01「TEAVANA」
- ■ スターバックス初の紅茶専門店
- ■ コーヒー大手による“お茶革命”の効果はいかに
コーヒー界のビッグブランドによる新たな取り組みが話題になっている。それが、アメリカのマンハッタン地区にオープンした『TEAVANA（ティーバナ）』だ。
これは、大手コーヒーチェーンのスターバックスが展開する紅茶専門店のこと。コーヒー業界における飽和状態からの脱出と、コーヒーをあまり飲まない地域への事業展開を目的に、紅茶専門店「Teavana」を買収・新たに展開したという。TEAVANAには、世界中の多種多様なお茶が集められ、日本茶や中国茶なども揃っている。また、自分でオリジナルブレンド茶を作れたり、専用の茶器も販売しているなど、スターバックスのこれまでの店舗展開で得たノウハウを活かしたサービスがウリだ。さらには、米国以外では初の国外出店として、近々日本にも進出することが決定しており、日本国内からもオープンを待ち望む声も多い。大手コーヒーチェーンによる“お茶革命”は日本経済にどのような効果をもたらすか、注目したい。
02「IoT化」
- ■ あらゆる製品がインターネットに接続
- ■ 製品市場に活性化をもたらす
インターネットが普及した現代では、それに伴った様々なサービスや製品が生まれ続けている。そんな中、特に注目を集めているのが『IoT（Internet of Things）化』だ。これは、あらゆる製品に通信機器を搭載し、インターネットを活用したサービスを提供する技術のこと。たとえば、家電製品のIoT化として電子レンジを例に上げると、センサーで食品を感知して適切な温度で温めたり、よく温められる冷凍食品のデータを集め、冷凍食品の製造・販売会社に売却するといった機能が搭載されるのだ。IoTは家電製品に限らず搭載・活用できるため、様々な業界が動向を伺っている。
そんなIoT化にも、プライバシーの問題やセキュリティ対策など、まだまだ課題は多い。しかし、IoT化によって、ありとあらゆる製品の市場の活性化が予想されていることもあり、様々な業界での相乗効果に期待したい。
03「外貨準備高」
- ■ 不測にそなえる“もしものお金”
- ■ 中国バブル崩壊の証か
先月末、中国の外貨準備高が3兆5573億ドルとなり、前の月から930億ドル（日本円で約11兆円）の大幅減を示したことが話題になっている。外貨準備高とは、各国の通貨当局が外国為替市場を安定させるために保有している資産のこと。通貨危機などで市場に大幅な動きがあった際、必要以上に自国通貨の相場が上下するのを防ぐため、通貨を売買するために使われる。また、国家の借金の返済準備金としても用意されるなど、まさに“もしものお金”として用意されているのだ。
しかし、このところの中国では官製バブルの崩壊、個人投資家の流出などによって人民元の値下がり傾向が続き、それを買い戻すために外貨準備高を消費してしまった。金額の多寡以上に、大幅な減少そのものが中国経済の不安定さを表しているとも言える。これにより、中国経済と、それを囲む世界経済にさらなる変化が生まれるのではないかと、世界中の注目が集まっている。
04「G.Gモール」
- ■ モノとコトの提供
- ■ 全国に続々と展開中
高齢化に伴い、近年はシニア層向けのサービスが続々と現れている。その中でも成功を収めたビジネスが、イオン株式会社が2013年から出店を始めた『G.G（ジー・ジー）モール』だ。これはシニア層をメインターゲットにしたイオンのフロアのことで、シニア層を人生の中でも「最上級の世代」と捉える“Grand Generation”という考え方から名付けられた。
“最上級”という意味の通り、ショッピングモールは高級嗜好のゆったりした内装で、物の購買だけでなく“贅沢な体験”を提供している。また、シニア向けに食品を少量ずつ販売したり、家具の購入時には親身に相談に乗ったりするなど、非常に細かいサービスもウリの一つ。そして、このようなサービス家族連れや一人暮らしの人々に受けたこともあり、シニア以外の客層も伸びているという。シニアの側に立った親身なサービスは、結果的に全体的な集客にも相乗効果をもたらしたということだろう。
05「民泊」
- ■ 地方創生のきっかけとなるか
- ■ 違法だとする声も
日本への外国人観光客は年々増加し、都市部ではホテル不足が起こっている。その一方で全国的に空家が増え、貸し手が見つからない問題があるという。そんな背景が理由となってか、個人が空家や自宅を有料で貸出、宿泊させる『民泊』が話題だ。外国人観光客をはじめ、田舎の暮らしを体験するサービスなどにも利用されており、空家の有効利用や地域活性化のきっかけになると言われている。
一方で、多くの民泊は無許可で運営しているという問題がある。本来このような有料での貸出は、旅館業法にのっとり許可を得なければならないのだ。また、防災、防犯、防火など、万が一の場合に備えているかは貸し手に委ねられており、現状では違法性が指摘されている。民泊による様々な好影響が期待されているものの、条例化が進んでいないこともあり、自治体が主体となったサービスはそれほど多くはないという。一刻も早い法整備を求める声も多いが、各自治体の腰は重いようだ。
06「MLS」
- ■ アメリカ・カナダのプロサッカーリーグ
- ■ 世界的選手がセカンドキャリアとして選択
アメリカのメジャースポーツとしてすぐに思いつく競技は、野球とアメリカンフットボール。というのはもはや過去の話。実は最近、アメリカの若者を中心に『MLS（メジャーリーグ・サッカー）』への注目度が増している。
MLSは、アメリカとカナダのクラブを含めたプロサッカーリーグのこと。注目されている理由として、ヨーロッパで一世風靡したスター選手に大金を支払い、トップレベルを維持している状態で獲得に成功している。例えば、昨シーズン欧州チャンピオンズリーグで、キャプテンとしてチーム（イタリアセリエAのユヴェントス）を準優勝に導いたアンドレア・ピルロが、ニューヨーク・シティFCに電撃移籍したことで話題となった。また、意外に思われがちだが、アメリカのサッカー人口は世界でも上位にあり、潜在的にサッカー大国になる可能性を秘めていたのだ。これからの時代、アメリカ＝サッカーとイメージづく可能性も十分あるだろう。
07「国際バカロレア」
- ■ 世界で活躍できる人材育成のために
- ■ 世界共通の大学入試資格につながる教育
ビジネスの国際化によって国際社会で活躍する人が増えてきている現代。グローバルリーダーとなる人材育成の必要性が叫ばれる中、日本でも『国際バカロレア』を取得できる学校が増えている。
国際バカロレアとは、世界共通の大学入試資格を取得するために実施される、小中高校生の教育プログラムのこと。これは国際バカロレア機構の国際的な教育プログラムを導入し、それぞれが最大限に力を発揮できる教育を目指すものだ。これまで日本では、インターナショナルスクールやバイリンガル教育を行う私立学校を中心に展開されていたが、文部科学省は2018年度までに認定校・候補校を200校に増やす目標を発表した。日本の大学入試でも入試選考に国際バカロレアの成績を取り入れることを決めるなど、今後の日本の教育に深く関わってくることが予想されている。
