新陳代謝
アベノミクス成長戦略の第1弾として2013年に掲げられた「即効性重視」。そして2014年、6月には第2弾の戦略が打ち出されるが、そのテーマとして検討されているものが「阻害要因除去」である。その内容とは、民間投資・産業の新陳代謝を促そうというものだ。では、具体的にはどういったものなのだろう。その中の軸の一つとされているものが『転業・廃業支援』である。業績が悪化した会社があったとして、その清算や方向性の転換に取り組む仕組みが検討されている。必要とされるのが、地方銀行や信用金庫などの金融機関の、不良債権処理に踏み切れるかどうかの対応。そして、そこに政府が支援していこうということなのだ。消費増税後、消費を回復する鍵は賃上げにあるが、その根本である生産性の向上を図ることが狙いだという。一時的な賃上げではなく、5年、10年後を見据えたこの政策が、日本全体の活性化につながるのかどうか。私たちにとっても他人事ではない内容なので、注視していくことが必要だ。
06「スマートポスト」
- ■ 手紙が届くとスマートフォンに通知
- ■ 高性能すぎる郵便受けが登場
「手紙や荷物がポストに届いたら、通知してくれるサービスがあったらいいのになぁ」と思ったことはないだろうか。今、クラウドファンディングサイト「KickStarter」で、ポストに手紙や荷物が入ると、スマートフォンに知らせてくれるスマートポスト「Mr.Postman」が出資を募集している。このポストはWi-Fiに対応し、スマホと連携して手紙や荷物がポストに入ると専用アプリで通知してくれるというもの。その他にもキーレスでの施錠・解錠機能や、誰かがポストを壊そうとしたらアラートを発信する機能まで備えている。さらに本体はソーラーパネルで動作するので、電源ケーブルを庭に這わせる必要もない。すでに多額の資金が集まっているこの製品。近い将来、スマートポストが、各家庭で定着する日もそう遠くないのかもしれない。
07「領土教育」
- ■ 地理や公民の教科書で指導を徹底
- ■ 日本固有の領土という事実の理解を
竹島、尖閣諸島をめぐる、韓国や中国との対立がますます深刻化している。相手国が自国の領土だと主張する映像がメディアでたびたび流れることもあり、領土問題は未解決だと勘違いする人もいるそうだ。こうした状況に危機感を抱き、文部科学省の主導で、学習指導要領に領土教育を盛り込むことを決定した。具体的には地理や公民の教科書に、竹島、尖閣諸島は日本固有の領土といった文言を明記する。当然、これを受けて中国と韓国は日本を非難する声明を発表した。ただ、お互いの主張に食い違いが生じたのは仕方ないとしても、それをスポーツなどの場で主張するケースが散見されている。こういった問題は、国際司法裁判所など適した議論の場があるはず。非難をする側、反論する側にしても、発言のモラルが重要ではないだろうか。
