01「メディカルフーズ」
- ■ 医療用療養食
- ■ コンビニで入手が簡単に
食品や雑貨だけでなく、医薬品も取り扱うコンビニエンスストア。さらに近年は、大手コンビニエンスストアのファミリーマートなどが病院内に設置された店舗で『メディカルフーズ』の取り扱いを開始したことで注目を浴びている。これは医師の指導によって処方される食品のことで、具体的には腎臓病には減塩・減タンパク質、糖尿病には糖質制限などが配慮された素材・調理方法でつくられたもの。
メディカルフーズの事業展開を進める背景として、まず高齢化に伴う高齢者層からの需要増加が挙げられる。また、製品単価や客単価が高く、リピーターも多いため、コンビニの新たな収入源としても期待されているという。さらに、これまでのメディカルフーズの入手方法としては取り寄せが多く日数がかかったのだが、コンビニで取り扱いが広まればその不便も解消される。手軽さを求める声が、医療の場でも新たなビジネスを生み出したようだ。
02「まど上チャンネル」
- ■ 動く電車広告
- ■ 山手線の新型車両でスタート
11月30日に山手線の新型車両が営業を開始し、話題をさらったことは記憶に新しい。中でも目を引くのは内装の変化だ。新たな広告媒体として導入された『まど上チャンネル』は、山手線の新型車両内の窓上に設置されたデジタルサイネージを搭載した電子広告のことで、従来の紙媒体から大きく進化した形態となっている。
モニターには動画、静止画のどちらも表示することができ、画面をまたぐように横長の動画を流すことも可能だ。現在は1編成の車両すべてを貸し切る広告プランのみ販売されているが、注目度の高さから出稿申し込みは殺到しているようだ。動画広告の利点は静止画に比べて目にとまりやすく、乗車している利用者に一定時間アプローチできるところ。また、紙媒体と同じスペースでも多くの情報を詰め込むことができるため、従来以上の宣伝効果の高さが期待できる。まど上チャンネルをきっかけに、街中の広告がすべて動画になる時代もそう遠くないかもしれない。
03「チャイルド・プア」
- ■ 広がる子どもの貧困
- ■ 貧困の連鎖を断ち切れるか
食事は学校給食だけ。借金取りに追われ、学校に通えず勉強が大幅に遅れてしまった。そんな厳しい状況に置かれている子供たちを取り上げた2012年放送の番組をきっかけに、『チャイルド・プア』に注目が集まりつつある。これは貧困家庭（同じ世帯構成の平均収入の半分以下しか世帯収入がない家庭）に育つ子どもたちのことを指し、日本では約6人に1人の子どもがチャイルド・プアに該当するという。
チャイルド・プアの背景には親から子へ、貧困が連鎖している現実があるという。「努力さえすれば貧しさから抜け出せる」と信じられてきたが、チャイルド・プアを生み出す家庭では、貧しさからの育児放棄や家庭崩壊が頻繁に見られ、そもそも努力できる土壌がないことも多いそうだ。こうした連鎖を断ち切るべく、無償で勉強を教えるNPO法人や、食事を提供する団体も続々と現れている。社会の歪みが生み出したとも言えるチャイルド・プアを救うことはできるのか。これらの試みに期待したい。
04「Li-Fi
（ライファイ）」
- ■ 次世代の通信テクノロジー
- ■ 光を使った無線通信
ケーブルを使わずとも無線で通信できる「Wi-Fi（ワイファイ）」や「Bluetooth（ブルートゥース）」など、通信技術の進化が著しい現代。そんな中、新たな通信技術として『Li-Fi（ライファイ）』が注目されている。
これは、電球やテレビなどの身近にある「光」を通じて無線通信を行う方法のこと。ミクロ単位のLEDと光センサーで、光をデジタル信号に変換させるのだ。通信速度はWi-Fiのおよそ100倍とも言われ、一度にやりとりができるデータの容量も大幅にアップする。電波には使用できる範囲に制限があるが、Li-fiなら光がある場所で使用が可能となる。また、可視光は壁を透過できないため、防犯の面でも期待が高まっている。現時点ではまだ実用化に至っていないものの、一般的に利用されることとなれば、通信に新たな活路を見出すことになりそうだ。今後も通信される情報の数は増えていくことが予想されるため、Li-fiによって情報社会は新たな一歩を踏み出すかもしれない。
05「See Something,
Say Something」
- ■ テロ対策アプリを住民に無料配布
- ■ “住民の目”でテロの予兆を発見なるか
先日発生したパリ同時多発テロは、多くの犠牲者を出したことで世界中に衝撃を与えた。これを受け、かつてテロの被害を受けたことのあるアメリカのニューヨーク州は、州民に向けたテロ対策アプリ『See Something, Say Something（何か見たら送信を）』の無料配布を開始したと発表した。
このアプリは、不審な荷物や挙動不審の人物などを公共施設などで見つけた際に、写真やメッセージをニューヨーク州警察の情報センターに送信することができるというもの。“住民の目アプリ”とも呼ばれており、テロの兆候を早期発見し、未然に防ぐことを目的としている。近年ではテロ組織に一般市民が感化されて凶行に走るケースもあり、もはや警察だけでは住民の安全を確保できない状況にある。今後のテロ対策は住民と警察が一体となって取り組むことが重要になるのかもしれない。
06「インボイス」
- ■ 税額票の義務化
- ■ 不正を未然に防ぐ
2017年4月からの増税に向け、商品ごとに消費税率を変える「軽減税率」の導入に注目が集まっている。中でも話題になっているのが、『インボイス（税額票）』の義務化だ。
これは、請求書に商品ごとの税率や税額を明記する経理方式のこと。現在の日本の消費税率は一律なので、関係書類に税率や税額を表示する必要がない。しかし、軽減税率によって商品ごとに税率が変わると、納税額を減らすために税率を偽る業者が現れる恐れがある。そこで、インボイスを義務化することで税率を明記させ、それらの不正を未然に防ぐというのだ。現在、インボイスの義務化によって課税対象となる免税事業者は100万事業者にも上るとも言われており、各企業は対応に追われることになりそうだ。軽減税率に関する議論はまだまだ続いているが、今回の増税による日本の経済への影響に注目したい。
07「Pen PARIS」
- ■ 「Pen」のフランス語版創刊
- ■ 日本の誇るクリエイティブを紹介
「Pen（ペン）」という雑誌をご存知だろうか。世界中のデザインやアート、ファッション、食、旅、建築などの内容を、毎号異なるテーマで特集しているライフスタイル雑誌だ。
そんな「Pen」が先日、初の海外版として創刊したのが『Pen PARIS（ペン パリ）』だ。これは、日本の誇る文化やクリエイティブをフランス語で紹介するライフスタイル誌のこと。日本通のフランス人に絶大な人気を得ているフリーペーパー「ZOOM JAPON」に同梱で配布される予定で、日仏双方の視点から日本の魅力を伝える内容となっている。今後は英語版の展開など、フランス以外の地域での発行も視野に入っているそうだ。2020年に控えた東京オリンピックに向け、世界が日本に注目している今、日本の文化などを紹介する専門誌への需要は高まることが想定される。これらの雑誌が今後どのような展開を見せるのか、期待したい。
