01「エーアイオプス（AIOps）」
- ■ AIにAIを指導させる手法
- ■ 素早く正確なソリューションとして注目
情報爆発の時代ともいわれる現代。中でも洪水のように情報が発生し続けているのが、IT技術を扱う分野だ。そのため、IT業界では、『エーアイオプス』が急速に普及しているという。
「エーアイオプス」とは、ビッグデータに機械学習や視覚化を組み合わせて、IT業務・運用を自動化、改善すること。さらに簡単にいえば、AIにAIを指導させるという手法だ。爆発的に新しい情報が生まれ、それに伴い膨大な量の問題も発生するITの現場では、いかに素早く正確に問題を解決することが求められているという。この課題に対し、人ではなくAIに問題を解決させるため生まれたのが「エーアイオプス」だ。あらゆる企業でデジタル化が進み、同様の課題と向き合う必要が予測される今、もっとも開発が求められている手法のひとつだろう。
【参考URL】
https://www.atmarkit.co.jp/ait/articles/1910/04/news007.html
02「デジタルニューディール」
- ■ IoTによって経済成長を目指す
- ■ 研究現場・学校現場・企業への開発促進のため
加速度的にテクノロジーが進化し、この流れについていくべく世界各国が対応に追われている現代。状況は日本でも変わらず、政府は国家戦略として『デジタルニューディール』を展開するという方針を示した。
「デジタルニューディール」とは、人工知能（AI）や次世代通信規格「5G」といったデジタル技術の導入を勧め、経済成長を目指す政策ならびに予算の総称のこと。令和元年度の補正予算案でも、関連予算として約1兆円が計上されている。これにより、中小企業のIT投資支援、小中学校のICT化をすすめるという。テクノロジー分野でのイノベーションは、国の競争力だけでなく、社会のあらゆる分野に大きな影響力を与えると予測されている。国民にとっても「デジタルニューディール」の成否は重要であり、今後の動向を注視していきたい。
【参考URL】
https://crowdsien.com/lab/?p=17131
03「インフォデミック」
- ■ デマの爆発的な広がり
- ■ WHOが警鐘を鳴らす
世界各国で感染者が続出している、新型コロナウイルス。世間に不安が広がる中、WHO（世界保健機構）は、悪質なデマや根拠のない情報が爆発的に拡散される『インフォデミック』が起きていると警告している。
2020年3月においても、「トイレットペーパーが品薄になる」「予防に納豆が効く」といった噂を聞いた消費者が商店へ殺到し、十分な在庫があるにもかかわらず店頭から商品が消える事態が発生している。このために、本当に必要な人に商品が届かない、ドラッグストアの店員が対応に追われ疲弊するなどさまざまな問題が引き起こされているという。「インフォデミック」は社会を無駄に疲弊させるため、情報の送り手だけでなく受け手にも、これまで以上に冷静な判断と注意が必要になってくるだろう。
【参考URL】
https://news.yahoo.co.jp/byline/mutsujishoji/20200229-00165152/
04「食塩・化学調味料不使用カレー」
- ■ ナチュラルローソンから発売されたカレー
- ■ 食塩・化学調味料不使用の味付けや原材料を採用
近年日本では、減塩への関心が高まっている。そこに注目し開発されたのが、味付けや原材料で食塩・化学調味料を使用していないカレー『食塩・化学調味料不使用カレー』だ。
「食塩・化学調味料不使用カレー」は、アスリートの食のサポートを行うシェフが監修したコンビニカレー。実は、日本人の1日あたりの塩分摂取量は、世界保健機関（WHO）が推奨する世界基準の約2倍にもなるという。4月1日からは、加工食品の栄養成分表示において食塩相当量の表示が完全義務化されるなど、減塩への関心は高まる一方だ。高血圧やがんの発症リスクを下げるためにも、「食塩・化学調味料不使用カレー」のような商品を選び、減塩を取り入れていく必要がありそうだ。
【参考URL】
https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1238147.html
05「老々相続」
- ■ 高齢者から高齢者に財産を相続
- ■ 相続人が認知症というケースも
超高齢化社会である日本。そんな日本だからこそ増加しつつある『老々相続』が問題視されている。
これは、高齢者から高齢者に財産が相続されることを指す。「老々相続」は、様々なトラブルを引き起こしやすいという。例えば、財産の所有者が相続先などを決めていないと、相続の対象となる人が増える可能性がある。それらの複雑な手続きや調整を高齢者が行う際、かなりの労力を要するという。また、相続人が認知症というケースも増えており、判断能力がない場合は後見人が必要になるため、より時間がかかってしまう。これからの時代は、相続をする側が自分の財産をきちんと整理し、相続人に負担をかけないよう準備をしておくべきだろう。
【参考URL】
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200228/k10012306171000.html?utm_int=news_contents_tokushu_002
06「ととのえ親方」
- ■ サウナブームの仕掛け人
- ■ サウナに関する著書も人気を集める
サウナを舞台にしたテレビドラマが放映されるなど、急速に人気を集めるサウナ業界。その中で最も注目を集める人物が、1,000人以上を「ととのう」状態に導いたサウナブームの仕掛け人『ととのえ親方』こと、プロサウナー松尾大氏だ。
「ととのう」とは、サウナ浴により心身ともに健康になる状態を指すサウナ用語。松尾氏は、福祉施設やフィットネスクラブを経営する傍ら、プロサウナー専門ブランド「TTNE PRO SAUNNER」や、サウナの最適な入り方を提唱する「日本サウナ学会」などの取り組みも行っている。さらに、サウナとビジネスを結びつけた著書、サウナ用語＆基礎知識などを解説した著書も好調な売れ行きを遂げているという。以前から身近にあったサウナが、松尾氏が手がける新たなビジネスとしてどこまで飛躍していくのか、今後の動きに注視していきたい。
【参考URL】
https://www.tv-tokyo.co.jp/plus/lifestyle/entry/2019/020888.html
07「LINEミニアプリ」
- ■ LINEミニアプリ上で、自社アプリの機能が利用可能
- ■ 開発費が安価なため、小規模店舗も参画しやすい
近年、自社アプリを使った販売施策が多くみられる中、LINE上で企業の公式アカウントを友達追加するだけで、自社アプリと同じ機能を利用できる『LINEミニアプリ』が注目を集めている。
その先行事例として、アパレル販売を手掛けるPAL CLOSETが、リアル店舗やオンラインストアで実施している会員サービスの提供を始めた。ユーザーが買い物をする際、「LINEミニアプリ」上で会員証を提示することができ、さらにLINEのトーク画面で電子レシートを受け取れる。アプリ内で閲覧できるスタッフコーディネートでは、気に入った商品を購入することが可能だ。また、開発費が安価な「LINEミニアプリ」は、小規模店舗も利用しやすいというメリットもあるという。「LINEミニアプリ」が小売業の一助を担うサービスとして発展していくかどうか、今後に注目していきたい。
【参考URL】
https://blog.feedmatic.net/202001_about-line-mini-app/
