01「ズボラ旅」
- ■ 旅行プランを提案してくれるLINEチャットサービス
- ■ 相談から予約までがオンライン上で可能に
現在、オンラインでの旅行予約サービスは多くの人に利用されているが、いまだに街の旅行代理店のシェアがかなりの割合を維持している。旅行代理店の強みである、曖昧な希望を旅行プランとして具現化させる対人コミュニケーションを、オンライン上で行えるサービス『ズボラ旅』が人気を呼んでいる。
「ズボラ旅」は、旅行日程と出発地を伝えるだけで“旅行プラン”を提案してくれるLINEのチャットサービス。チャットの相手は生身の人間で、ユーザーが旅行代理店に行き、相談し、予約をする一連のフローをオンライン上で行える。また、旅行前だけでなく旅行中のサポートを行うなど、サービスの幅が広いことも特徴だ。相談という部分を対面ではなくオンライン上で行い、曖昧な欲求を具現化するこのようなサービスは、今後さらなる広がりをみせるだろう。
【参考URL】
http://www.travelvision.jp/news-jpn/detail.php?id=82071/
02「LIP38℃」
- ■ 理想的な唇の血色感を叶える
- ■ 個々の唇に合ったケアを選択
株式会社フローフシから発売された『LIP38℃』が、女性たちの間で話題を呼んでいる。
「LIP38℃」は、乳酸菌「ラ・フローラ」に注目し、世界初の処方によって使用者の理想的な血色感を叶えるリップトリートメント。通常唇の色は、血流の状態から色素沈着、くすみなどによって1人ひとりの状態は異なっているという。そこで「LIP38℃」は、5つの種類の中から自身の唇に最も合ったケアを選択することができる。毎日塗るだけで、簡単にケアができるリップトリートメントの登場は、今後も女性たちの強い味方として活躍することだろう。
【参考URL】http://flowfushi.com/lip38/
03「ルックイースト政策」
- ■ 日本に学ぶ近代化促進瀬策
- ■ マレーシアとの協力関係を強化
安倍晋三首相とマレーシアのマハティール首相は会談を行い、『ルックイースト政策』のもと2国間の協力関係を深める意向で一致した。
これはマハティール氏が提唱した、日本やアジアの経済成長に学ぶ近代化促進政策のこと。教育や人材育成、技術移転、産業協力などさまざまな形でマレーシアをサポートし、協力関係を深めていくという。また今回の会談では、防衛と海洋安全保障の分野で連携していくことを双方で確認。このように、「ルックイースト政策」をきっかけに、今後日本とマレーシアの友好関係がさらに深まることを期待したい。
【参考URL】https://www.sankei.com/politics/news/180612/plt1806120054-n1.html
04「米津玄師」
- ■ インターネット発のブレイクアーティスト
- ■ youtube登録者数は100万人強
昨今の音楽シーンを語る上で欠かせない存在が『米津玄師』である。彼は、インターネットに楽曲を投稿することで注目を集めたシンガー兼音楽プロデューサーだ。
2000年代の後半から、自身が作った楽曲を別名で動画サイトに投稿。100万回以上の再生を記録し、当時の10代〜20代の若者を中心に人気を集めた。その後、「米津玄師」名義で自身が歌唱した曲も展開。作詞、作曲、ミュージックビデオなど、動画に関わる全てのクリエイティブを一人で行っていることなども話題となった。そんな多彩な実力だけでなく、ミステリアスなイメージも世間を引きつける理由の一つだろう。インターネット発のアーティストという、日本では類を見ないサクセスストーリーを持つ「米津玄師」が、今後どのような活躍を見せてくれるのか楽しみだ。
【参考URL】http://realsound.jp/2017/12/post-135373.html
05「強炭酸」
- ■ 無糖強炭酸ブーム
- ■ 飲料メーカー各社が次々と参入
お酒の割材として知られていた無糖炭酸水が新たな市場を拡大している。近年、炭酸水を直接飲むという習慣が流行し、従来よりも刺激の強い炭酸飲料『強炭酸』の需要が、急激に拡大している。
ブームのきっかけは、美容や、仕事の切り替えなどに有用とされたことである。当時「強炭酸」の市場を牽引していたのは、アサヒ飲料の「ウィルキンソン」だった。しかし、需要の拡大により、ミネラルウォーターブランドから炭酸水が発売されたり、炭酸ジュースとして広く知られたブランドから無糖の炭酸水が展開されるなど、新規参入するメーカーが増加傾向にある。強炭酸飲料のように、古くからある商品でも、新しい利用シーンを作ることでムーブメントを起こすことができる。これは、市場のリブランディングの好事例とも言えるだろう。
【参考URL】https://newswitch.jp/p/12850
06「IR法案」
- ■ カジノを含むリゾート施設の整備を推進する法案
- ■ 五輪後の経済成長の起爆剤となるか
今、国会ではカジノを含む統合型リゾート施設（英称：Integrated Resort）の整備を推進する法案『IR法案』の実施が話題となっている。ギャンブル依存症への不安、カジノを成長戦略とすることへの疑問など批判も多かったが、与党は今国会での成立を目指す方針だという。
IRはカジノだけでなく、ホテル、劇場、パーク、ミュージアムなどを一つの区域に含む統合施設を指す。カジノは刑法で賭博罪に当たるが、法案では管理委員会の免許を受けた民間事業者を適用除外とする。またギャンブル依存症やマネーロンダリングへの対策も盛り込まれているという。訪日観光客が増加し日本が観光先進国になろうとしている今。オリンピック後も日本に魅力を持った拠点をつくりたいという方針のもとに進められているこのIR法案が、最終的にどういった形で実施されるのかに刮目したい。
【参考URL】
http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/list/201806/CK2018061602000160.html
07「FANG」
- ■ 米金融をけん引する大手IT企業の頭文字
- ■ 生活や産業構造を大きく変えた企業群
AIやIoTなどITに関するニュースが目まぐるしく変化する現代。そんな時代において特に注目しておきたいキーワードが『FANG（ファング）』だ。
これは、米国の株式市場で使われるようになった、巨大IT銘柄群のことを指す。具体的には「Facebook（フェイスブック）」、「Amazon.com（アマゾン・ドット・コム）」、「Netflix（ネットフリックス）」、「グーグル（Google）」の４社を指し、それぞれの頭文字をつないだ言葉だ。かつては、巨大IT企業群を指すのは「GAFMA」（Google 、Apple、Facebook、Microsoft、Amazon）だったが、FANGの台頭はIT業界の勢力図の変化を表れなのだろう。生活や産業構造に大きな革新をもたらす一方で、その巨大な影響力を危険視されるFANGだが、数年後には別の企業がその地位にあるかもしれない。
【参考URL】
https://ferret-plus.com/9217
