01「ままも族」
- ■ アラフォー女性の制服ブーム!?
- ■ 娘と一緒に「ママも」きれいになりたい！
今春の連続ドラマ『35歳の高校生』。主演の米倉涼子さんのキュートな制服姿はもうご覧になっただろうか。それが原因ではないが、娘と一緒に制服を着たり、美容室に行ったりするママたち、通称『ままも族』が急増している。「ママも（ままも）一緒にやる！」と乗り出してくる、若い感覚の女性たちのことをいい、バブル期に培った自信を今も持ち続けている40代が中心だとか。最近では、「母娘パック」や「母娘割引」といった美容サービスも多数実施しているそうだ。娘にとっても母が経済面で支援してくれる上、「友達より気を使わなくて楽」というメリットがあるらしい。少子化で母娘の関係性が密になり、友達のような付き合い方が進んでいるこの傾向は、今後もしばらく続きそうだ。
02「フルセグTV」
- ■ 長かったワンセグからの脱皮
- ■ 今夏のキーワードは“フルセグ”で決まり
“ワンセグ”とは、地デジの電波帯域13セグメントの内、1セグメントをモバイル用に利用した放送形式のこと。現在スマホで主流のワンセグだが、「ワンセグは画面が粗くて見る気がしない」などの理由で、以前に比べて利用率が減っているという。そこで今回、ソフトバンクが発表したのが『フルセグTV』だ。画面の解像度や動画のなめらかさが格段に優れているため、「フルセグ放送なら見たい！」というユーザーは多いのだとか。気になる電池の消費量だが、フルセグ対応の大容量バッテリー搭載のため安心だ。需要を失いつつあったスマホの動画機能が、フルセグTVの発売によって再び必須の機能として注目を集めることは間違いないだろう。
03「胡粉ネイル」
- ■ 日本画絵具の老舗の新たな挑戦
- ■ 化学薬品を殆ど排除した自然派ネイル
おしゃれ女子の常識になりつつあるネイルアート。しかし使用されるマニキュアには美しい発色と引き換えに化学薬品が使われている等、健康面で懸念されている面も多い。そんなネイル界にセンセーションを起こした商品が登場した。それは京都にある日本画絵具の老舗が販売する「胡粉ネイル」。名前に使われている「胡粉（ごふん）」とは、日本画の絵具に使われるホタテ貝殻の微粉末のこと。それを成分の一部に使い、酢酸エチルやアセトンといった有機溶剤を排除した自然派マニキュアだ。塗った際の薬品特有の刺激臭がなく、通気性や速乾性が高いため非常に軽い塗り感を味わえる上に、除光液ではなくアルコールで落とせるため、爪に負担をかけないのが魅力だ。日本伝統の味のある色合いで、爪から日本の美を感じてみてはいかがだろうか。
04「空中権」
- ■ 首都高の空を売却して資金を得る!?
- ■ 改修費捻出のための仰天プランとは？
東京の大動脈である首都高速道路。もともと1964年の東京オリンピック開催に向けて建造されたため、今では50年以上の月日が過ぎている。老朽化が問題となっており、改修工事の必要性が論じられているが、その費用はおよそ一兆円前後。そこでこの莫大な金額を捻出する方法として注目されているのが『空中権』だ。具体的には、東京・銀座付近の半地下構造部分にフタをすることで新たな土地を生み出し、その容積率を道路近隣のビルの建て替えに売却することで費用をまかなう計画である。この方法は過去に東京駅の改修工事の際にも用いられており、東京駅の空中権は約500億円の値がついたとされている。限られた資金と土地をいかに有効活用するか、その工夫が求められている。
05「医療インフラ輸出」
- ■ No.1海外医療メーカーを抑えて逆転受注
- ■ 日本のインフラ輸出が一歩前進
単体ではトップクラスでも、チームとなると競争力に欠ける。これが今までの日本の医療機器に対する世界の評価だった。しかし今年、日立系大手医療メーカーが超音波診断装置を同機器世界シェア1位のアメリカを抑えて逆転大量受注に成功。発注元は戦争の影響で医療への関心が高まっているイラク政府。日本政府がすすめる医療分野のインフラ輸出では初の成功事例となった。機器の性能だけでなくサービスや医療協力関係を充実させたことが成功の鍵だ。評価が高い日本医師を含む官民派遣団をイラクに送り、関係者に機器だけではなく現地での人材育成のための技術提供サービスを強くアピールしたことが功を奏したのだろう。アメリカ以外にも競合相手が多い医療輸出だが、これを足がかりにインフラ輸出の更なる飛躍を期待したい。
06「ハフィントン・ポスト」
- ■ アメリカで急成長のネット新聞！
- ■ 日本版サービスを開始！
2005年にアメリカで誕生したネット新聞『ハフィントン・ポスト』が、全米で一、二を争うページビューを稼ぐほど急成長を遂げ、大きな話題となっている。“読者がコメントしたくなるニュース”という観点で掲載記事を厳選したところ、アクセス数が劇的に増え、常にトップ記事として表示されるようになったのだとか。単なるネット新聞ではなく、SNSのような双方向的なコミュニケーション機能の完備など、読者重視の徹底した戦略により月間訪問者数は6300万人にまで伸びている。5月7日より日本語版もオープンし、さらに勢いに乗る通称“ハフポスト”。日本では長らく“Yahoo! ニュース”がトップに君臨してきたわけだが、その不動の勢力図にどのような変化をもたらすのか、今後の動向に注目したい。
07「消費増税転嫁法案」
- ■ 来年4月に実施される消費増税に向けての法案
- ■ 「消費税」の文言を含まない広告はOK？
2014年4月に予定されている、8％への消費増税。そこへ向けて、政府は『消費増税転嫁法案』を閣議決定した。内容は、「消費税還元セール」などの安売りを禁じるというもの。その背景には、商品を納める中小企業に対し、小売業者側が増税分の値上げを認めないという事態を防ごうというねらいがある。しかし問題はその内容で、政府が当初発表したものは、「3％値下げ」や「春の応援セール」といった全ての安売りを禁じるというものだったのだ。価格設定の自由を奪われたことに対し、イオンやユニクロといった小売業者などが猛反発。それを受けて慌てた政府が発表した見解が、「消費税」という文言を含まなければOK、というのが事の顛末だ。反発を受けてころころと政策を変更する政府にも呆れるが、結局のところ規制の効果自体が失われて、中小の製造業の首が締まるということにならなければよい…。
