01「EKIBEN」
- ■ 駅弁の魅力を世界に発信
- ■ 駅弁を通して食文化のPRにも
車窓から望める風景を楽しみながら、駅弁を食べる。旅の醍醐味とも言える駅弁だが、鉄道の高速化による乗車時間の短縮や、駅構内で充実する飲食施設の増加によって、年々市場は縮小の一途をたどっているという。
そんな中、公益社団法人「米穀安定供給確保支援機構」が海外メディア向けに、「日本の食文化『EKIBEN（エキベン）』とごはんの魅力」と表した説明会を開催した。海外メディアや訪日外国人に向けた日本の食文化のひとつとして駅弁の魅力を知ってもらい、移動の際には駅弁を食べてもらうことが目的だ。伝統的な食文化として日本食はすでに世界でも注目されており、「弁当（BENTO）」という言葉も海外で認識されるようになっている。日本ならではの文化を世界に発信するとともに、インバウンドの一環として、駅弁市場が盛り上がることが期待されている。
02「ファクトリーブランド」
- ■ 最高級の製品をリーズナブルに
- ■ 中小企業生き残りをかけた開発
最高級の技術と品質を、低価格で実現する。工場発のアパレル製品、『ファクトリーブランド』をご存知だろうか。これまで、消費者が知るアパレルブランドの多くは、中小メーカーに実際の製造を委託してきた。特に日本の繊維業界は高度な技術で知られ、大手アパレルメーカーから高級ブランドまで、多くの製品を独自の技術で支えてきたという。しかし、リーマンショック以降の不況の中、下請け業務は人件費の安い海外に取られてしまうことが続いていた。
そこで、価格ではなく技術を売り物にした自社開発の独自製品をつくる動きが高まり、ファクトリーブランドが相次いで誕生したのだ。大手アパレルを通さないため、品質と比較して安価に製品を作ることができる。中には、高級デパートで取り扱われる製品もあるという。海外からも注目が集まるという日本のファクトリーブランド。今後のさらなる発展に期待したい。
03「ハッピーリターン制度」
- ■ 出戻り歓迎制度
- ■ 人材確保の手段にも
楕円形のせんべいとして有名な“ハッピーターン”。その製造会社である亀田製菓株式会社が、この商品名にかけた『ハッピーリターン制度』を2015年11月より開始した。
これはいわゆる“出戻り制度”で、結婚や病気などの様々な理由によって退職した従業員の復帰を支援するというもの。他社を経験した人材は視野が広くなり、出戻り後はさらなる活躍が期待されている。そのため、企業にとっては採用コスト削減や育成時間を省略できるため、メリットが多いのだ。やむを得ない理由で退職しても復職できるということは、社員のワークライフバランスの尊重にも繋がるだろう。もちろん誰でも簡単に復帰できるわけではなく、一定の条件をクリアする必要がある。人材不足が叫ばれる現代だが、出戻り制度は優秀な人材確保の選択肢として、ベンチャー企業を中心に広がりつつあるようだ。働きやすい社会の実現には、このような制度の普及が大切なのかもしれない。
04「2020年問題」
- ■ 雇用・景気が悪化？
- ■ 東京オリンピック後に注意
外国人観光客の増加や日本文化への注目など、良い面ばかりが注目される2020年の東京オリンピック。ところが2020年を境に日本の雇用情勢・景気が悪化するとして、『2020年問題』がインターネット上で話題となっている。
オリンピックまではスポーツ施設やインフラ整備で建設ラッシュが続き、近年は人材不足とまで言われている建設業界。ところが開催後には不必要となった人材が一気に整理され、多くの人が職を失うと予想されている。これは建設業界に限った話ではなく、インバウンドに関わるサービス業なども同様だ。また、2020年ごろには機械技術の進歩で人々の職が減ると懸念されており、働きたくても働けない人々が溢れるかもしれない。さらに高齢化による医療費の増加、人口減少による税収の低下など、政府の財政を悩ませる問題も危惧されている。これらはあくまでも可能性が囁かれる程度だが、今から諸問題に備えておくのも一つの手だろう。
05「マイクロビーズ」
- ■ 米国で禁止されるスクラブ製品
- ■ 日本でも規制が進む
普段何気なく使っている洗顔料や歯磨き粉が、姿を消す日が来るかもしれない。昨年末、米国にて2017年を目処に、「スクラブ製品」の使用を禁止する法案が可決した。中でも話題になったのが、スクラブ製品に使用されている、通称『マイクロビーズ』と呼ばれる直径1ミリ以下のプラスチック粒子だ。
マイクロビーズは、主に洗顔料や歯磨き粉といった角質を除去する効果のあるスクラブ製品の一部に使用されている。しかし、これらは自然に分解されにくく、環境に悪影響を及ぼすことが明らかになったのだ。また、毎年19トンのマイクロビーズが下水処理施設を通過して川や海に流れ込み、それらを飲み込んだ魚介類が野生動物やヒトの口に入ることで健康を害する可能性もあるという。これを受け、日本でもスクラブ製品を取り扱う企業が自主的に規制を始めているが、法整理は整っていない状況だ。小さな粒が環境や私達の生活にどれほど影響するのか、今後も注目していきたい。
06「ドクターコール」
- ■ 登録制ドクターコール
- ■ 航空会社と日本医師会が手を結ぶ
「お医者様はいらっしゃいませんか？」…このような場面に遭遇した経験はあるだろうか。機内で急看病が発生した場合に、客室乗務員が搭乗中の医師に呼びかけることを『ドクターコール』と言い、医師は各自の判断で応じることができる。しかし、万一の結果を招いた際の責任を恐れて応じる人は少ないという。
そんな状況を改善するため、日本航空と日本医師会は事前登録制度「JAL DOCTOR 登録制度」を開始。医師資格書を所持している者がJALのウェブページから事前に登録することで、パイロットと客室乗務員が情報を共有し、搭乗中の医師に直接声をかけ、迅速かつ適切な医療を行うことが目的だ。他にも、万が一の場合の賠償責任は医師個人ではなく、航空機の保険に付帯されている制度により原則的に航空会社が負うことで、ドクターコールに応じやすい環境づくりに努めるという。航空会社と医師協会が手を結ぶことで実現した新たなドクターコール。予期せぬ事態に備え、各航空会社でも導入が進みそうだ。
07「Youtuberキッズ」
- ■ 世界で増えるYoutuberキッズ
- ■ 批判の声も多数
動画サイトのYoutubeに動画を投稿し、広告収入を得ている人を指す「Youtuber（ユーチューバー）」という言葉が定着してきた昨今。最近ではその波が子ども達にも及んでいる。
それが、Youtubeの動画に登場する子どもを指す『Youtuberキッズ』だ。彼らはおもちゃのレビュー動画などに多く登場し、同世代の子ども達のファンも多い。動画制作をしているのは子どもの親だが、子どもの成長記録も兼ねて撮影しているため、気軽に動画を投稿しやすいという。盛り上がりを見せているYoutuberキッズだが、一方で批判もある。ネットに子どもの顔や名前を出すため、個人情報流出の可能性があることや、子どもがネットのリスクをまだ理解していない段階に親の判断で動画を投稿するなどの行為に疑問の声が上がっているのだ。しかし、すでにYoutuberが企業のPRの手段の一つになっていることもあり、Youtuberキッズも同様に活性化していきそうだ。
