01「日本ワイン」
- ■ 国産のぶどうだけを使ったワイン
- ■ 世界のワイン市場に風穴を開ける？
「国産ワイン」が日本産のぶどうを使用していないということをご存知だろうか？ 原料は必ずしも国産でなく、外国産ワインをブレンドした物も国産ワインと呼ばれる。一方で、ぶどうの生産からワインの醸造に至るまでの全てを日本国内で行ったワインのことを『日本ワイン』と呼び、人気が高まっているという。
日本でも過去にワインブームが何度かあったが、外国産ワインがほとんどだった。だが、近年では気候が異なる日本でヨーロッパ系のぶどうを栽培する技術が向上し、日本ワインの出荷量が増えているという。これにより、輸出拡大に向けてワインのメーカーと国の動きが盛んになっているが、量の確保が課題のようだ。また、日本ワインの人気は高まっているものの市場全体で日本ワインが占める割合は、5％にも満たないのが現状だ。高いクオリティーの日本ワインが輸出されることで、世界のワイン市場に風穴を開ける躍進を期待したい。
02「MUJI HUT」
- ■ 自然に囲まれた小屋暮らしに注目
- ■ 需要拡大の見込み
「大量消費・大量購入」の時代が終焉を向かえ、「良いモノを少しだけ持つ」という価値観が広がりつつあるという。そんな中で話題になっているのが、無印良品が発表した小屋の模型デザイン『MUJI HUT（ムジハット）』だ。
無印良品が小屋を作るきっかけとなったのは、都心に住む若者を中心に人気上昇中の「小屋暮らし」だ。これは、郊外の手作りの家でローコストな生活を営むというもので、自然に囲まれた場所での悠々自適な生活にあこがれる若者が多いという。その流れを受け、大手企業の無印良品では深沢直人氏ら有名デザイナーを起用し、「アルミ」「木」「コルク」の3種類の素材をテーマに制作した小屋を発表。商品化はまだ先になるそうだが、「自分で建てるのはできないけど、ちょっとした設備がついた小屋がほしい」という若者からの注目が集まっているという。最近では仕事のモバイル化が進み、郊外に居ながら仕事を行う人も多く、小屋暮らしへの需要はますます高まりそうだ。
03「ジカ熱」
- ■ 中南米を中心に感染拡大
- ■ オリンピック開催にも影響
オリンピック開催に沸くブラジルにかつてない危機が迫っている。中南米を中心に、ブラジルでも流行している『ジカ熱（ジカウイルス感染症）』に対し、 米国オリンピック委員会（USOC）は感染への不安がある選手やスタッフは参加取り止めを検討するべきだと各協議連盟のトップたちに伝えた。
ジカ熱とは、蚊が媒介する感染症の一つで、現時点でワクチンや治療薬がない感染病でもある。感染すると発熱や発疹などの症状が現れ、妊婦の場合は赤ちゃんの発育に悪影響を与えるとされている。日本でも2013年に帰国した旅行者から感染が確認されたことがあり、厚生労働省が注意を呼びかけているという。特に、8月にオリンピック開催が予定されているブラジルでは、来場者への感染や、帰国後の二次感染を懸念する声も多く、経済効果が高いイベントなだけにブラジル政府は対策を迫られているようだ。ジカ熱が経済にどのような影響を与えるのか、各国の対応に注目したい。
04「祖父母手帳」
- ■ 祖父母世代も楽しく孫育てを
- ■ 最新の育児知識を紹介
両親が共働きであることが珍しくなくなった現代では、子どもを見てもらうために祖父母の手を借りている親も多い。孫の育児を担う祖父母世代を応援するために、『祖父母手帳』が埼玉県や神奈川県などの一部の地域で配付されている。
これは、昔と今で変化した育児方法・常識に加え、子育て世代との付き合い方などを紹介している手帳のこと。祖父母が育児をしていた時代と今では常識が異なるため、世代間で意見が対立することがあるそうだ。そのため、時代にあわせた正しい知識を導く祖父母手帳によって世代間の隔たりをなくすことで、働く親たちの負担減になるだけではなく、祖父母にとって新たな生きがいにつながることが期待されている。全国的にはまだ認知度が低い祖父母手帳だが、各市町村の図書館や区役所で配布されている。ぜひ祖父母に子どもを預ける際は、この手帳を活用してみてはいかがだろうか。
05「マイナス金利」
- ■ 日本初の金融緩和方法
- ■ 経済への影響に注目集まる
今年1月の日本銀行政策決定会議で、日本初の『マイナス金利』導入が決定された。これは、「銀行の銀行」である日本銀行へ各金融機関が預金する際、利子を日本銀行に払わなければならないというものだ。一般的に、利子といえば預けられた側が預けた側に支払うもの。それが逆になるため、「マイナス金利」と呼ばれている。つまり、金融機関にとっては「日本銀行への預金＝損」になってしまうので、今までなら預金に回していたお金を、企業への融資や、投資にまわすことが期待されているのだ。
企業にとっては融資が受けやすくなるはずのマイナス金利。しかし、今後長い時間を経て各金融機関の金利も大幅に下がるかもしれないと言われているため、一般の消費者生活にも、大きな影響が出る可能性があるのだ。初の試みだけに、成り行きの予測不可能とも言われるマイナス金利。その成果が出るのは数年後になりそうだ。
06「スポーツ未来開拓会議」
- ■ スポーツをビジネスに
- ■ 五輪に向けて政策をまとめる
国際的に認められる実力があるものの、スポーツの収入だけでは生活できないため、アルバイトをして稼ぐ選手。また、試合を運営する団体やスタジアムの赤字経営。国はこういったスポーツに関するお金の問題を解決し、スポーツ全体をビジネスとして活性化させるための有識者会議『スポーツ未来開拓会議』を立ち上げた。
これはスポーツ業界関係者やビジネス専門家などを集め、2020年の東京オリンピックに向けたスポーツビジネスの活性化を目指すというもの。2015年に設置されたスポーツ庁と経済産業省が中心となっており、スポーツの経済効果や地域活性化などが期待されている。スポーツ施設の有効活用法やIT技術との連携など、様々な方面からビジネスの可能性を検討するそうだ。国はスポーツビジネスを浸透させ、大きな経済効果を生み出すことができるのか。スポーツ業界はもちろん、関連業界の今後の動きも注目である。
07「Pepper World 2016」
- ■ ヒューマノイドの活躍の場は？
- ■ 技術開発が着々と進む
2014年に発売を開始し、世界初の感情認識性能を搭載したロボットとして有名なPepper（ペッパー）。今年1月27日、28日に開催された『Pepper World 2016』では、様々な業界のアプリ、映像、システム制作会社などが集まり、新たなアプリケーションとともにPepperの活用シーンを発表する場となった。
Pepperはこれまでに500社ほどの企業に導入され、接客スタッフとして設置されている。導入した企業の当初の目的は、ロボットとしての機能よりも物珍しさや面白さによる集客であった。ところが現在は、搭載するアプリケーションが進化し、医療・介護・教育分野での活用方法が広がりを見せているという。例えばPepperの人間らしい動作や話し方で相手の緊張を和らげたり、「会話する」という特徴を言語学習に活かしたりするそうだ。医療・介護・教育分野といえば人材不足が懸念される業界でもあるため、その対策としてもPepperの活躍の場は広がるだろう。
