01「Google Home」
- ■ 家庭用音声アシスタントデバイス
- ■ 部屋での使用に用途を特定
今夏、Googleから新商品『Google Home』が発売される。Google Homeとは、音声によってユーザーの知りたいことを教えてくれる家庭用音声アシスタントデバイスだ。
従来のアシスタントデバイスと異なるのは、個人が携行して使うものではなく、部屋で使うデバイスという位置づけであることだ。機能としては、天気やテレビのチャンネル、ニュースなど、聞きたいことを直接話しかければ答えてくれるというものがある。さらに、話しかけなくてもその日のスケジュールを決まった時刻に自動で読み上げるといった、秘書的な機能も追加される予定だという。Google Homeのような、特定の場所で使用するアシスタントデバイスは、今後ますます増えていくだろう。
【参考URL】
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1705/18/news056.html
02「スマートゴミ箱」
- ■ 環境に配慮したゴミ箱
- ■ IoT技術による社会貢献
ゴミ処理に伴うCO2排出量を削減するため、太陽光発電のエネルギーによる通信機能を搭載したIoTゴミ箱『スマートゴミ箱』が開発された。
IoT技術を活用し、携帯電話網を通じてゴミの蓄積状況をリアルタイムで発信する機能により、収集頻度や人員配置、ゴミ箱配置の最適化など、収集作業を効率化しコストの削減を目指す。スマートゴミ箱には、内部の蓄積状況を知らせる機能を持つ「SmartBelly（スマートベリー）」と、ゴミを自動的に圧縮する機能を持つ「BigBelly（ビッグベリー）」の2タイプがあり、国内でも実証実験として表参道に「BigBelly Solar」が設置された。スマートゴミ箱はIoTを使用したスマートシティのモデルケースとして活用されており、今後もIoTによる社会貢献活動の発展が期待出来そうだ。
【参考URL】
http://www.nsw-cloud.jp/cloud/service/m2m/bigbellysolar/
03「植物肉」
- ■ 植物性の人工肉
- ■ 外食産業に革命
鶏肉・豚肉・牛肉を使わず、植物性タンパク質だけで作られた人工肉『植物肉』が米国の高級スーパーや精肉売り場で人気を集めている。
肉の代替品である植物肉は、大麦・ココナッツ・大豆などからタンパク質を採取して組み合わせることで、味・栄養価・見た目まで牛肉にそっくりな人工肉を科学的に作り出している。欧米では健康志向や環境意識、さらには動物愛護などの観点から、肉を食べない消費者が増えている。その影響もあり、シリコンバレーでは幹細胞を使ったチキンの製造など人工肉を製造するスタートアップが次々と誕生しており、近い将来人工肉が世界の外食産業を一変させる可能性もありそうだ。
【参考URL】
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/110879/120600507/?P=2
04「おつり投資」
- ■ 少額からの積立型投資
- ■ スマホ決済の若年層を開拓
新技術を駆使した金融サービス“フィンテック”の中で、いま新たな投資法として『おつり投資』が注目されている。これは特定のフィンテックアプリに搭載されている、電子マネーやクレジットカード払いの端額を投資に回すサービスのこと。
ユーザーはアプリ利用時に自身のクレジット情報を登録する。そして基準額を仮に1,000円と決めた場合、900円の買い物をすると差額の100円が投資に回されるという仕組みだ。少額から気軽に始められるサービスなので、これを入り口に投資をスタートする人も増えるだろう。スマホ決済を活用する若年層の、新たな資産運用法としても活躍しそうだ。
【参考URL】
http://trendy.nikkeibp.co.jp/atcl/pickup/15/1003590/052500949/?rt=nocnt
05「空飛ぶタクシー」
- ■ 空路を利用した交通
- ■ 技術の組み合わせで、環境にも配慮
機械技術の進捗に伴い、各国で次世代の乗り物の開発が活発化し始めている。そんな中、アメリカの大手配車サービス会社ウーバー・テクノロジーズは、空路を利用し、迅速に目的地へ送り届けてくれる無人タクシー『空飛ぶタクシー』を2020年に投入する構想を発表した。
タクシーの機体には電子エンジンなどの既存の技術を組み合わせ、安全性の向上や環境への負荷を減らすシステムを導入する。さらにGPS機能の使用で、空路の交通を整備し、滑走路を必要としない垂直の離着陸が可能になるという。航空規制などの対応もあり実現へのハードルは高いが、“空を走る車”という未来の交通システムを利用できる日は、そう遠くないだろう。
【参考URL】
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/interview/15/230078/050800089/?ST=economy
06「移動スーパー」
- ■ 「買い物弱者」を助ける試み
- ■ 商品を載せた軽トラックで地域巡回
高齢化や単身世帯の増加、地元小商店街の衰退などで、食料品や日用品の購入に不便を感じる買い物弱者が日本全国で増加している。そんな買い物弱者を救うための試みとして注目されているのが、『移動スーパー』だ。
移動スーパーは、冷蔵庫を備えた専用の軽トラックで、商品を載せて地域を回り商品を販売する。価格は店舗より少々高いが、家の近くに来てくれることは足腰の弱ったお年寄りには代えがたい価値として受け入れられ、一度に数千円ぶんまとめ買いする利用客もいるという。利益を生むビジネスモデルとしても成立している移動スーパーは、持続可能な社会貢献活動の成功例のひとつといっていいだろう。
【参考URL】https://dot.asahi.com/dot/2017051700064.html?page=1
07「限界マンション」
- ■ 老朽化が進んだマンション
- ■ 管理不行き届きでスラム化も
一戸建ての空き家が増加傾向にあるが、今後その波はマンションにも広がっていくと見られている。いま徐々に問題となりつつあるのが、空き室増加と老朽化により廃墟と化したマンション『限界マンション』だ。
マンションの空き室率は築40年を境に増加するといわれているが、築40年を超すマンションは10年後に140万戸、20年後に277万戸に達するという。老朽化への対処法の一つは建て替えだが、対応できないマンションも多数ある。マンションの老朽化と居住者の高齢化はセットになっているケースが多く、引っ越す余裕のない高齢者は、限界マンションに住み続けることを余儀なくされている。限界マンションは今後、首都圏を中心に急増していくと見られ、マンション購入者や管理会社、行政は向き合わざるを得なくなっていくだろう。
【参考URL】http://ironna.jp/article/2539
